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運用20年超の長寿投信!ファンド@マネックス21周年

マネックスの想いをのせた日本株投信「ザ・ファンド@マネックス」おかげさまで21周年!

マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)が、2021年7月26日をもちまして21周年を迎えました。当ファンドは、2000年のITバブル崩壊、2006年ライブドアショック、2008年リーマンショックなど様々な局面を経て、20年を超える長期運用が続けられています。
本コンテンツでは、ファンドのパフォーマンスや特色などを紹介いたします。ご長寿投信「ザ・ファンド@マネックス」の今後にもご注目いただくと共に、ぜひ長期の積立投資でもお役立てください。

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

R&Iファンド大賞 2021受賞!

投資信託20年部門優秀ファンド賞、投資信託10年部門最優秀ファンド賞

2021年4月26日発表の株式会社格付投資情報センター(R&I)が選定する「R&Iファンド大賞2021」におきまして、アセットマネジメントOne株式会社が設定・運用を行う「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」が優れた運用成績を評価され、以下2つの賞を受賞しました。

・投資信託20年部門・
国内株式グロース 優秀ファンド賞

・投資信託10年部門・
国内株式グロース 最優秀ファンド賞

なお、「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」は、今回で4年連続受賞となります。

ザ・ファンド@マネックスは、おかげさまで21周年!

当ファンドは、2000年のITバブル崩壊、2006年ライブドアショック、2008年リーマンショックなど様々な局面を経て、20年超の運用を続けてまいりました。
2021年6月30日時点の基準価額は39,401円、過去1年間の騰落率は38.5%の上昇、設定来では353.7%の上昇となりました。

ファンドの基準価額と参考指数、純資産総額の推移(2000/7/25~2021/6/30)

参考指数:東証株価指数(TOPIX)

ファンドの基準価額と参考指数、純資産総額の推移(2000/7/25~2021/6/30)のグラフ

  • 2021年6月30日時点
  • 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。参考指数を含め、 設定前営業日を10,000として指数化しています。
  • 分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を再投資したものとして算出しています。

過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の2021年6月月次レポートより引用

最新の月次レポート

期間別騰落率の比較(ザ・ファンド@マネックス、TOPIX)

期間別騰落率の比較(ザ・ファンド@マネックス、TOPIX)のグラフ

  • 2021年6月30日時点
  • ファンドの騰落率は分配金再投資基準価額より算出しており実際の投資家利回りとは異なります。
  • 期間別騰落率の小数点以下を四捨五入しています。

過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の2021年6月月次レポートを基にマネックス証券が作成

ファンドの特色

わが国の「インターネット関連企業の株式」を中心に投資

「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」の主な投資対象は、日本国内のインターネット関連企業です。情報・通信業以外にもサービス業や電気機器など幅広い業種を多く組み入れ、21世紀のインターネットを"創って伸びる企業"、"使って儲ける企業"に投資します。

わが国の「インターネット関連企業の株式」を中心に投資のイメージ画像

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成のセミナー資料

「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用

個別企業調査や産業調査など広範かつ精緻なファンダメンタルズ分析に基づき個別企業の投資価値判断を行い、投資魅力が高いと判断される銘柄を厳選し投資します。
銘柄選定は、主として以下の着眼点を踏まえながら行います。

強固なビジネスモデル:参入障壁の構築、競合他社に対する比較優位性、特許、技術力等。潜在市場の規模と成長性:市場の成熟度、競争環境、周辺市場への波及度合い等。経営者の資質:経営トップのリーダーシップ、経営陣の経験・執行能力等。企業業績:業績拡大のスピード、変化の度合い、成長の持続性等。株価バリュエーション:各種株価指標からみた現在の株価水準の割高・割安の度合い。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の交付目論見書

直近の運用状況は、最新の月次レポートをご確認ください。

積立投資もおすすめ!長期の資産形成にお役立てください

買い時を見極めるのは意外に難しい⁉長期目線で「積立投資」がおすすめ!

