売上高や営業利益などの重要な業績過去10期以上に渡りグラフ表示することができます。さらに、前期比の増減率を表示したり、表示期間の一番最初の業績を100として指数化したりなど様々な表示機能を備えています。長期的に成長している銘柄かどうかの見極めにぜひご活用ください。
例:ニトリホールディングス(9843)の通期業績推移
企業は通常決算短信で業績をその期までの「累計」で発表します。そのため3ヶ月ごとの業績を取得するには最新の累計値から1つ前の四半期までの累計値を引き算するなど一手間かける必要があります。「マネックス銘柄スカウター」では3ヶ月ごとに区切った表示をひと目でご覧いただくことができ、銘柄分析にかかる手間を大幅に軽減いたします。
「マネックス銘柄スカウター」ではPERやPBR、配当利回りといった株価指標について最長5年間のグラフ表示が可能です。現在の株価が過去のバリュエーションから見てどういった水準にあるかご覧いただくことにより、割高・割安の判断材料の1つとしてご利用いただけます。
企業の財務健全性を詳細に分析いただくために貸借対照表の情報を備えています。「簡易表示」と「詳細表示」に分けて表示しており、直感的に企業の財務状況を把握いただけます。また、「項目別推移」「時系列」推移に切り替えることで、例えば「現金預金」のバランスシート上の比率がどのように推移してきたのか過去に遡って分析いただけます。
同じ業界内の銘柄などを最大6銘柄選択し、株価指標やアナリスト評価など様々な項目を表形式で一覧比較することが可能です。銘柄を比較することで、業界内で株価が割安な銘柄やアナリストの評価が高い銘柄などご自身の好みに応じて銘柄をお選びいただけます。
「10年スクリーニング」を活用すれば「過去10年間の業績」や「直近の四半期業績」を対象にスクリーニングできるなど、これまで一般的にほとんど提供されてこなかった強力なスクリーニングが実行できます。
10年スクリーニングの活用動画はこちら
各銘柄の過去の1株当たりの配当実績や配当性向など配当に関連した情報も充実しています。インカムゲインを重視したいというお客様もぜひご活用ください。
国内上場有価証券取引に関する重要事項
<リスク>
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。<手数料等>
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。