最大1,000P!マネックスポイント獲得キャンペーン

最大1,000P!マネックスポイント獲得キャンペーン

期間中に、各種口座開設や初回入金、初回取引をされたお客様に、マネックスポイントをプレゼントいたします。キャンペーンの条件を満たすと、もらえるポイントは最大1,000ポイント!
この機会に、マネックス証券でのお取引をご検討ください。

最大1,000P!マネックスポイント獲得キャンペーン

ポイント交換にAmazonギフト券を追加!さらに便利に

マネックス証券でのお取引などでたまる「マネックスポイント」の交換先に、Amazon.co.jpでのショッピングに利用できるAmazonギフト券が加わりました。交換は1ポイントからOK。ギフト券は即時発行され、すぐにお買い物に使えます。

Amazonギフト券へのポイント交換スタート

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キャンペーン概要

キャンペーン期間 2019年11月5日(火)~2019年11月29日(金)
キャンペーン内容および条件

期間中に本キャンペーンにエントリーいただき、以下の条件を満たしたお客様にマネックスポイントを最大1,000ポイントプレゼントいたします。(エントリーのタイミングは問いません。)

信用取引口座を新規開設する 200ポイント

信用取引口座の開設にはお申込みから完了まで時間がかかります。

信用取引口座の開設には審査がございます。審査の結果によってはお申込みをうけかねる場合もございますのであらかじめご注意ください。

スタート信用も対象となります。

初めて信用取引を行う 200ポイント

売買の別・約定金額は問いません。

外国株取引口座を新規開設する 200ポイント

期間中(約定日ベース)までに、初めて外国株取引口座に入金(※)する 200ポイント

外国株取引口座への入金は以下のどちらかに当てはまる取引を対象といたします。

  1. 外国株取引口座内の為替振替(外国為替取引)にて、日本円→米ドルへの振替
    外国株取引口座に円資金を振替えるのみでは、本キャンペーンの条件達成とはなりません。
  2. 証券総合取引口座の外貨振替にて、外国株取引口座へ米ドルの外貨預り金を振替

初めて米国株を取引する 200ポイント

売買の別・約定金額は問いません。

プレゼント時期

2019年12月中旬頃にポイント付与を予定しています。

ご注意事項
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。
  • 以下のお客様は対象外となります。
    ―法人のお客様
    ―日本株取引ツール「トレードステーション」の利用契約をされたお客様
    ―過去に当社の信用取引口座、外国株取引口座を解約されたことがあるお客様
    ―ポイント付与時期にマネックス証券の証券総合取引口座、信用取引口座(条件①、②を満たしている場合)、外国株取引口座(条件③~⑤を満たしている場合)を解約されているお客様
    ―上記のほか、当社が不適切と判断したお客様
  • キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

今すぐエントリーする

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信用取引口座開設方法

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

信用取引アクティブ派の方にオススメ

ログイン後、信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

ログイン後、「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

信用取引アクティブ派の方にオススメ

信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引デビュー応援

信用取引のルールが丸わかり!信用取引ルールブック

信用取引ルールブック

信用取引ルールブックを読む

PDF:5.53MB

外国株取引口座開設方法

外国株取引をするためには、外国株取引口座の開設が必要です。

手続きはすべて ウェブサイト上で完了!

最短で翌営業日から 取引可能!

もちろん 口座開設・維持費は かかりません!

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

外国株取引口座への入金(資金振替)は2ステップ!

米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
① 資金振替(円資金の移動)
② 為替振替(円を米ドルへ交換)、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。

取引ガイド(資金振替方法)

米ドルとの為替振替について

操作方法を動画で確認する

手数料全額キャッシュバック

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国外上場有価証券取引に関する重要事項(手数料等税抜)

  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。
  • 中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(最低手数料45香港ドル、上限手数料450香港ドル)の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
  • 米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。