【配当に徹底的にこだわった】日経平均高配当利回り株ファンド

「日経平均高配当利回り株ファンド」は、日経平均株価採用銘柄の中から予想配当利回りの高い上位30銘柄に投資し、定期的なリバランスを行うことで資産成長を目指すファンドです。

※「2024年資金純流入額No.1」について
集計期間：2024年1月～2024年12月
集計対象：QUICK投信分析評価サービス、Fundmark/DLのデータを基にした国内公募追加型株式投信（除くETF）のうちFundmark大分類が国内株式のファンドの年間資金純流入額。
出所：三菱UFJアセットマネジメント提供資料（2024年12月末時点）

「日経平均高配当利回り株ファンド」

NISAつみたて投資枠・成長投資枠の両方で100円から購入可能！

日経平均高配当利回り株ファンド

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠NISAつみたて枠

主にわが国の株式に投資します。
日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄に投資を行います。
原則として年2回リバランス（組入銘柄の入替えと組入比率の調整）を行います。

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日経平均高配当利回り株ファンドとは？

（1）シンプルな投資戦略

日経平均高配当利回り株ファンドは、日経平均株価に採用されている225銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄に投資を行うとてもシンプルな商品性のファンドです。この上位30銘柄について、流動性等を考慮して組入比率を決定します。

日経平均株価採用225銘柄の中から、予想配当利回り上位30銘柄 — 投資にあたっては、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定します。

信用リスク懸念（経営・財務状況の悪化の懸念）や無配懸念（配当金支払いの停止の懸念）があると委託会社が判断した銘柄は、投資対象銘柄から除外することがあります。また、当該銘柄を保有している場合は売却し、保有銘柄数は30を下回ることがあります。

上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。また、実際にファンドで投資する銘柄の将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。上記プロセスは、今後変更されることがあります。

市況動向および資金動向等により上記のような運用が行えない場合があります。

日経平均株価とは、東京証券取引所プライム市場上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、公表される株価指数です。当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたもので、わが国の株式市場動向を継続的に捉える指標として、広く利用されています。同指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は本商品を保証するものではなく、本商品について一切の責任を負いません。

出所：三菱UFJアセットマネジメント提供資料（データ基準日：2025年5月末）

（2）日経平均高配当利回り株ファンドの組入上位10銘柄

組入銘柄一覧 — 上記は当ファンドのポートフォリオであり、特定の銘柄を推奨するものではありません。

各銘柄の予想配当利回りは日経ＮＥＥＤＳのデータを基に算出しています。

表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。

出所：三菱UFJアセットマネジメント提供資料を基にマネックス証券作成（データ基準日：2025年9月末）

（3）各国内資産利回り⽐較

予想配当利回り比較表 — ファンド平均は、各銘柄の予想配当利回りを純資産総額に対する組⼊⽐率で加重平均して算出しています。よって当ファンドの将来の分配をお約束するものではありません。

⽇経平均は⽇経平均株価採⽤全銘柄の予想配当利回りの加重平均です。（指数ベース）

国内リートはブルームバーグコンセンサス配当利回り、⽇本国債は最終利回りです。

⽇本国債は10年国債を、国内リートは東証REIT指数を使⽤しています。指数については後記の【本ページで使⽤している指数について】をご覧ください。

上記は代表的な国内資産の利回りを⽐較しご参考までにお⽰ししています。また、特性を考慮しておらず、利回りだけで単純に⽐較できるものではありません。

出所：三菱UFJアセットマネジメント提供資料（Bloomberg、⽇本経済新聞社のデータ等を基に三菱UFJアセットマネジメント作成（データ基準日：2025年5月末））

全世界株式やS&P500との併せ持ちによる分散効果

ポートフォリオが海外株への投資に偏ってはいませんか？全世界株式（オール・カントリー）やS&P500に投資するインデックスファンドをお持ちの方も、このファンドを併せ持ちすることで、ポートフォリオのリスクを下げてリターンを向上させる効果が期待されます。以下は、全世界株式・S&P500に日経平均高配当30銘柄を併せ持ちした場合のシミュレーション結果（リスク・リターンの変化）です。

全世界株式と日経平均高配当30銘柄を併せ持った場合

S&P500と日経平均高配当30銘柄を併せ持った場合

全世界株式はMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）、S&P500はS&P500株価指数（配当込み、円換算ベース）を使用しています。
日経平均高配当30銘柄（高配当30）は、日経平均に採用されている銘柄から、予想配当利回りの高い上位30銘柄を抽出、上位30銘柄に均等投資し配当は再投資、毎年年末に銘柄リバランスし、以後１年毎に上記同様の投資を実施したものとします。日経平均は配当込み指数を使用しています。指数については、【本ページで使用している指数について】をご確認ください。
リスクとは、リターン（収益）のブレ（変動）の大きさのことです。リスクは月次騰落率の標準偏差を年率換算したものです。
リターンは月次騰落率の平均を年率換算したものです。
計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

出所：三菱UFJアセットマネジメント提供資料（Bloombergのデータ等を基に三菱UFJアセットマネジメント作成（期間：2005年5月～2025年5月、月次））

日経平均高配当利回り株ファンド

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠NISAつみたて枠

主にわが国の株式に投資します。
日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄に投資を行います。
原則として年2回リバランス（組入銘柄の入替えと組入比率の調整）を行います。

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【本ページで使⽤している指数について】

日経平均：日経平均株価
国内リート：東証REIT指数
S&P500：S&P500株価指数
全世界株式：MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス

本ページ中の指数等の知的所有権、その他⼀切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、発⾏者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。