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株価がさえない今こそ仕込みたい安定成長銘柄とは?

相場環境が不安定な昨今、投資する銘柄にお困りのお客様も多いかもしれません。本コンテンツではマネックス証券の銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を活用し様々なテーマで銘柄をご紹介します。今回のテーマは「株価がさえない今こそ仕込みたい安定成長銘柄」です。

「52週株価相対水準」で過去の値動きと現在の株価水準を比較

「52週株価相対水準」とは、過去1年間(=52週間)の株価推移と比較して現在の株価がどの程度の水準にあるかを表す指標です。マネックス銘柄スカウターでは過去52週間で最も低かった株価水準を「0」、最も高かった株価水準を「100」とし、直近終値の株価水準を0~100で表示しています。「ここ最近の株価水準と比べて安い水準で買いたい」というときに便利な指標です。今回はその52週株価相対水準が低い銘柄のうち安定して成長している銘柄を抽出していきます。

(出所)マネックス銘柄スカウター

株価がさえない今こそ仕込みたい安定成長銘柄

52週株価相対水準が低いものの過去10年間では安定して成長しており、今期も増収増益が予想されている銘柄を「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニング機能を使って抽出しました。具体的なスクリーニング条件および抽出された銘柄は以下のとおりです。

スクリーニング条件

10年スクリーニングの「条件を追加する」ボタンから詳細条件をそれぞれ設定して抽出します。

【基礎条件】

なし

【詳細条件】

  • 52週株価相対水準:50以下
  • 過去10年間の通期売上高の平均成長率:5%以上
  • 過去10年間の通期営業利益の平均成長率:5%以上
  • 今期売上高の会社予想:5%以上増収
  • 今期営業利益の会社予想:5%以上増益
  • 今期売上高の予想コンセンサス:5人以上のアナリストが5%以上増収と予想
  • 今期営業利益の予想コンセンサス:5人以上のアナリストが5%以上増益と予想

スクリーニング結果

銘柄(銘柄コード) 終値(06/21) 52週株価
相対水準
売上高成長率
10年平均
営業利益成長率
10年平均
エス・エム・エス(2175) 2,487円 3.3 16.2% 15.3%
パーソルH(2181) 2,337円 11.6 16.4% 19.4%
カカクコム(2371) 1,910円 2.2 9.9% 7.8%
ジンズH(3046) 3,870円 0.0 15.9% 16.6%
ウエルシアH(3141) 2,326円 1.4 14.1% 14.9%
オープンハウスG(3288) 5,330円 24.2 27.8% 26.2%
GMOPG(3769) 8,630円 5.6 26.8% 24.6%
エア・ウォーター(4088) 1,667円 39.1 6.1% 7.5%
東京応化工業(4186) 6,620円 21.5 5.9% 13.4%
野村総合研究所(4307) 3,665円 23.6 6.2% 9.4%
テルモ(4543) 3,976円 24.6 6.2% 6.3%
オービック(4684) 18,060円 14.6 6.3% 11.7%
CTC(4739) 3,160円 31.3 5.8% 7.4%
メック(4971) 2,335円 7.2 9.4% 18.8%
三和H(5929) 1,264円 33.7 6.6% 14.9%
アマダ(6113) 1,021円 30.8 5.4% 15.5%
DMG森精機(6141) 1,823円 49.0 10.1% 13.4%
豊田自動織機(6201) 8,140円 29.3 5.8% 8.5%
SMC(6273) 60,370円 7.8 7.8% 10.0%
ダイキン工業(6367) 20,800円 18.1 9.8% 14.6%
ダイフク(6383) 7,490円 8.6 10.0% 28.1%
マブチモーター(6592) 3,585円 18.4 5.5% 16.2%
日本電産(6594) 8,000円 2.4 10.9% 8.9%
堀場製作所(6856) 6,060円 14.5 6.2% 8.0%
アドバンテスト(6857) 7,310円 8.8 11.4% 63.6%
シスメックス(6869) 7,919円 6.1 10.4% 13.4%
デンソー(6902) 7,299円 19.9 5.7% 7.8%
イリソ電子工業(6908) 3,190円 11.2 6.3% 5.1%
太平洋工業(7250) 1,062円 44.0 7.5% 11.3%
小糸製作所(7276) 4,265円 3.4 5.8% 5.4%
シマノ(7309) 21,460円 8.7 9.4% 16.7%
東京精密(7729) 4,525円 36.9 8.7% 11.4%
SCREENH(7735) 9,760円 25.4 5.1% 16.3%
朝日インテック(7747) 1,765円 2.9 14.4% 14.7%
東京エレクトロン(8035) 46,700円 15.2 12.2% 25.8%
丸和運輸機関(9090) 1,356円 49.1 11.2% 10.8%
NTTデータ(9613) 1,880円 16.8 7.4% 10.2%
SCSK(9719) 2,187円 44.3 7.5% 14.0%
ミスミG(9962) 2,698円 3.1 10.9% 12.1%

