株主優待情報に関する注意事項
- 「本情報」は、情報の提供を目的としたものであり、ご利用者に何らかの行動を勧誘したり、特定の銘柄を推奨をするものではありません。また、将来にわたる各企業の優待内容をお約束するものではありません。「本情報」に関する詳細な情報については、各企業にお問い合わせくださるようお願い申しあげます。
- 「本情報」のもととなる、本データベースの著作権その他の権利は、株式会社東洋経済新報社に帰属します。ただし、本情報のうちその作成主体が第三者である情報に関する著作権その他の権利は、当該情報の作成者または提供者に帰属します。
- 株式会社東洋経済新報社は、本データベースおよび本情報に関して、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性、投資目的等特定目的への適合性等について保証せず、本利用者およびその他の第三者に対して責任を負わないこと、また、本利用者に対して、本データベースおよび本情報の利用に関連して生じたいかなる損害についても、一切の責任を負わないことについて、あらかじめご同意いただいたうえで、ご利用いただくことといたします。
- 長期保有の株主を優遇する優待の場合、株主優待の権利確定月以外の権利確定月（臨時株主総会や配当など）が発生した場合は、株主優待自動取得サービスでは長期保有者優遇の株主優待が取得できない場合がありますので、十分ご留意ください。
- 東洋経済新報社より提供される株主優待情報に記載があっても、「株主優待検索」画面の検索結果左上の権利確定月に該当月が無い場合（新規保有株主に対する特例の優待がある場合等）は株主優待・配当金自動取得サービスで貸株から外す処理（貸出さない指示）が行われません。お客様ご自身で一旦貸株から外す指示を行ってください。
- 「本情報」を本利用者自身の使用目的以外に利用することを禁じます。
- 形態の如何、また加工の有無を問わず、「本情報」の一部または全部を第三者に譲渡、転貸、提供することを禁じます。
- 第三者の利用に供する目的で「本情報」の一部または全部を引用、複製、改変することを禁じます。
- マネックス証券は、システム構築に万全を期していますが、万一、弊社及び情報提供者の通信回線および通信機器、コンピューターシステム機器の障害により、情報の配信が停止及び遅延する場合がございましても、これに起因する損害等について、当社及び情報提供者は一切の責任を負いかねますことをあらかじめご了承ください。
