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長期的に業績好調なのに理論株価に比べて割安な銘柄とは?

相場環境が不安定な昨今、投資する銘柄にお困りのお客様も多いかもしれません。本コンテンツではマネックス証券の銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を活用し様々なテーマで銘柄をご紹介します。今回のテーマは「業績が好調なのに理論株価に比べて割安な銘柄」です。

銘柄スカウターの「理論株価」機能で割安な銘柄を探す

マネックス銘柄スカウターでは2021年10月から「理論株価」という機能をご提供しています。投資指標を統計処理したデータをもとに算出した理論株価や想定株価レンジ等をご確認いただけます。

理論株価とは

理論株価とは、過去75日間のPERやPBRの平均値等のデータをもとに妥当と考えられる株価を算出したものです。データの分布の度合を示す数値である標準偏差を表すσ(シグマ)を使って割安か割高かを表示します。平均値から標準偏差だけ離れていれば±1σ、標準偏差の2倍離れていれば±2σとなります。分布のしかたが正規分布である場合、全体の68.3%が平均±1σの範囲に収まり、95.4%が平均±2σの範囲に収まるとされています。

(出所)マネックス銘柄スカウター

想定株価レンジとは

想定株価レンジとは、過去75日間のPERやPBRのレンジ等をもとに算出した、想定される株価の上値目途・下値目処です。例えば下図の場合、株価は濃い緑色の線と濃い紫色の線の間に収まると想定されるため、現在の株価が濃い紫色の線に近い場合は割安であると言えます。

統計処理したデータをもとにした理論値であり、将来的な株価動向を予測・保証するものではございません。

(出所)マネックス銘柄スカウター

長期的に業績好調なのに理論株価に比べて割安な銘柄

長期的に業績が良く今期業績も好調であると予想を出している銘柄のうち、対想定レンジ株価位置が低い銘柄を「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニング機能を使って抽出しました。具体的なスクリーニング条件および抽出された銘柄は以下のとおりです。

スクリーニング条件

10年スクリーニングの「条件を追加する」ボタンから詳細条件をそれぞれ設定して抽出します。

【基礎条件】

なし

【詳細条件】

  • 対想定レンジ株価位置(会社予想PER基準):-1.0σ以下
  • 対想定レンジ株価位置(PBR基準):-1.0σ以下
  • 直近の通期売上高:5%以上増収
  • 直近の通期営業利益:5%以上増益
  • 過去5年間の通期売上高の平均成長率:5%以上
  • 過去5年間の通期営業利益の平均成長率:5%以上
  • 今期売上高の会社予想:5%以上増収
  • 今期営業利益の会社予想:5%以上増益
  • 今期売上高の会社予想:過去10年間の最高を更新
  • 今期営業利益の会社予想:過去10年間の最高を更新

スクリーニング結果

銘柄(銘柄コード) 終値(08/03) 対想定レンジ株価位置
(会社予想PER)
対想定レンジ株価位置(PBR) 売上高増収率(通期) 営業利益
増益率
(通期)
ドーン(2303) 1,756円 -1.8σ -1.80σ 9.2% 18.0%
エスプール(2471) 1,048円 -1.0σ -1.28σ 18.3% 19.7%
バリューコマース(2491) 2,697円 -2.0σ -2.20σ 15.0% 27.1%
cotta(3359) 480円 -1.2σ -1.05σ 17.8% 57.3%
コムチュア(3844) 2,449円 -1.3σ -2.58σ 19.7% 26.9%
CTS(4345) 769円 -1.5σ -1.50σ 5.8% 18.0%
石原ケミカル(4462) 1,261円 -1.1σ -1.21σ 12.2% 38.1%
太陽H(4626) 2,817円 -1.1σ -1.65σ 21.0% 28.8%
AGC(5201) 4,720円 -2.3σ -3.06σ 20.2% 172.1%
東京製鐵(5423) 1,351円 -1.8σ -1.09σ 91.5% 695.3%
アドテックPテク(6668) 1,806円 -1.7σ -1.41σ 12.2% 26.1%
新光電気工業(6967) 3,475円 -1.2σ -1.21σ 44.6% 206.0%
いすゞ自動車(7202) 1,467円 -1.0σ -1.26σ 31.8% 95.5%
シマノ(7309) 23,010円 -1.2σ -1.23σ 44.6% 79.3%
日本MDM(7600) 1,465円 -1.5σ -2.19σ 14.7% 22.7%
丸和運輸機関(9090) 1,371円 -1.1σ -1.51σ 18.6% 7.9%
BB太田昭和(9658) 1,391円 -1.3σ -1.12σ 10.9% 24.8%

