S&P500一本で大丈夫？投資効率を上げる足し算（他資産）術

配信日：2022年8月1日

最近投資を始めた方の中には、「とりあえずS&P500」という運用スタイルを実践されている方も多いと思います。ただし2022年に入って以降、S&P500は大幅に下落しています。
ここでは投資の効率化について、シャープレシオに着目してご紹介します。難しい用語に感じるかもしれませんが、動画でわかりやすく解説していますので初心者にもおすすめの考え方です。
先行き不透明な相場を乗り切る一つの方法として、ぜひお役立てください。

【動画】投資効率を上げる足し算（他資産）術

～S&P500に組み合わせてリターンを下げずにリスクを抑える～

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。（収録日：2022年6月29日）

動画でわかること（チャプター）

1:44: シャープレシオとは

4:53: 今シャープレシオに注目する理由

10:14: 効率良く投資をするにはどうすれば？

18:50: 足し算（他資産）効果の検証

32:11: 他資産（今回のファンド）のおすすめ理由は？

分散におすすめのファンド

一括でのご購入よりも、積立でコツコツと分散させる買い方がおすすめです。特に相場が大きく動く可能性が高いときには、「毎日つみたて」でしっかりと時間分散を行うと良いでしょう。

中国人民元ソブリンオープン（愛称：夢元）

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債に投資を行います。
運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に対象銘柄の流動性を勘案して、ポートフォリオの構築および修正を行います。
ソブリン債の実質組入比率は高位を保つことを基本とします。
実質組入外貨建資産（人民元建て資産）については、原則として為替ヘッジは行いません。

詳細・お申込みはこちらから

ファンドの詳細・お申込み

米国短期ハイ・イールド債券オープン

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA

主に米国企業の発行する米ドル建ての短期ハイ・イールド債券に実質的に投資を行います。
ハイ・イールド債券を中心に投資し、価格変動リスクと信用リスクの低減に重点を置きポートフォリオを構築します。ポートフォリオのデュレーションは、原則として1年半～2年程度とすることを目標とします。
実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

詳細・お申込みはこちらから

ファンドの詳細・お申込み

シャープレシオとは？

シャープレシオとは、「リスクに対するリターンの値」です。取っているリスクに対して、どのくらいのリターンを得られているかを表します。数値が高いほど「運用効率が高い（＝効率的に運用できている）」ことを示します。

米国株式と債券の足し算効果

S&P500が大きく下落した2021年11月末から2022年5月末の6ヶ月で、中国国債や米国短期ハイ・イールド債券を組み合わせた場合と米国株式（＝S&P500）を比べてみます。
このような局面では、S&P500一本よりも中国国債や米国短期ハイ・イールド債券と組み合わせた場合の方が分散の効果で良いパフォーマンスを残す結果となりました。

出所：岡三アセットマネジメント株式会社作成のセミナー資料
米国株式は「S&P500種指数インデックスファンド」を指します。また、米国株式と中国国債の組み合わせは「S&P500種指数インデックスファンド」と「中国人民元ソブリンオープン」を50：50とした合成指数を指します。米国株式と米国短期ハイ・イールド債券の組み合わせは「S&P500種指数インデックスファンドと米国短期ハイ・イールド債券オープンを50:50で混ぜた混合指数」を指します。

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

■口座開設および金融機関変更に関して

NISA口座、ジュニアNISA口座（未成年者口座）および課税未成年者口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。NISA口座は金融機関変更が可能ですが、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座は不可となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
2023年までのNISAにおいては、一般NISAもしくはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年に両方の適用を受けることはできません。

■お取引に関して

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取または課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
2023年までのNISAにおける年間の非課税投資枠は、NISAが120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円となります。売却しても非課税投資枠は再利用できません。また、非課税投資枠の残額（未使用分）は翌年以降に繰り越せません。
2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたてNISA信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

■その他

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。

→ 2023年までのNISAにかかるご留意事項

→ 2024年からのNISAにかかるご留意事項