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J-REIT

J-REIT 少額から不動産投資／相対的に高い利回り／株と同様に売買可能

REITはReal Estate Investment Trustの略で、不動産投資信託を意味します。元はアメリカで生まれた仕組みであり、日本ではJapanのJをつけて「J-REIT」と呼ばれています。投資家から資金を集め、オフィスビルや商業施設、マンションなど複数の不動産などを購入し、その賃貸収入や売買益を投資家に分配する仕組みです。2009年から証券取引所に上場しており、株式と同様に売買することができます。

少額から不動産投資

投資家から集めた資金をひとまとめにして不動産投資に充てるため、少額からの投資が可能です。

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相対的に高い利回り

利益のほとんどが投資家に分配されるため、相対的に高い分配金が期待できます。

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株と同様に売買可能

金融商品取引所に上場されているため、購入や売却の注文がいつでも可能です。

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マネックス証券のインターネット株式売買手数料は取引スタイルに合わせて選べる、「一日定額手数料」と「取引毎手数料」の2タイプ。

手数料

J-REITの現在値や分配金利回りが一覧でわかる

J-REITの現在値や分配金利回り、NAV倍率などを一覧でご覧いただけます。さらに「分配金利回りが高い順」などの並び替えも可能です。

取扱銘柄一覧

いま、人気のJ-REITは？ランキング機能も充実

J-REITの売買ランキングや保有ランキングをご覧いただけます。いま、マネックス証券のお客様に人気があるJ-REITとは？

J-REITランキング

J-REITと実物不動産投資の主な違い

J-REIT 実物不動産
投資金額 数万円～数十万円程度 数百万円～数億円、数十億円以上の場合も
コスト 売買時の取引手数料等 購入費用、ローンの支払い、修繕費、固定資産税等
流動性
（売買のしやすさ）		 高い（金融商品取引所に上場） 低い（相対取引）
投資対象 金融商品取引所に上場する銘柄 アパート、マンション、駐車場、工場、商業施設等

上記の情報は2019年5月17日時点（マネックス証券調べ）

最新の情報は各J-REITのウェブサイト等で必ずご確認ください。

J-REITのメリット

少額から不動産に投資できる

投資家から集めた資金をひとまとめにして不動産投資へ充てるため、少額からの投資が可能です。
また、地域や用途の異なる複数の不動産に分散して投資をするため、1つの不動産に集中して投資をするよりもリスクを軽減する効果が得られます。

利回りが相対的に高い

集めた資金を運用しているのは「投資法人」という不動産への投資や運用を目的とした特別な法人です。この法人は利益の90%超を分配すれば実質的に法人税が課税されないため、利益のほとんどが投資家に分配されることになり、株式と比べて相対的に高い分配金が期待できます。

株と同様に売買できる

金融商品取引所に上場されているため、購入や売却の注文がいつでも可能です。日々変動する価格をリアルタイムで知ることもでき、上場株式のように成行注文や指値注文を行うことができます。

現物取引手数料が実質無料

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。