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日経平均14連騰! 上昇相場で利益を逃さないために。

日経平均14連騰! 上昇相場で利益を逃さないために。

日経平均は、約57年前の連騰記録に並ぶ14連騰と上昇が続いています。
日経平均はこのまま連騰記録を伸ばし続け、22,000円を目指すのか。
今後の相場展望も気になるところですが、せっかくの含み益を逃さないために株価チェックも忘れずに続けていきたいものです。
マネックス証券ではお客様のリスクコントロールに役立つ無料サービスをご提供しております。ぜひ参考にしてください。

上昇局面で使うツイン指値

「ツイン指値」をご存知でしょうか。
発生した利益が大きくなるよう見守りつつ、その利益を逃さないためにご活用いただけます。

ツイン指値注文(売り注文)

「株価が125円以上になったら売る」注文と「株価が75円以下になったら売る」注文を同時に出しておける注文方法です。

ツイン指値注文(売り注文)

買付時よりも現在の価格が上がった時、ツイン指値注文を使用すれば利益のリスクマネージメントが可能

つまり...

125円と75円の利食い注文を同時発注できる!!

ご注意

このように「ツイン指値注文」を活用すれば、株価上昇に備えた「利食い注文」と株価下落に備えた「損切り注文」を同時に発注しておくことができます。さらに、「期間指定注文」を活用すれば最大1ヶ月先まで注文を出しておくことが可能です。
ただし、「期間指定注文」は権利落日をまたいだ場合、売買単位が変更になった場合、部分約定した場合など途中で失効する場合がございますのでご注意ください。

ツイン指値の使い方を見る

各種注文方法の詳細は株式注文ヘルプをご参照ください。

気になる銘柄の株価を速報でお知らせ!株価アラートメール

目標株価到達を株価アラートメールでGet!

「株価アラートメール」を活用すれば、気になる銘柄の株価があらかじめ指定した価格に達した場合、速報メールでお知らせいたします。

売却(購入)を検討している銘柄の株価をチェック!

売却(購入)を検討している株がここまで値上がり(値下がり)したら売りたい(買いたい)、という目標株価をあらかじめ設定しておくことで、タイミングを逃さず投資ができます。

株価アラートメールの登録方法

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    銘柄コードがわからない場合、「検索」をクリックして銘柄名から銘柄コードを調べることも可能です。
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    上記の銘柄、アラート内容は一例です。

  4. 登録内容を確認し、「登録」をクリックします。
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マーケットメールで金山&益嶋が相場のポイントを解説します

毎営業日の寄り付き前に前日の米国市場の動向や当日の日本市場の見通しを解説するマーケットメール朝刊、大引け後に当日の日本市場の動向や個別銘柄の値動きを解説するマーケットメール夕刊をぜひご購読ください。シニア・マーケットアナリストの金山敏之と益嶋裕がお客様の投資判断に活きる情報をご説明いたします。いずれのメールとも原則毎営業日1通ずつの配信です。

私たちがマーケットの"今"を解説いたします。

マネックス証券株式会社 シニア・マーケットアナリスト

金山 敏之

国内証券会社の投資情報部にて、営業向けの個別銘柄・業界動向分析レポートを担当、その後、外資系証券会社などを経て、2007年4月より現職。
国内市況、業種、および、個別銘柄に関する分析を担当、「マーケットメール」コラムの執筆を行う。日本証券アナリスト協会検定会員。

マネックス証券株式会社 マーケット・アナリスト兼インベストメント・アドバイザー

益嶋 裕

早稲田大学政治経済学部政治学科卒。2008年4月に新卒第4期生としてマネックス証券に入社。
マーケティング部で日本株や中国株のマーケティングを担当後、2013年7月より現職。現在は米国経済についてのレポート「米国マーケットの最前線」の執筆や各種ウェブコンテンツの作成に携わりながら、オンラインセミナーにも出演中。日本証券アナリスト協会検定会員。

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「マネックストレーダー株式 スマートフォン」はスマートフォン用の株式取引アプリです。本アプリは、アプリ単体での株式注文機能はもちろん、注文照会や残高(建玉)照会、銘柄登録機能、個別銘柄情報(板・チャート・銘柄詳細情報)、各種指標やランキング・ニュースなどの投資情報など株式取引がこのアプリのみで完結する高機能トレーディングアプリケーションです。iPhone、Android搭載端末でご利用いただけます。

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国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

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