カークランドレイクゴールドなど19銘柄を取扱い開始!

カークランドレイクゴールドなど19銘柄を取扱い開始!

お客様からのご要望にお応えし、2月7日より米国上場の個別株式19銘柄の取扱いを開始いたしました。カナダの金採掘会社、カークランド・レイク・ゴールド(KL)などです。
マネックス証券は、米国株の取扱銘柄数で主要オンライン証券(※)No.1の3,000銘柄以上を取扱っています。この機会に、ぜひ米国株のお取引をご検討ください。

主要オンライン証券はSBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。(松井証券、カブドットコム証券は米国株の取扱いはありません)

2019年1月31日現在

取扱い開始の米国株19銘柄

ティッカーシンボル 銘柄名 銘柄概要
ARVN アルビナス 米国のバイオ医薬品の製薬会社
CMFN CMファイナンス 米国の運用投資会社
CS クレディ・スイス・グループ スイスの投資・商業銀行
ERIC エリクソン スウェーデンの通信機器サプライヤー企業
FN ファブリネット タイの電気機械製造会社
GRTS グリットストーン・オンコロジー 米国の癌における免疫療法の開発会社
KL カークランド・レイク・ゴールド カナダの金採掘会社
LBRT リバティー・オイルフィールド・サービシズ 米国の石油・天然ガスのエンジニアリング会社
LOGC ロジックバイオ・セラピューティクス 米国の医薬品開発を目指したゲノム編集会社
MRNA モデルナ 米国のバイオ医薬品メーカー
MTLS マテリアライズ ベルギーの医療系3Dプリントサービス会社
NICE ナイス イスラエルのソフトウェア会社
PUK プルーデンシャル イギリスの保険会社
SNN スミス・アンド・ネフュー イギリスの医療機器製造会社
THOR シンソークス 米国のバイオ医薬品メーカー
TPVG トリプルポイント・ベンチャー・グロースBDC 米国の投資会社
VAPO ベーポサーム 米国の医療技術会社
WNS WNSホールディングス インドの業務委託サービス会社
YMAB Yマブス・セラピューティクス 米国のバイオ医薬品会社

(出所:各種データよりマネックス証券作成 2019年1月31日時点)

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取扱銘柄数は3,000超

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大型銘柄にくわえ、中小型銘柄も豊富!お客様のご要望に応じて随時、取扱銘柄を拡大!

取扱銘柄

特定口座に対応!

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特定口座

2019年1月31日現在

業界は米国株のオンライン取引が可能な証券会社(SBI証券・楽天証券・三菱UFJモルガンスタンレー証券・マネックス証券)をいいます。

米国株のお取引をするには

米国株を取引するためには、外国株取引口座の開設(無料)が必要です。
ウェブサイト上から簡単に、もちろん無料で開設いただけます。

米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
①資金振替(円資金の移動)
②為替振替(円を米ドルへ交換)、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。

マネックス証券の米国株取引の仕組みはこちら

米国(アメリカ)株 円貨決済

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米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。また、米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。