マネックスメール　2012年5月11日（金）

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　マネックスメール＜第3132号　2012年5月11日（金）夕方発行＞

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　　目次
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　1　相場概況

　2　マネックスオリジナルレポート（村上尚己・広木隆・金山敏之）

　3　「投資のヒント」金山敏之が振り返る　今週の個別銘柄

　4　新規公開株（ＩＰＯ）／公募・売出(ＰＯ)／立会外分売のお知らせ
　5　お金の相談室（JPモルガン・アセット・マネジメント）

　　　第256回 新興国の相次ぐ金融緩和

　　　～新興国の金融緩和は株式市場へのカンフル剤になり得るか？

　6　マネックス証券CEO　松本大のつぶやき

　7　マネックス証券からのお知らせ

　8　勉強会・セミナー情報

　9　思春期証券マンのマネックス日記

　10　リスクおよび手数料等の説明

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　　　2012年5月11日（金）日経平均の終値は9,000円割れ！

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　1　相場概況
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日本株、続落　日経平均は9,000円割れ　ソニー32年ぶり安値で市場心理悪化
日経平均　　　　　　　　　　　　8,953.31 （▼56.34）

日経２２５先物　　　　　　　　　8,950 （▼80 ）

ＴＯＰＩＸ　　　　　　　　　　　　758.38 （▼ 7.04）

単純平均　　　　　　　　　　　　　218.27 （▼ 3.59）

東証二部指数　　　　　　　　　　2,323.98 （▼17.83）

日経ジャスダック平均　　　　　　1,370.33 （▼ 8.25）

東証マザーズ指数　　　　　　　　　352.68 （▼12.18）

東証一部

値上がり銘柄数　　　　　　　　　 198銘柄

値下がり銘柄数　　　　　　　　　1,415銘柄

変わらず　　　　　　　　　　　　 58銘柄

比較できず　　　　　　　　　　　 4銘柄

騰落レシオ　　　　　　　　　　 66.54％ 　▼ 1.63％

売買高　　　　　　　　　　　 19億9668万株（概算）

売買代金　　　　　　　　1兆2328億1200万円（概算）

時価総額　　　　　　　　　　262兆3458億円（概算）

為替（15時）　　　　　　　　　 79.80-79.84 円／米ドル

為替（15時）　　　　　　　　　103.14-103.18 円／ユーロ

◆市況概況◆

昨日の米国株式市場ではダウ平均、S＆P500が反発。ギリシャの連立政権樹立に向けた動きが好感されたことに加え、朝方発表された新規失業保険申請件数が改善したことなどを受けてダウ平均は一時上昇幅を100ドル近くにまで広げる場面もありました。しかし前日に慎重な収益見通しを発表したシスコシステムズが大幅に下落し相場の重石となりました。欧州情勢を見極めたいとの慎重姿勢も強まり、ダウ平均は取引終盤にかけて上げ幅を縮小、大引け直前にはマイナス圏に沈む場面もありました。

本日の日本株市場は下落しました。日経平均株価は3日続落し終値は前日比56円安い8,953円。終値では2月13日以来約3カ月ぶりの9,000円割れで、2月10日以来、約3カ月ぶりの低水準に沈みました。朝方は海外環境の落ち着きを反映して小幅に反発、5月限オプションのSQ算出も波乱なく通過したものの、10時半ころに中国の物価統計が発表されると、そのタイミングで下げに転じていきました。午後には節目の9,000円を割り込んでの推移が続き、この日のほぼ安値圏でひけました。

相場の重石となったのがソニー（6758）やシャープ（6753）、パナソニック（6752）などの電機株。特にソニーは東証の売買代金2位となる商いを集めて大幅安となり市場心理を悪化させました。ソニーが昨日の決算発表で今期の予想最終利益は300億円の黒字と発表。朝方は材料出尽くし感もあって2.4％高まで買われたもののじりじりと値を消す展開になりました。最終黒字とはいっても、市場のコンセンサスの半分にも満たない予想額でアナリストによる投資判断の引き下げが相次ぎました。ソニーの終値は78円（6.4％）安の1,135円。1980年以来32年ぶりの安値です。

東証1部の売買代金は概算で1兆2328億円。そこそこ押し目買いも入ったようです。ほぼ全面安商状のなか売買代金トップのトヨタ（7203）をはじめとする自動車大手各社や売買代金3位の日立（6501）、ニコン（7731）、ファナック（6954）など好業績銘柄はちゃんと買われているところに明るさも見えます。日経平均の今日の安値8,944円は昨年11月の安値から3月末高値までの上昇幅に対するフィボナッチ比率で見ると61.8％押しに当たります。騰落レシオなど売られ過ぎを示すテクニカル指標も多く、そろそろ下値に近いと考えます。

