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ナスダック100連動ETF TQQQ・SQQQ取扱開始!

2022年11月2日(水)より、ナスダック100指数連動型の米国ETF、プロシェアーズ・ウルトラプロQQQ(TQQQ)とプロシェアーズ・ウルトラプロ・ショートQQQ(SQQQ)の取扱いを開始いたしました。

銘柄概要

シンボル 個別株名称/ベンチマーク(指数) 概要 経費率
(年率%)
TQQQ プロシェアーズ・ウルトラプロQQQ
ナスダック100指数
ナスダック100指数の日次運用実績の3倍(300%)に連動する投資成果を目指す。 0.98%
SQQQ プロシェアーズ・ウルトラプロ・ショートQQQ
ナスダック100指数
ナスダック100指数の日次運用実績の反対の3倍(300%)に連動する投資成果を目指す。 0.98%

■米国上場のレバレッジ型・インバース型ETFを取引するにあたってのご留意事項

米国ETFの売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。また、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外ETFの場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。
対象指標は、変動率が原指標の日々の変動率の例えば2倍(レバレッジ指数)、-1倍(インバース指数)となるように算出されているため、前営業日と比較するとその変動率は原指標の2倍(レバレッジ指数)、-1倍(インバース指数)となりますが、2営業日以上離れた期間での比較においては、複利効果により、一般的に、原指標の変動率のちょうど2倍(レバレッジ指数)または-1倍(インバース指数)にはなりません。
レバレッジ型指標、インバース型指標は、中長期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とレバレッジ型指標、インバース型指標との変動率の乖離が大きくなる可能性がありますのでご留意ください。
特に、原指標が上昇・下落を相互に繰り返す場合、上記の複利効果によりレバレッジ指数、およびインバース指数は逓減していくという特徴があります。この場合、利益を得にくくなりますのでご留意ください。
2倍のインバース型指標に連動するETFは原指標に連動するETFに比べ市場価格と理論価格の値動きが大きいため、当該指標に連動するETFの市場価格がストップ高(ストップ安)となったのちも当該指標が上昇(下落)を続けた場合、市場価格と理論価格が乖離し、その結果理論価格に近い価格で売買することが出来なくなる可能性がより高くなるため、留意が必要です。なお、このような市場価格と理論価格の乖離は一般的には理論価格が呼値の制限値幅内の値となった際に解消されると考えられます。

(ご参考)
日本取引所グループのウェブサイトにレバレッジ型・インバース型ETFの説明が記載されています。
レバレッジ型指標の特性
インバース型指標の特性

ただし、今回追加するETFは米国市場に上場のため、日本市場に上場しているETFではないこと、また円建てでではなく米ドル建てであることにご注意ください。

米国株取引の流れ 入金から取引までの流れ 入出金について詳しくはこちら

米国(アメリカ)株 円貨決済

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

2020年3月16日以降に証券総合取引口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。(一部のお客様を除く)

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

2020年3月16日以降に証券総合取引口座を開設された場合は、外国株取引口座が開設されています。(一部のお客様を除く)

外国株取引口座をお持ちでない方

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。