(出所)2022年8月4日時点のマネックス銘柄スカウター

スクリーニング項目が多いため一部の項目を省略して表示しています。

アナリストによる銘柄解説

10年スクリーニングで抽出された銘柄の一部をマネックス証券のマーケット・アナリスト益嶋裕の解説でご紹介いたします。

シーティーエス(4345)

長野県に本社を置く建設ICT会社で、建設業に特化したデジタルデータサービスや測量計測システムなどを提供。2012年3月期以降全て増収増益と長期に渡り成長継続中。7月末に発表した第一四半期決算も増収増益となったが物足りないとの受け止めからか発表後に株価は調整しており、銘柄スカウターの理論株価との比較で株価は大きく割安な水準。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


AGC(5201)

世界最大手のガラスメーカー。建築用ガラス、自動車用加工ガラス、ディスプレイ用ガラスなどを手がける。製品販売価格の上昇や円安進行の恩恵を受け今期の業績も好進捗で、第二四半期決算発表時に業績予想を上方修正。今期の売上高は初めて2兆円の大台を超える見込みとなり営業利益も大幅増益の見込みとなっている。予想PERは9倍程度、PBRは1倍割れと各指標は非常に割安な水準。銘柄スカウターの理論株価と比較しても大きく割安で投資妙味ありか。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


いすゞ自動車(7202)

トラックやバスの商用車メーカー。大小様々なバスやトラックを製造しており、ディーゼルエンジンでは世界トップクラス。昨年トヨタ自動車(7203)と資本業務提携を行う。海外売上はタイや中国を中心としたアジアに強み。今期は過去最高の生産・販売台数を計画しており、本決算発表時点での会社計画では売上高は3兆円、営業利益は2,000億円といずれも過去最高を更新する見込みと発表。一方で株価は6月以降調整しており銘柄スカウターの理論株価に比べると割安圏にある。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


シマノ(7309)

自転車部品及び釣り具用品の世界的メーカーで売上の構成比率は自転車部品が約80%、釣具が約20%。コロナ禍での自転車需要を取り込み絶好調だった前期から継続して今期も業績は好調に推移。4-6月期の売上高は前年同期比15.5%増の1,596億円、営業利益は14.8%増の428億円といずれも四半期として過去最高を更新。円安の影響から通期の経常利益予想や当期利益予想を上方修正するなど業績の不安感は少ない。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


日本エム・ディ・エム(7600)

整形外科を中心とした医療機器の開発や輸入販売などを手掛ける。様々な製品を手がける中でも骨接合材料関連製品は国内トップクラスの実績。長年着実に成長しているとともに前期の営業利益率は14%近くと高利益率な点も魅力。第一四半期は円安に伴うコスト増で増収減益となった。銘柄スカウターの理論株価では、会社予想PER基準、PBR基準ともマイナス2σを割り込む割安水準に。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

現物取引手数料の引下げ 3月22日約定分(予定)から

銘柄スカウター「10年スクリーニング」の使い方

マネックス銘柄スカウターとは

マネックス銘柄スカウターとは、2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「10年スクリーニング」「アナリスト予想」「通常発表されない3ヶ月に区切った企業業績」「セグメント業績」「業績予想修正履歴」「理論株価」など投資判断に役立つ様々な情報をご提供しています。

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マネックストレーダー株式スマートフォンからもアクセス可能です。詳細はご利用方法をご覧ください。

「10年スクリーニング」の使い方

「10年スクリーニング」とは、2019年4月の提供開始以来ご好評をいただいている機能です。過去10年間の業績や直近の四半期業績、アナリスト予想などで高度なスクリーニングが可能です。下記では簡単な使い方をご説明します。

銘柄スカウターを開いたら上部の黄色いメニューの「10年スクリーニング」を押す。

スマートフォンでご利用の場合は右上の三本線のメニューよりご選択ください。

10年スクリーニングを開いたら「新規作成」ボタンを押す。

絞り込みたい条件を入力する。詳細条件を設定したい場合は「条件を追加する」を押す。

絞り込みたい詳細条件をチェックする。チェックが出来たら「決定」ボタンを押す。

条件を設定したら「スクリーニング」ボタンを押す。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。