マネックス証券　チーフ・ストラテジスト 広木 隆

◆東証一部値上がり・値下がり・売買代金ランキング◆

http://www2.monex.co.jp/j/monex_asa_mail/rank.htm

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【経済指標の動向は逃さずチェックしよう】

◆米経済の「今」を読む-経済指標動向- （5月7日執筆）

ネガティブサプライズが続く雇用統計

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◆【無料】経済指標アラートメール◆

気になる指標の結果はもちろん、「まもなく発表」の直前通知で取引タイミングを逃しません！

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◆世界の主要経済指標発表スケジュール◆

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【マネックス証券口座をお持ちの方限定のレポート】

世界有数の金融機関J.P.Morgan（J.P.モルガン）が作成する個別銘柄・業界等のアナリストレポート、TIW社作成の個人投資家向けアナリストレポートをご覧いただけます。

ログイン後、「投資情報」→「レポート」→「アナリストレポート」

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◆個別銘柄◆　提供：（株）Ｔ＆Ｃフィナンシャルリサーチ

1916　　日ビルド 124 -50

ストップ安　復興特需の反動で今期営業益84％減。

5232　　住阪セメ 224 -11

後場軟調　今期計画は2ケタ増益ながらコンセンサス予想を下回る。

1662　　石油資源 3,300 0

後場乱高下　今期営業益34％減もコンセンサス上回る。

7494　　コナカ 868 +31

後場堅調　ビジネスアイテムの好調で通期予想を上方修正。

5991　　ニッパツ 899 +89

後場急騰　今期コンセンサス上回り過去最高益更新の見通し。

4043　　トクヤマ 225 -41

後場急落　今期はコンセンサス下回る2ケタ減益見通し。

5101　　浜ゴム 568 +7

後場上昇　値上げ浸透で上期予想を上方修正。

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　2　マネックスオリジナルレポート（村上尚己・広木隆・金山敏之）
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◆5月11日 米経済への警戒～若干だが和らぐ～【NEW】

http://www.monex.co.jp/Etc/00000000/guest/G903/er/economic.htm

（チーフ・エコノミスト　村上尚己の経済レポート）

ご意見の投稿ボタンを設置しております。レポートの感想をお聞かせください。

◆5月11日 日本株式市場展望（2012年5月） 【NEW】

http://www.monex.co.jp/Etc/00000000/guest/G903/strategy/index.htm

（チーフ・ストラテジスト　広木隆のストラテジーレポート）

ご意見の投稿ボタンを設置しております。レポートの感想をお聞かせください。

◆5月11日　テクニカル指標で売られすぎのシグナルが出ている銘柄は 【NEW】

http://www.monex.co.jp/Etc/00000000/guest/G903/hint/index.htm

（シニア・マーケットアナリスト　金山敏之の投資のヒント
　～銘柄選択の実践アイデア～）

◇これらのレポートは、＜マーケットメール夕刊＞で、いち早くお届けしています。また＜マーケットメール　朝刊＞ではチーフ・ストラテジスト　広木隆が前日の米国市場・為替市場や先物市場などの動きを解説しています。
登録はこちらから
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　3　「投資のヒント」金山敏之が振り返る　今週の個別銘柄
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「コンセンサス並みながらトヨタの決算はポジティブサプライズ」

今週に下げが目立ったのがソーシャルゲーム関連です。連休中に特定カードをそろえると希少アイテムが当たる「コンプリート（コンプ）ガチャ」と呼ばれる商法について、景表法に抵触する可能性があると消費者庁が判断したと伝わったことから、業績への悪影響が懸念され関連銘柄に売りが嵩みました。特にソーシャルゲームサイトを運営するグリー（3632）とディー・エヌ・エー（2432）はゴールデンウィーク明けの7日（月）にストップ安まで売られました。グリーとディーエヌエは揃ってコンプガチャの廃止を表明したことで10日（木）には反発しましたが、コンプガチャ廃止の業績への影響が不透明なこともあって、それまでの下げ幅と比べて反発力は鈍いものに止まりました。

