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100円から可能!毎日つみたてで分散投資をしませんか?

投資を継続していると、いつの間にか資産が偏っているなと感じる方も多いのではないでしょうか。長期目線の資産運用では、価格変動やその他のリスクも踏まえ、異なる地域や異なる資産に投資対象を分散することも有効な手段の一つです。
ぜひ、100円からご利用できる「毎日つみたて」を活用して、分散投資をしてみませんか?

資産の分散はできていますか?

集中投資や資産の偏りは、時には価格変動のデメリットも!

資産運用の目的の一つは、ライフイベントなど将来のための資産を増やすことがあげられます。
お金が必要になるタイミングにおける価格変動のデメリットはなるべく避けたいものです。
投資の世界でのリスクとは「値動きの大きさ」のことを指し、一般的に、期待されるリターン(利益)が大きい金融商品ほどリスク(値動き)が大きく(ハイリスク・ハイリターン)、逆にリターンが小さければリスクも小さい(ローリスク・ローリターン)という傾向があります。

集中投資を避けるなら、「毎日つみたて」での分散投資も有効です。

「資産の分散」をしながら長期の資産運用をしませんか?

資産の分散

  • 資産を特徴の異なるさまざまな投資対象に分散

株式+債券+リート+金など

  • 国や地域を分散

日本+先進国+新興国+米国など

長期保有

  • 長期運用(長期保有)によって安定的なリターンの実現が可能になります。

国内外の株式・債券に分散投資した場合の収益率の分布。20年の保有期間では、投資収益率2~8%(年率)に収斂。保有期間5年の場合100万円が5年後に72万円~173万円。保有期間20年の場合100万円が20年後に185万円~321万円。(注)1985年以降の各年に、毎月同額ずつ国内外の株式・債券の買付けを行ったもの。各年の買付け後、保有期間が経過した時点での時価をもとに運用結果及び年率を算出している。

(出所)金融庁:「長期・積立・分散投資に資する投資信託に関するワーキング・グループ」(第1回)事務局説明資料

毎日つみたてとは?

毎日つみたての3つのポイント

1日100円から

ご利用は1日100円から。まとまったお金がなくても大丈夫。

自動買付

一度の設定で毎日繰り返し買付け。忙しい方やラクをしたい方も簡単お手軽。

購入時申込手数料無料

マネックス証券ならすべての投資信託の購入時申込手数料が無料。

100円からつみたて可能な投資信託を見る

1本で分散投資!おすすめのバランスファンド

資産配分を細かく考えるのは少し面倒だなと感じる方は、1本で様々な資産に分散投資できる「マネックス資産設計ファンド」もおすすめです。

分散投資には「バランスファンド」が有力な選択肢!

国内外の株式や債券、リートなど複数の資産を1本で分散投資できるバランスファンドは、大きな値動きを避けながら幅広い資産・国や地域に分散してリスクを軽減します。資産を大きく減らさない「守り」の資産運用にはおすすめです。

バランスファンドは、安定的な値動き・分散投資がポイント

  1. 株式・債券・リートなど広範な資産配分ができる
  2. 分散投資でリスク低減
  3. 株式100%に比べて値動きがマイルド

マネックス資産設計ファンド<育成型>の資産配分(組入比率)

マネックス資産設計ファンド<育成型>

当ファンドの基本資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、証券投資理論に基づいて決定します。なお、基本資産配分比率は原則として年1回見直します。

基本資産配分比率は、イボットソン・アソシエイツ・ジャパンの投資助言を受けます。

アセットマネジメントOne株式会社のマンスリーレポート(2022年4月28日基準)をもとにマネックス証券作成

マネックス資産設計ファンド<育成型/隔月分配型>

世界の6資産(国内外の株式・債券・リート)に分散投資を行うことにより、信託財産の成長と安定した収益の確保をめざします。
基本資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、証券投資理論に基づいて決定します。なお、基本資産配分比率は原則として年1回見直します。
実質組入外貨建資産の為替リスクに対しては、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

インフレ対策や資産クラスの分散におすすめ

株式以外の投資対象をお考えならゴールドやコモディティインデックスもご検討してはいかがでしょうか。少額から活用されることもおすすめです。

ゴールド・ファンド(為替ヘッジあり)/(為替ヘッジなし)

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA

(為替ヘッジあり)

  • 実質的に金に投資を行ない、信託財産の成長をめざします。
  • 対円で為替ヘッジを行なうことにより、為替変動リスクの軽減を図ります。
  • 「ゴールド・ファンド(為替ヘッジなし)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

(為替ヘッジなし)

  • 実質的に金に投資を行ない、信託財産の成長をめざします。
  • 為替変動の影響を直接受けるため、円高時は為替差損が生じますが、円安時には為替差益の獲得が期待できます。
  • 「ゴールド・ファンド(為替ヘッジあり)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

eMAXISプラス コモディティインデックス

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISA
  • 世界の商品(コモディティ)市況全体の値動きに概ね連動する投資成果をめざします。
  • 「コモディティインデックスマザーファンド」への投資を通じて、主として商品(コモディティ)を実質的な投資対象資産とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行い、ブルームバーグ商品指数トータルリターン(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

【毎日つみたて】コモディティ・ゴールドに分散投資! 投資信託で分散投資 米国株式+コモディティ、ゴールド? 詳細はこちら

日本を除く「インデックス投資」をしたい方におすすめ

日本株投資を実践されている方は、日本以外を投資対象とするインデックスファンドでの毎日つみたても選択肢の一つです。

日本を除く先進国ならびに新興国の株式等への分散投資

eMAXIS Slim 全世界株式(除く日本)

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISAつみたてNISA
  • MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • 主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国ならびに新興国の株式等(DR(預託証書)を含みます。)への投資を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

日本を除く先進国の株式等への分散投資

eMAXIS Slim 先進国株式インデックス

ノーロードつみたてOK100円つみたてNISAつみたてNISA
  • MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • 「外国株式インデックスマザーファンド」を通じて、主として日本を除く先進国の株式に投資を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

毎日つみたての設定方法

「毎日つみたて」は、マネックス証券へご入金後、投信つみたて申込入力の画面で積立頻度を「毎日」と設定していただければ自動で投資信託を買付けます。
詳しい手順は以下をご確認ください。

詳細を見る

【動画】毎日つみたての始め方(操作方法)

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

【投信】毎日つみたて!新規&増額積立キャンペーン 毎日つみたて新規&増額積立で1,000ポイントプレゼント キャンペーン期間2022年8月1日(月)~2022年9月30日(金) 詳細はこちら

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

口座開設および金融機関変更に関して
  • NISA口座、ジュニアNISA口座(未成年者口座)および課税未成年者口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。NISA口座は金融機関変更が可能ですが、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座は不可となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
  • 2023年までのNISAにおいては、一般NISAもしくはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年に両方の適用を受けることはできません。
お取引に関して
  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取または課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2023年までのNISAにおける年間の非課税投資枠は、NISAが120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円となります。売却しても非課税投資枠は再利用できません。また、非課税投資枠の残額(未使用分)は翌年以降に繰り越せません。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたてNISA信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
その他
マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。

2023年までのNISAにかかるご留意事項

2024年からのNISAにかかるご留意事項