当ファンドは、証券総合取引口座または一般NISA口座・ジュニアNISA口座で、毎月100円から積立購入が可能です。
積立設定をした後は自動で買い付けるので、購入のタイミングを悩むことなく続けられます。加えて、長期保有ならファンドの価格変動やリスクのバラつきを抑えることが期待できます。ご長寿投信「ザ・ファンド@マネックス」をぜひ長期の資産形成にご活用ください。

ファンド名 証券総合取引口座
(特定口座または一般口座)
NISA
一般NISA ジュニアNISA つみたてNISA
マネックス・日本成長株ファンド
(愛称:ザ・ファンド@マネックス)

当ファンドの設定は2000年7月26日。
もしも、設定当時から積立投資を継続していたら?積立投資シミュレーションもチェックしてみましょう。

<ご参考>毎日1,000円の積立投資シミュレーション

マネックス・日本成長株ファンドに毎日1,000円積立投資

毎日1,000円の積立投資シミュレーショングラフ

出所:マネックス証券作成
上記は、2000年7月26日~2021年6月30日の期間中にファンドの毎営業日に1,000円を積立投資したと仮定して試算しています。評価基準日は2021年7月1日です。表示桁未満は四捨五入して表示しています。
上記は過去のデータを基に当社が行ったシミュレーションの結果であり、実際の投資成果ではありません。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、分配金や税金・手数料等を考慮しておりません。

<ご参考>毎月2万円の積立投資シミュレーション

マネックス・日本成長株ファンドに毎月末2万円積立投資

毎月2万円の積立投資シミュレーショングラフ

出所:マネックス証券作成
上記は、2000年7月31日~2021年6月30日の期間中にファンドの毎月末営業日に2万円を積立投資したと仮定して試算しています。評価基準日は2021年7月1日です。表示桁未満は四捨五入して表示しています。
上記は過去のデータを基に当社が行ったシミュレーションの結果であり、実際の投資成果ではありません。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、分配金や税金・手数料等を考慮しておりません。

【動画】毎日つみたての始め方(操作方法)

毎日つみたてのお申込方法を動画でご紹介します。初めてお申込みされる方はぜひご覧ください。

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」に遷移します。

積立申込設定の方法(NISA・つみたてNISAでの設定を含む)

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK 100円積立 NISA

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

事前または同時にマネックス証券の証券総合取引口座の開設が必要です。

口座開設および金融機関変更について
  • NISA口座
    同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となり、NISA、つみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。なお、同一年において両方の適用を受けることはできません。NISA、つみたてNISAの変更を行う場合は原則として暦年単位となります。金融機関変更を行った場合は複数の金融機関に複数の口座が並存しますが、同一年においては1口座(1金融機関)での買付けとなります。そのため、金融機関変更をしようとする年に既に買付けを行っている場合、その年の金融機関変更は行えません。また、金融機関変更をしてもNISA口座の残高を他の金融機関へ移管することはできません。金融機関変更については、下記をご参照ください。

NISAの金融機関変更・再開設


  • ジュニアNISA口座(未成年者口座)および課税未成年者口座
    ジュニアNISAの利用を申し込むと、「ジュニアNISA口座(未成年者口座)」と「課税未成年者口座」が開設されます。ジュニアNISA口座では、受け入れた上場株式等の譲渡益や配当金・分配金が非課税となります。課税未成年者口座では、非課税とはなりませんが、上場株式等への投資を行うことが可能です。
    ジュニアNISA口座および課税未成年者口座の開設にあたっては、事前に親権者様(法定代理人)および未成年者ご本人様の証券総合取引口座の開設が必要です。また、マネックス証券では、当該親権者様のみがジュニアNISA口座および課税未成年者口座における運用管理者となることが可能です。
    同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。NISA口座と異なり、金融機関変更はできません。ただし、NISA口座と同様、口座廃止後の再開設は可能であり、この場合は別の金融機関へ再開設可能です。
マネックス証券における取扱商品
取扱商品は以下のとおりです。
信用取引、公社債投資信託、債券などは制度対象外です。また、NISAおよびジュニアNISAの預り証券は保証金代用証券の対象外です。
NISA
  • 「国内上場株式など」(ETF、ETN、REITなどを含む)
  • 「公募株式投資信託」
  • 「外国株式」(米国および中国の上場株式およびETF)

※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。
※ 外国株式については、NISA口座開設に係る税務署確認結果を当社が受領するまではお取引いただけません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。

つみたてNISA
「公募株式投資信託」(国の定める一定の条件を満たした投資信託であり、つみたてNISAに係る積立契約(累積投資契約)に基づき、定期的かつ継続的な方法により買付を行うものに限る)
ジュニアNISA
ジュニアNISAの場合、ジュニアNISA口座と課税未成年者口座で取扱商品が異なります。
  • 「国内上場株式など」(ETF、ETN、REITなどを含む)
  • 「公募株式投資信託」

※ 国内上場株式などには、単元未満株、新規公開株式、公募・売出株式の取扱いを含みます。ただし、新規公開株式、公募・売出株式は、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座での取扱いはありません。
※ 一部ETF等、取扱いのない銘柄があります。
※ 積立サービスは、ジュニアNISA口座のみの取扱いとなり、課税未成年者口座は除きます。

