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MAXISシリーズETF5銘柄の現物取引手数料が実質無料

本プログラムは2022年5月31日をもちまして終了いたしました。

東証上場ETF（5銘柄）の現物取引手数料が実質無料

マネックス証券では、東京証券取引所に上場する5つのETFの現物取引手数料を実質無料としています。ETFは比較的少額から取引でき、かつ複数銘柄に投資することでリスク分散が効いた、初心者の方にも投資しやすい商品です。

手数料が実質ゼロのETFを活用して、長期の資産形成にお役立てください。

取引手数料が実質無料となるETF5銘柄

相対的に高分配が期待されるJリートETF3銘柄と米国と全世界の株式に投資するETF2銘柄です。対象銘柄はすべて三菱UFJ国際投信の「MAXIS」シリーズのETFとなります。

銘柄コード 銘柄名（連動指数） 分配金利回り 株価（円） 過去12ヶ月
分配金（円）		 単元口数
1597 ＭＡＸＩＳ Ｊリート上場投信
（東証REIT指数）		 3.81% 1,820 69.3 10口
1660 ＭＡＸＩＳ 高利回りＪリート上場投信
（野村高利回りＪリート指数）		 3.93% 9,980 392 1口
2517 ＭＡＸＩＳ Ｊリート・コア上場投信
（東証REIT Core指数）		 4.01% 1,045 41.9 10口
2558 ＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ&Ｐ500）上場投信（Ｓ&Ｐ500指数） 0.79% 11,350 90 1口
2559 ＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信（MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス） 0.91% 11,310 103 1口

※株価、過去12か月分配金は2021年1月8日時点。1597、1660、2517の分配頻度は年4回、2558、2559の分配頻度は年2回です。ただし分配対象収益が少額の場合には、分配を行わないことがあります。また、分配金額は運用実績に応じて変動します。将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

概要

内容

対象ETFの取引手数料（税抜）を、全額キャッシュバックいたします。
対象となるお客様

対象商品の取引（売買）を行ったお客様
対象商品

ＭＡＸＩＳ Ｊリート上場投信（1597）
ＭＡＸＩＳ高利回りＪリート上場投信（1660）
ＭＡＸＩＳ Ｊリート・コア上場投信（2517）
ＭＡＸＩＳ米国株式（Ｓ＆Ｐ500）上場投信（2558）
ＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信（2559）
対象取引

現物買い取引・売り取引（信用取引、非課税口座における取引は対象外）
キャッシュバック時期
および方法

四半期ごと（1月、4月、7月、10月）の月末までに直前3ヶ月分の取引手数料（税抜）を証券総合取引口座へ入金いたします。
（例：2021年4月、5月、6月の取引手数料は2021年7月末までにキャッシュバックいたします）
ご留意事項
  • キャッシュバック時に証券総合取引口座を閉鎖されている場合は対象外となります。
  • キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。
  • 信用取引、非課税口座（NISA)でのお取引は、本プログラムの対象外となります。
  • ご家族・ご友人紹介プログラムの対象となるお客様は、本プログラムの対象外となります。
  • IFAサービスをお申込みのお客様は本プログラム対象外となります。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本プログラムの対象外となることがあります。
  • プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

国内ETF・J-REITの投資情報が飛躍的に充実

証券総合取引口座をお持ちでない方

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マネックス証券（日本株）

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。