（毎月開催）16年連続No.1クオンツアナリスト吉野貴晶のデータで読み解く日本株セミナー

金融情報誌「日経ヴェリタス」アナリストランキングのクオンツ部門で、16年連続で1位を獲得した当社チーフ・マーケット・アナリストの吉野貴晶によるオンラインセミナーです。
AI（人工知能）やオルタナティブデータを活用した市場動向の分析や、株式市場で見られるアノマリーなどをわかりやすく解説します。

さらに、「マネックス銘柄スカウター」を使った実際のスクリーニングを通じて、すぐに実践できる分析手法を紹介します。市場の変動に振り回されない『データに基づく投資判断軸』を吉野が丁寧に解説します。

毎月第2金曜日 20時より
オンラインにて開催中

2025年12月12日（金）20時～どなたでも視聴可能

開催日時	2025年12月12日（金）20：00～20：45
開催場所	オンラインセミナー（事前申込不要）
参加方法	以下の「セミナーを視聴する」ボタンよりご参加ください。 ※セミナー開始約15分前より先着3,000名様が視聴可能です。定員を上回った場合は視聴できませんのであらかじめご了承ください。スマートフォンでもご視聴いただけます。当社YouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」でもライブ配信をご覧いただけます。
参加費	無料（どなたでもご視聴いただけます）

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ここが見どころ

日本株市場のトレンドを毎月アップデート

主要指数や業種別の動き、物色テーマの推移を最新データで丁寧に整理し、相場の全体像と市場参加者の視点を体系的に学べます。

クオンツ分析ならではの視点

AI・オルタナティブデータ・計量分析などを活用し、価格の背後にある需給・テーマ・投資家行動など市場の裏側を読み解く独自の視点を解説します。

クオンツとは
数学・統計・データ分析を使って投資や市場を判断する専門家、またはその分析手法のことです。
感覚ではなく、数値やデータに基づいて相場を読み解くのが特徴です。

実践！マネックス銘柄スカウター

マネックス銘柄スカウターを使い、実際に銘柄をスクリーニングしながら分析プロセスを解説します。

講師紹介

吉野貴晶の写真

マネックス証券チーフ・マーケット・アナリスト兼マネックス・ユニバーシティ投資工学研究学長

吉野貴晶

金融情報誌「日経ヴェリタス」アナリストランキングのクオンツ部門で、記録的となる16年連続で1位を獲得した後、国内系運用会社で投資工学開発センター長を経て、現職。社会人として歩みを始めて以来、一貫してクオンツ計量分析、データサイエンス、AI（人工知能）を活用した証券市場の分析に携わる。大学共同利用機関法人統計数理研究所のリスク解析戦略研究センターで客員教授を兼任。青山学院大学大学院国際マネジメント研究科（青山ビジネススクール）にて客員教授、学術フロンティア・センター特別研究員。経営戦略、企業評価とポートフォリオマネジメントの授業の教鞭も取る。博士（システムズ・マネジメント）。日本ファイナンス学会理事、日本金融・証券計量・工学学会（JAFEE）理事。2025年9月より現職。

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次回以降のセミナー開催予定日

2026年1月	9日（金）19時から19時45分
2026年2月	13日（金）20時から20時45分
2026年3月	13日（金）20時から20時45分

※2026年1月9日（金）のみ19時から開催いたします。

※セミナーの日程は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

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マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

ご留意事項

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本コンテンツでは当社でお取扱している商品・サービス等について言及している部分があります。商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、詳しくは「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」、「目論見書補完書面」または当社ウェブサイトの「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」をよくお読みください。