NISA口座簡易開設にかかる税務署審査完了前のお取引に関するご注意
NISA口座の簡易開設により税務署審査完了前にNISA口座でのお取引をされる場合は、以下にご留意ください。
  • 税務署審査の結果、重複口座であるなど当社に開設したNISA口座が無効であることが判明した場合には、そのNISA 口座で買付けた上場株式等は当初から課税口座で買付けたものとして取り扱われます。無効となったNISA口座でのお取引を取り消すことはできず、買付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます(特定口座扱いにはできません)。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • そのほか、NISA口座の注文が失効する等の制約が発生いたしますのでご注意ください。

NISA口座開設が無効となった場合のお取扱い

株式売買および株式売買手数料(国内株)についてのご注意
注文期限は、その他の理由で注文が失効とならない限り、年に関係なく引き継がれます。
NISA口座およびジュニアNISA口座における国内株式(単元未満株除く)の株式売買手数料(NISAジュニアNISA)は、2016年受渡分以降、無料です(インターネット売買手数料。単元未満株については有料となりますので上記ページにてご確認ください)。課税未成年者口座における国内株式の株式売買手数料は、証券総合取引口座における手数料コース選択に関係なく、「インターネット株式売買手数料」の「取引毎手数料コース」となります。また、「ウェブサイト」売買手数料が適用されます。
配当金・分配金に関するご注意
NISA口座およびジュニアNISA口座の上場株式の配当金等が非課税扱いとなるのは、証券会社で配当金等を受取る「株式数比例配分方式」を選択されている場合のみです。なお、他の証券会社における配当金受取方式のご選択状況によって、マネックス証券において「株式数比例配分方式」を選択できない場合や、「株式数比例配分方式」以外の方式に変更となる場合があります。この場合、非課税扱いとなりませんので、ご注意ください。

配当金受取方式について


なお、投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税であり、NISA制度により新しく非課税効果を享受できるものではありません。
投資信託の分配金が再投資できず分配金受取になる場合があります
分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用するため、非課税投資枠非課税投資枠の残りが少ない場合、再投資買付によって非課税投資枠を超過する場合があります。
この場合、当社では分配金再投資コースであっても再投資買付はできず、その勘定年は分配金受取となります(この分配金は非課税扱いです)。課税口座(特定口座・一般口座)で再投資買付されることもありません。勘定年が翌年扱いとなった時点で再投資買付を再開します。
また、投資信託の分配金は、当年に設定されている勘定(NISA/つみたてNISA)と同じ勘定で保有する投資信託の分配金のみ再投資買付が行われます。このため、つみたてNISAを選択した年にはNISA勘定の投資信託の分配金は受取となり、NISAを選択した年には、つみたてNISA勘定の投資信託の分配金は受取となります(この分配金は非課税扱いです)。
外国株取引のご注意
  • 外国株の非課税取引は、外国株取引口座画面(および米国株取引口座画面)にてお取引いただけます。
  • 外国株の非課税取引の際は、残り非課税投資枠を充分にご確認の上、ご注文ください。外国株取引にかかる非課税投資枠の更新は国内営業日1日1回のため、所定の優先順位により他商品の非課税取引が発注・約定され、外国株の非課税取引が課税扱いに変更されたり、注文中の注文が失効したりする場合があります。

