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好調な決算結果を発表した2月・8月決算銘柄とは?

相場環境が不安定な昨今、投資する銘柄にお困りのお客様も多いかもしれません。本コンテンツではマネックス証券の銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を活用し様々なテーマで銘柄をご紹介します。今回のテーマは「好調な決算結果を発表した2月・8月決算銘柄」です。

2月・8月の決算は小売業界などに注目

9月下旬より、2月・8月を決算期とする企業が続々と決算を発表しています。「決算」といえば3月をイメージする方が多いかもしれませんが、実はデパートやスーパー、アパレルなどの小売業界では2月決算企業が多く見られます。その理由は諸説ありますが、一般的に個人消費が落ち込むと言われている2月と8月に決算集計作業を行うことが合理的であるためです。なお、2月と8月に消費が落ち込むのは12月と6月のボーナスを受けた消費の反動と言われています。

銘柄スカウターなら決算月と業績で銘柄を絞り込める

マネックス銘柄スカウターの10年スクリーニング機能では、様々な項目で銘柄を絞り込むことができます。例えば、決算月を指定したうえで業績が好調な銘柄をスクリーニングすることも可能です。スクリーニング結果が表示されたら、タブを「決算予定」に切り替えて「発表済銘柄のみ表示」にチェックを入れると、決算発表済みの銘柄に絞って表示することができます。

実際のスクリーニング画面

(出所)マネックス銘柄スカウター

好調な決算結果を発表した2月・8月決算銘柄

2月・8月決算銘柄のうち、直近の業績が好調で、今期業績も増収増益の会社予想が出ている銘柄を「マネックス銘柄スカウター」の10年スクリーニング機能を使って抽出しました。具体的なスクリーニング条件および抽出された銘柄は以下のとおりです。

スクリーニング条件

10年スクリーニングの「条件を追加する」ボタンから詳細条件をそれぞれ設定して抽出します。

【基礎条件】

  • 決算期:2月、8月

【詳細条件】

  • 直近の通期売上高:5%以上増収
  • 直近の通期営業利益:5%以上増益
  • 直近の四半期売上高:5%以上増収
  • 直近の四半期営業利益:5%以上増益
  • 今期売上高の会社予想:5%以上増収
  • 今期営業利益の会社予想:5%以上増益
  • 会社予想PER:25倍以下

スクリーニング結果

銘柄(銘柄コード) 終値(10/17) 決算月 売上高増収率
(四半期)
営業利益
増益率
(四半期)
会社予想PER
コシダカH(2157) 1,142円 8月 176.0% 133.6% 21.0倍
ABCマート(2670) 6,710円 2月 14.2% 57.7% 23.9倍
アダストリア(2685) 2,069円 2月 18.1% 14128.6% 14.9倍
パルGH(2726) 2,321円 2月 22.0% 202.3% 15.4倍
トレジャーファク(3093) 2,102円 2月 20.2% 225.5% 19.2倍
セブン&アイH(3382) 5,568円 2月 53.2% 21.9% 18.6倍
アークコア(3384) 475円 2月 76.2% 668.2% 2.2倍
霞ヶ関キャピタル(3498) 4,530円 8月 31.3% 27.3% 19.7倍
コメダH(3543) 2,472円 2月 12.1% 5.6% 21.3倍
クラウディアH(3607) 293円 8月 32.0% 71.5% 8.1倍
JMACS(5817) 432円 2月 13.3% 52.5% 11.2倍
ベクトル(6058) 1,087円 2月 25.5% 68.4% 17.3倍
シンメンテH(6086) 1,438円 2月 20.8% 13.8% 24.0倍
ミクロン精密(6159) 1,329円 8月 58.2% 58.0% 18.6倍
技研製作所(6289) 3,020円 8月 20.0% 42.6% 23.7倍
ローツェ(6323) 7,230円 2月 59.8% 54.0% 5.5倍
安川電機(6506) 4,005円 2月 18.5% 24.3% 20.3倍
アドテックPテク(6668) 1,404円 8月 59.5% 145.2% 5.4倍
エスケイジャパン(7608) 512円 2月 58.0% 69.9% 12.4倍
テイツー(7610) 122円 2月 18.1% 66.2% 9.6倍
トランザクション(7818) 1,038円 8月 18.9% 57.2% 12.7倍
ヤマトINT(8127) 251円 8月 46.8% 66.2% 20.6倍
イオンモール(8905) 1,642円 2月 25.7% 9.8% 16.2倍
エーアイテイー(9381) 1,526円 2月 37.0% 82.8% 10.5倍