今週の決算発表で最大のサプライズだったのはトヨタ（7203）です。トヨタは業績の期初予想で控え目な見通しを出すことで有名ですが、・・・・

http://lounge.monex.co.jp/pro/meigara/2012/05/11.html
（※）続きはリンク先でお読みください。

毎日更新！金山敏之「投資のヒント」はこちら
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　4　新規公開株(ＩＰＯ)／公募・売出(ＰＯ)／立会外分売のお知らせ
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◆立会外分売のお知らせ◆

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※申込受付期間2012年5月14日　8時20分まで

銘柄　　　　　　　　：ワッツ（2735）　JASDAQ　 　

分売値段　　　　　　：1,028円

本日の終値　　　　　：1,060円

ディスカウント率　　：3.02%

売買単位　　　　　　：100株

申込上限　　　　　　：1,000株

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立会外分売による買付けに、手数料はかかりません。

※詳細はこちらをご覧ください。

http://www.monex.co.jp/StockOrderManagement/00000000/bunbai/meigara/ichran/hyji/guest

※立会外分売　申込手順はこちらにてご確認ください。

http://www.monex.co.jp/StockGuide/00000000/guest/G500/bunbai/bunbai_step01.htm

※注文数量が多い場合は抽選となります。

※リスク・手数料等に関しては、「　リスクおよび手数料等の説明　」をご覧ください。

◆立会外分売予告◆

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ダイト（4577） 東証

分売予定株式数　　：　60,000株

分売予定期間　　　：　5月15日～5月18日

申込単位数量　　　：　100株

申込上限数量　　　：　300株

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トランザクション（7818） JASDAQ

分売予定株式数　　：　100,000株

分売予定期間　　　：　5月17日～5月22日

申込単位数量　　　：　100株

申込上限数量　　　：　2,000株

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リオン（6823） 東証

分売予定株式数　　：　303,700株

分売予定期間　　　：　5月18日～5月22日

申込単位数量　　　：　100株

申込上限数量　　　：　10,000株

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◆現在お申込み可能な新規公開株式（ＩＰＯ）／

公募・売出(ＰＯ)はございません。

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　5　お金の相談室（JPモルガン・アセット・マネジメント）
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新興国の相次ぐ金融緩和

～新興国の金融緩和は株式市場へのカンフル剤になり得るか？

＜質問＞

最近、新興国が相次いで金融緩和を行っていますが、金融緩和政策は新興国の株価に、どのように影響するのでしょうか？

＜回答＞

ご質問、どうもありがとうございます。今回は、JPモルガン・アセット・マネジメントの鈴木英典がお答えします。

まず、新興国の政策金利の動きを振り返ってみましょう。そもそも、リーマン・ショック以降、超低金利政策を続ける先進国を尻目に、新興国が金融引き締めを始めたのは2010年の年初からで、その後の1年半で新興国の政策金利は平均4.75％から6.0％に 、概ね1.25％引き上げられました。そして、その影響もあり、2011年、新興国株式 は現地通貨ベースで8％程度下落しました。なぜ、先進国が「超」金融緩和を続ける傍らで新興国が金融引き締めに走らなければならなかったかというと、・・・

http://lounge.monex.co.jp/advance/sodan/2012/05/11.html

（※）続きはリンク先でお読みください。

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　6　マネックス証券ＣＥＯ　松本大のつぶやき
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5月11日　　　　＜法人税＞

「大手銀行が法人税納付再開」との報道。三菱東京ＵＦＪ銀行は11年3月期に10年ぶりに再開したが、今期（12年3月期）は三井住友銀行が15年ぶり、りそなホールディングスが18年ぶりに法人税を納める見通しとのこと。みずほフィナンシャルグループも傘下銀行が今期から再開するとのこと。今更云うのもなんですが、かなり違和感があります。

不良債権問題の反射として、メガバンクは長いこと法人税を納めてこなかった。マネックス証券・マネックスグループは、創業して13年になりますが、創業時はもちろん赤字で、累損を一掃して法人税を納め始めたのが確か04年3月期。以来当然それなりの額の法人税を納めてきていますから－そしてそれを私は社会の一員として当然のことであると同時に自負というか誇りに思っているのですが－、当社創業の頃から今までで見ると当社グループの方が多くの法人税を納めてきたことになるでしょう。

企業、個人を問わず、我が国に於いては納税者はもっとリスペクトされていいと思います。

さて、ニューヨークは金曜日が始まったところです。今日一日機関投資家巡りをして、週末に帰国の途につきます。ニューヨークの様子は月曜日に書きたいと思います。良い週末をお迎え下さい。

