サイト内の現在位置を表示しています。

質問受付中!マネックス・アクティビスト・ファンド運用報告セミナー

6月28日(火)に、マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来、通称:まふ)の運用報告セミナーを開催します。マネックス証券 会長、カタリスト投資顧問 取締役会長の松本 大、カタリスト投資顧問 代表取締役社長の平野 太郎氏が出演し、直近の運用報告に加えて、事前にお寄せいただいた質問や、セミナー中にお寄せいただいたみなさまからのご質問にもお答えいたします。

事前質問受付中!

現在、「まふ」に関する質問を受付中です。頂いたご質問に、松本・平野氏がお答えいたします!ぜひご応募ください。

お時間の都合上、すべてのご質問にはお答えできない場合がございます。あらかじめご了承ください。

ご質問はこちらから!

※ Google Formsに遷移します。

そもそも「まふ」ってなんだ?という方はこちら!

「アクティビストとはなにか」から「マネックス・アクティビスト・ファンドの意義」までを解説しております。ぜひご一読ください!

日本の未来を創る!マネックス・アクティビスト・ファンド

ご視聴はこちら!※6月28日(火)19時45分開場

本セミナーは6月28日20時より、ライブ配信を予定しております。ご視聴は以下のボタンから!
また後日、当社YouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にてオンデマンド配信を予定しております。

ご視聴はこちら!

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

マネックス・アクティビスト・ファンド(愛称:日本の未来)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を実質的な投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際の申込手数料はかかりません(IFAの媒介により購入する場合は、申込金額に対して最大3.30%(税込)を乗じた額の申込手数料がかかります)が、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率2.2%(税込)を乗じた額の基本報酬に、運用実績に応じた成功報酬(ハイ・ウォーター・マーク超過分の22%(税込)。詳細は交付目論見書をご参照ください。)を加えた信託報酬や、その他費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

「マネックス・アクティビスト・ファンド」にかかるご留意事項

当ファンドは、マネックス・アセットマネジメント株式会社が投資信託委託会社であり、カタリスト投資顧問株式会社より投資助言を受けます。
マネックス・アセットマネジメント株式会社およびカタリスト投資顧問株式会社は、当社の親会社であるマネックスグループ株式会社の子会社であり、金融商品取引法上の親金融機関等および親法人等に該当します。
当ファンドにかかる詳細は、交付目論見書をご確認ください。