米国株取引ルール

中国株取引ルール

非課税投資枠の利用についてのご注意
年間の非課税投資枠は、NISAは120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円までとなります。NISA口座またはジュニアNISA口座にて新規にお買付いただく分が対象となります。他口座や他金融機関から移管することはできません。また、売却しても非課税投資枠は再利用できません。非課税投資枠の残額(未使用分)は翌年以降に繰り越せません。
NISA口座およびジュニアNISA口座の損失は損益通算不可・繰越控除不可
NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。ただし、ジュニアNISAにおける課税未成年者口座で発生した損失については、損益通算が可能です。
書面等のご提供方法
以下の書面については、電子交付サービスでのご提供となります。
  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書
  • つみたてNISA信託報酬等実額通知書
非課税期間満了時のご注意
  • <ロールオーバー(翌年の非課税投資枠に移すこと)を行う場合のご注意>
    ・当社が定める日(ウェブサイト等で告知)までに所定の手続書類を提出する必要があります。当該書類の提出がない場合は、課税口座(特定口座。特定口座の開設がない場合は一般口座)へ払い出されます。
    ・翌年の非課税管理勘定に移管される際の時価で非課税投資枠を使用します。移管時の時価がNISAの非課税投資枠(120万円)を超える場合でも、ロールオーバーは可能です。
  • <課税口座へ払出しを行う場合(ロールオーバーしない場合)のご注意>
    ・原則、特定口座(特定口座を開設していない場合は一般口座)へ払い出されます。特定口座を開設しているお客様が一般口座への移管を希望される場合は、所定の手続きが必要です。
つみたてNISAに関するその他のご注意
  • ロールオーバー不可
    つみたてNISAは、NISAと異なり非課税期間終了後に次の非課税期間の非課税投資枠を使用すること(ロールオーバー)はできません。つみたてNISAの非課税期間である20年を経過した後はNISA口座から特定口座もしくは一般口座に払い出され、以降は課税扱いとなります。
  • 信託報酬等の概算値の通知について
    つみたてNISAに係る積立契約(累積投資契約)により買付けた投資信託については、原則として年1回、信託報酬等の概算値が通知されます。
  • 基準経過日における氏名・住所の確認について
    基準経過日(つみたてNISAにかかる積立契約(累積投資契約)により初めて投資信託を買付けた日から10年を経過した日および同日の翌日以後5年を経過した日ごとの日をいいます)において、つみたてNISA利用者の氏名・住所を確認いたします。なお、基準経過日から1年を経過する日までに当該確認ができない場合には、つみたてNISAにかかる新たな買付(再投資含む)はできません。
ジュニアNISAに関するその他のご注意
  • 18歳までの払出し制限
    その年の3月31日において18歳である年の前年12月31日までは原則としてジュニアNISA口座および課税未成年者口座からの払出しはできません。契約不履行等事由による払出しがあった場合は、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座が廃止され、また過去分についても非課税の取扱いがなかったものとみなされ、さかのぼって課税されます。
  • 払出しの権限を有する者、成人になるまでの払出しの手続き
    ジュニアNISA口座および課税未成年者口座内の資産は口座開設者本人に帰属します。そのため、払出しは口座開設者本人またはその法定代理人に限り行うことができます。
    また、口座開設者本人が成人になるまでの払出しは、原則として口座開設者本人の同意が必要となります。そのため、口座開設者本人の同意、または口座開設者本人のために使われることを確認いたします。なお、払出しを行った資金を口座開設者本人以外の者が費消等した場合は、贈与税等の課税上の問題が生じる可能性があります。
  • ご資金の帰属について
    ジュニアNISA口座および課税未成年者口座にてお預りする資金は、他の口座同様、口座開設者本人に帰属する資金に限ります。未成年者以外が資金を拠出する場合、当該資金は未成年者に贈与済みの資金であり、未成年者である口座開設者本人に帰属します。資金の帰属が異なる場合、所得税・贈与税等の課税上の問題が生じる可能性があります。
  • 課税未成年者口座における特定口座の取扱いについて
    課税未成年者口座は、「特定口座」または「一般口座」のお取引となります。ただし、ジュニアNISA基準年(3月31日時点で18歳となる年)以降は、当社では、「一般口座」のお取引に限らせていただきます。証券総合取引口座では、「特定口座」でお取引いただけます。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)の取引に関する重要事項

<リスク>

当ファンドは、主に値動きのある国内の株式を投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動き等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。当ファンドは、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

当ファンドをご購入の際には申込手数料はかかりませんが、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に0.3%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、当ファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して年率1.617%(税込)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。投資信託の収益分配金に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
当ファンドご購入の際には、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

「R&Iファンド大賞2021」について

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

「R&Iファンド大賞2021」の選考方法・対象について

「投資信託10年部門」では、2016、2021年それぞれの3月末における5年間および2021年3月末における3年間のシャープ・レシオがいずれも上位75%のファンドを対象に、2021年3月末における10年間のシャープ・レシオによるランキングに基づいて表彰している。「投資信託20年部門」では、2011、2021年それぞれの3月末における10年間および2021年3月末における3年間のシャープ・レシオがいずれも上位75%のファンドを対象に、2021年3月末における20年間のシャープ・レシオによるランキングに基づいて表彰している。
表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間を有し、「投資信託10年部門」、「投資信託20年部門」では残高がカテゴリー内で上位50%以上かつ残高が30億円以上の条件を満たすファンド。また、「投資信託10年部門」および「投資信託20年部門」は確定拠出年金専用ファンド、SMA・ラップ口座専用ファンドを除く国内籍公募追加型株式投信を対象にしており、基本的にR&Iによる分類をベースとしている。

(ご参考)株式会社格付投資情報センター(R&I)のニュースリリース
2021年4月26日【投信】『R&Iファンド大賞2021』受賞ファンドを公表~投資信託関連部門~
※株式会社格付投資情報センターのウェブサイトにリンクします。