(出所)2022年6月22日時点のマネックス銘柄スカウター

スクリーニング項目が多いため一部の項目を省略して表示しています。

アナリストによる銘柄解説

10年スクリーニングで抽出された銘柄の一部をマネックス証券のマーケット・アナリスト益嶋裕の解説でご紹介いたします。

ジンズホールディングス(3046)

メガネ専門店「JINS」を展開する大手チェーン。国内約450店舗、海外も200店舗超を出店。企画・生産・流通・販売まで一貫して自社で手掛けている。中国はロックダウンの影響で計画を下回るも、台湾や香港等は回復基調。売上高のうち約2割が中国・台湾・米国等の海外で円安の恩恵も一定程度ありそう。第2四半期まで終えたところで売上高の進捗は予想比46%、営業利益は26.5%と進捗の悪さは懸念材料も下期にかけて回復可能な範囲か。予想PERは約23倍と過去5年間の最低水準で割安感も出てきている。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


GMOペイメントゲートウェイ(3769)

GMOインターネットの子会社で国内トップのオンライン決済処理サービス会社。ネットショップ・ECサイトでのクレジットカード決済やコンビニ決済などを一括導入できるサービスを提供。業績は長期的にも足元も非常に堅調で今後もオンライン決済に対する高い需要は継続すると見られ同社には追い風。高い成長期待から一時は予想PERが170倍を超えていた時期もあるが、現在は31倍程度と徐々に割高感は解消されてきている。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


エア・ウォーター(4088)

産業ガスの製造販売が柱の大手産業ガスメーカー。産業ガスや医療用酸素等国内シェアが30-40%程度の分野も。前期は売上高が10%増、営業利益が27%増でそれぞれ過去最高を更新。今期も増収増益予想を掲げており、売上高は初めて1兆円に達する見通し。資源価格の上昇は懸念材料だが、関連製品の価格改定等で対応する方針。予想PERは約9倍、PBRは1倍割れと割安感が目立つ。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


日本電産(6594)

世界トップの総合モーターメーカー。HDD、車載、家電、産業用など様々な分野のモーターを手掛ける。前期の売上高は1兆9181億円と前年比2割近い増収を達成、営業利益も7%増の1,714億円とともに過去最高を更新。創業者の永守氏がCEOに復帰することが発表された。予想PERは約28倍と成長期待の高い同社としては非常に低い水準にある。中国ロックダウンの影響がどの程度出てくるか未知数な部分はあるが、国際的に高い競争力を保っており成長期待は高い。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


SCSK(9719)

働きやすい企業ランキングにもランクインするなど、社員を大切にする会社として知られる大手ITサービス会社。アフターコロナでも企業のDX化の流れは止まりそうになく、同社も恩恵を受ける可能性が高そう。前期は最高益更新、今期も更新見込みながら予想PERは18倍程度と割高感はなし。予想配当利回りも2.4%程度と一定の妙味あり。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

現物取引手数料の引下げ 3月22日約定分(予定)から

銘柄スカウター「10年スクリーニング」の使い方

マネックス銘柄スカウターとは

マネックス銘柄スカウターとは、2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「10年スクリーニング」「アナリスト予想」「通常発表されない3ヶ月に区切った企業業績」「セグメント業績」「業績予想修正履歴」「理論株価」など投資判断に役立つ様々な情報をご提供しています。

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マネックストレーダー株式スマートフォンからもアクセス可能です。詳細はご利用方法をご覧ください。

「10年スクリーニング」の使い方

「10年スクリーニング」とは、2019年4月の提供開始以来ご好評をいただいている機能です。過去10年間の業績や直近の四半期業績、アナリスト予想などで高度なスクリーニングが可能です。下記では簡単な使い方をご説明します。

銘柄スカウターを開いたら上部の黄色いメニューの「10年スクリーニング」を押す。

スマートフォンでご利用の場合は右上の三本線のメニューよりご選択ください。

10年スクリーニングを開いたら「新規作成」ボタンを押す。

絞り込みたい条件を入力する。詳細条件を設定したい場合は「条件を追加する」を押す。

絞り込みたい詳細条件をチェックする。チェックが出来たら「決定」ボタンを押す。

条件を設定したら「スクリーニング」ボタンを押す。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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