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■信用取引6つの活用例

http://www.monex.co.jp/Etc/00000000/guest/G1400/sinyo/katsuyo_index.htm

■損切りの難しさを解決します！

～「損切りできない病」を克服できれば守りは万全？～

月刊誌「ネットマネー」2012年4月号（2012年2月21日発売）に「みまもるくん（信用取引自動決済発注サービス）」の記事が掲載されました！

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2012/news1203_16.htm

（詳細はリンク先ウェブサイトの掲載記事をご覧ください。）

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　7　マネックス証券からのお知らせ
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■「R&Iファンド大賞2012」　受賞ファンドのご紹介

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2012/news1205_08.htm

■2012年5月の株主優待銘柄のご紹介

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2012/news1204_25.htm

■【米国株】スパイダーシリーズETF10銘柄を追加しました！

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2012/news1204_28.htm

■【全13通貨ペア】ご愛顧感謝★キャッシュバックキャンペーン

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2012/news1204_26.htm

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　8　勉強会・セミナー情報
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　【注目銘柄を毎晩紹介します】

　毎晩　19：30開場　20：00開始～

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2012/news1205_04.htm

　・5月21日（月）　19：30開場　20：00開始 　20：45終了

『為替・債券展望』 チャット駆け込み寺 【螺良】

http://www.monex.co.jp/Etc/00000000/guest/G100/seminar/refuge_temple.htm?sno=1999
　
　・マネックス全国投資セミナー（全国6都市）

（開催予定地：富山・札幌・名古屋・岡山・福岡・大阪）

http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2012/news1204_14.htm

・・・重要事項・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

※本案内に記載のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料をよくお読みください。

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　9　思春期証券マンのマネックス日記
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「名称変更」

こんばんは。セイゴ→フッコ→スズキ→オオタロウ。ワカシ→イナダ→ワラサ→ブリ。魚類学者のタレント・さかなクンには及ばぬものの、出世魚には結構詳しい、ぼすみんです。

さて、出世に伴い名前が変わるのは何も魚だけじゃありません。角界、すなわち大相撲では昇進とともに四股名が変わるケースも多く、例えばモンゴル人力士の「安馬（あま）」は大関昇進に伴い「日馬富士（はるまふじ）」に。せっかく強くなったんだから、いつまでも「安い馬」じゃマズかろうって事か？なんにせよ名前というのは大事です。

相撲界同様、改名の多いのが芸能界。ただしこちらは出世に伴う改名というより事務所移籍だとかイメージチェンジだとか、プロモーション上の都合による改名が多い模様。とりわけ多いのは過去の恥ずかしい歴史を隠蔽、昔の事を闇に葬るための改名で、これは清純派路線に頓挫したB級アイドルが、セクシーなお色気ムンムン路線に転身する際の常套手段と化してる様子。

気持ちは分からなくもありませんが、己の歩んできた歴史を否定、ロンダリングしちゃいかーん！ここは下積み時代に『ガメラ3 邪神覚醒』へ端役で出演、怪獣に襲われミイラ化した過去を隠そうともしない、仲間由紀恵さんの気概を見習って欲しいところです。

時として改名は周りの人物を混乱、困惑させるものですが、人類史上もっとも周囲をカオスに陥れた改名は何か？思うにこれ、ハプスブルク家の歴史に必ず出てくる最後の神聖ローマ皇帝「フランツ2世」その人ではなかろうか？

ナポレオンの脅威の前に神聖ローマ帝国は消滅寸前！帝位を失う事を恐れたフランツ2世、ハプスブルク家の世襲領を「オーストリア帝国」と改称し、自らその初代皇帝を名乗ります。で、名乗った名前が「フランツ1世」。つまりフランツ2世その人が改名してフランツ1世になったのです。ややこしいッ！・・・偉い人の考えることは凡人にはサッパリ理解できません。ハイ。

（追伸）

ファンド名称変更記念キャンペーンを実施中！クイズに正解され、かつ1万円以上の投信積立（新規設定もしくは積立増額設定）をいただいたお客さまに、もれなく現金をプレゼント。

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　10　リスクおよび手数料等の説明
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各商品の取引手数料や諸費用は、取引ツールやチャネル、執行条件等により異なる場合があります。また、ツールやチャネルによってはご利用いただけない商品・取引がございます。また、商品毎に投資のリスクは異なりますので詳しくは当社ウェブサイトにて「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「目論見書」等を十分にお読みください。