(出所)2022年10月18日時点のマネックス銘柄スカウター

スクリーニング項目が多いため一部の項目を省略して表示しています。

アナリストによる銘柄解説

10年スクリーニングで抽出された銘柄の一部をマネックス証券のマーケット・アナリスト益嶋裕の解説でご紹介いたします。

アダストリア(2685)

「グローバルワーク」「ローリーズファーム」「ニコアンド」などの各種ブランドを展開するファッション小売チェーン。コロナ禍で売上高が激減し四半期赤字に陥るなどの苦境を乗り越え足下は業績がV字回復中。直近四半期は売上高が前年同期比18%増、営業利益は14,128%増と絶好調。経済正常化が進む恩恵も大きそうな割に、予想PERは約15倍、予想配当利回りも2.7%程度と割高感はない。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


トレジャー・ファクトリー(3093)

首都圏を中心に「トレジャーファクトリー」「トレファクスタイル」などの店舗を展開するリサイクルショップ大手。消費者ニーズにあった価格帯の商品展開等から長期的に堅実な成長を続けている。直近四半期も売上高20%増、営業利益は225%増と非常に好調。予想PERは約19倍と過度な割高感が出ているわけではないが、半年間で株価は2倍近くに上昇しており株価調整には要警戒。押し目を拾いたい。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


コメダホールディングス(3543)

中京圏を地盤としながら「コメダ珈琲店」などを全国的FC展開する喫茶店チェーン。定番メニューの品質や期間限定商品の量の多さなどがたびたびSNS等で話題に。コロナ禍で業績が落ち込んだ際も営業黒字はしっかりと確保するなど業績の安定性が光る。原材料の高騰に対して徐々に値上げを行うなどして対応し、直近四半期も好業績を達成。予想PERは21倍程度と割安感があるわけではないが、自社で使える電子マネーが株主優待として設置されている点は利用者にとっても一定の魅力あり。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


ベクトル(6058)

PRマーケティング企業グループとして国内トップ。PR・広告事業、プレスリリース配信事業、ビデオリリース事業、ダイレクトマーケティング(健康美容関連)事業などを幅広く展開。また、近年はタスク管理ツール「Jooto」などのウェブサービスも好評。PR事業は国内にとどまらず中国等にも展開している。直近決算は国内PR事業やタクシーサイネージなどが好調で大幅な増収増益を達成。株価指標に過度な割高感もない。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター


イオンモール(8905)

イオンのショッピングモールの開発や店舗の賃貸管理などを手掛ける。イオングループの積極的なモール拡大を追い風に長期的に業績は高成長を達成。コロナ禍で一時業績は大きく落ち込んだが、足元はV字回復してコロナ前に迫る業績を達成する見込み。PBRは0.8倍と割高感もなく、経済正常化も業績の追い風となりそう。

通期業績推移

(出所)マネックス銘柄スカウター

現物取引手数料の引下げ 3月22日約定分(予定)から 詳細を見る

銘柄スカウター「10年スクリーニング」の使い方

マネックス銘柄スカウターとは

マネックス銘柄スカウターとは、2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「10年スクリーニング」「アナリスト予想」「通常発表されない3ヶ月に区切った企業業績」「セグメント業績」「業績予想修正履歴」「理論株価」など投資判断に役立つ様々な情報をご提供しています。

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マネックストレーダー株式スマートフォンからもアクセス可能です。詳細はご利用方法をご覧ください。

「10年スクリーニング」の使い方

「10年スクリーニング」とは、2019年4月の提供開始以来ご好評をいただいている機能です。過去10年間の業績や直近の四半期業績、アナリスト予想などで高度なスクリーニングが可能です。下記では簡単な使い方をご説明します。

銘柄スカウターを開いたら上部の黄色いメニューの「10年スクリーニング」を押す。

スマートフォンでご利用の場合は右上の三本線のメニューよりご選択ください。

10年スクリーニングを開いたら「新規作成」ボタンを押す。

絞り込みたい条件を入力する。詳細条件を設定したい場合は「条件を追加する」を押す。

絞り込みたい詳細条件をチェックする。チェックが出来たら「決定」ボタンを押す。

条件を設定したら「スクリーニング」ボタンを押す。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。