・・・・マネックス証券でのお取引に関する重要事項（金額税込み）・・・・

○リスク・手数料その他費用等について

・当社の口座開設・維持費は無料です。

・国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.525％（最低手数料50円）を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

・国外株式及び国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.273％（最低手数料73.5香港ドル）の売買手数料及び現地諸費用がかかります。現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、国内取引手数料として、一約定につき25.2米ドル（上限）がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引手数料がかかります。現地取引手数料は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。

・債券の価格は、金利水準の変動により上下するため、償還前に売却する場合には、元本損失が生じることがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに対する外部評価の変化等により、元本損失が生じることがあります。外貨建て債券は、為替相場の変動等により、元本損失が生じることがあります。債券のお取引の際には、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。外貨建て債券を日本円で購入される場合や償還金等を日本円で受取りされる場合など、所定の為替手数料がかかります（為替レートは実勢レートに基づき当社が決定します。詳細は、当社ウェブサイト「債券」ページの「為替手数料一覧」をご覧ください。）。

・投資信託は、値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動きや為替相場の変更等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、運用成績に応じた成功報酬その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

・日経225先物取引及び日経225オプション取引の価格は、対象とする株価指数の変動等により上下するため、これにより元本損失が生ずることがあります。日経225先物取引では、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、対象とする株価指数の変動等により、差し入れた証拠金の額を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。日経225オプション取引では、買方が期限までに権利行使又は転売を行わない場合、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。他方、売方は、証拠金の額を上回る取引を行うこととなるため、市場価格が予想と反対の方向に変化したときの損失が限定されず、元本超過損を負うおそれがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますのでご注意ください。日経225先物取引では 1枚あたり346.5円、日経225ミニは1枚あたり52.5円の取引手数料がかかります（1円未満切捨て）。日経225オプション取引では、売買代金の0.189％（ただし最低手数料189円）の取引手数料がかかります。なお、特別清算指数（SQ）で決済される時や日計り取引時にも前記手数料がかかります。日経225先物取引及び日経225オプション取引（売建て）では、「SPAN（R）に基づき当社が計算する証拠金額×当社が定めた掛け目（※）－ネットオプション価値の総額」の証拠金を担保として差入れ又は預託していただきます（※ 指数の変動状況などを考慮の上、証拠金額に対する掛け目は2.0倍を上限に当社の任意で変更することがあります）。 また、取引額の当該証拠金に対する比率は、証拠金の額がSPAN（R）により、先物取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算されることから、常に一定ではありません。

・FX PLUS及び大証FXでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生ずることがあります。また、取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため（最大25倍程度）、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損）ことがあります。さらに取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払に転じることがあります。FX PLUS（店頭取引）では、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生ずることがあります。FX PLUS及び大証FXでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により元本超過損が生じることがあります。FXPLUSでは、取引手数料はかかりません。また、当社は、通貨ペアごとにオファー価格（ASK）とビッド価格（BID）を同時に提示します。オファー価格とビッド価格には差額（スプレッド）があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。大証FXでは、片道1枚あたり147円の取引手数料がかかります。FXPLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率（4％）以上で当社が定める金額の証拠金（必要証拠金）が必要となります。大証FXで必要な証拠金の額（1枚あたりの必要証拠金額）は、大阪証券取引所が定める証拠金基準額をもとに当社が定めます。大証FXの証拠金基準額については、大証FXの相場変動に応じて毎週見直されます。詳細は大証FXのウェブサイトでご確認ください。

・くりっく株365の取引対象である株価指数は、需給関係、対象株式の相場、配当予想額、為替相場、金利相場の変動等に伴って変動するため、これにより元本損失が生じることがあります。くりっく株365では、取引金額が証拠金の額に比して大きいため、取引対象である株価指数の変動により、差し入れた証拠金の額を上回る損失（元本超過損）が発生することがあります。くりっく株365では、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。くりっく株365では、片道1枚あたり157円の取引手数料がかかります。くりっく株365では、証拠金の額は、東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額に、当社が定める金額（東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額の2倍を上限額とします。）を加算した額に建玉数量を乗じて算出します。証拠金の額は、東京金融取引所がリスクに応じて算定する証拠金基準額及び取引対象である株価指数の価格に応じて変動するため、取引金額の証拠金に対する比率は、常に一定ではありません。詳細はくりっく株365のウェブサイトでご確認ください。

・お取引の際には、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書補完書面」「目論見書」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。

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