2022年9月まで3年半に渡って毎月開催していたオンラインセミナー「ツキイチ！銘柄スカウター活用術」、約1年ぶりに一夜限りで限定復活します！本セミナーは、億り人投資家のDAIBOUCHOU氏、元ファンドマネージャーとして豊富な投資経験を持つBコミこと坂本慎太郎氏、そしてマネックス証券の益嶋裕の3人をレギュラー講師陣として、銘柄スカウターを活用した日本株の銘柄選び術を解説するオンラインセミナーです。今回は12月12日（火）21時から開催いたします。口座をお持ちでない方もご参加いただけます。過去の配信はYouTube公式チャンネルにてご視聴いただけます。
※分析銘柄の募集は終了いたしました。多数のご応募誠にありがとうございました。
個人投資家
DAIBOUCHOU 氏
1973年生まれ。東京都在住。会社員時代から、各企業の財務諸表分析を中心とした、割安成長株への投資を得意とする。現在は不動産投資、割安株や優待株の分散投資など幅広く資産運用を行なっている。
ツイッターアカウント：https://twitter.com/daiboucho
こころトレード研究所所長
坂本 慎太郎 氏
日系証券会社のディーラーとして株式と先物の売買を経験。2008年から社債・地方債・財投機関債のファンドマネージャーを経験した後、運用計画の策定・株式のストラテジスト、株式のファンドマネージャーとして運用に携わる。 現在はこころトレード研究所を運営し、株・為替・商品先物・不動産等の投資を行う。
マネックス証券 マーケティング部長
益嶋 裕
早稲田大学政治経済学部政治学科卒。2008年にマネックス証券に入社。2013年からアナリスト業務に従事し、「日本株銘柄フォーカス」レポートや日々の国内市況の執筆、各種ウェブコンテンツ作成に携わりながら、オンラインセミナーにも出演。投資情報担当として銘柄分析ツール「マネックス銘柄スカウター」を開発。その後新規事業の立ち上げなどを経て2023年7月から現任。日本証券アナリスト協会検定会員。
2017年10月の提供開始以来数多くのご好評をいただいている銘柄分析ツールです。「10年スクリーニング」「アナリスト予想」「通常発表されない3ヶ月に区切った企業業績」「セグメント業績」「業績予想修正履歴」など投資判断に役立つ様々な情報をご用意しています。
2021年8月に提供を開始した新機能です。個別銘柄の成長性などの特徴を直感的に把握いただけます。企業の成長性やアナリストの評価など銘柄スカウターの各ページにある様々な情報の中から、企業の特徴を捉えるための代表的な指標を選びコンパクトにまとめています。
売上高や営業利益などの重要な業績過去10期以上に渡りグラフ表示することができます。さらに、前期比の増減率を表示したり、表示期間の一番最初の業績を100として指数化したりなど様々な表示機能を備えています。長期的に成長している銘柄かどうかの見極めにぜひご活用ください。
3ヶ月ごとの業績を知りたい場合、多くの企業は業績をその期までの累計で発表しているため、通常は自力で手間をかけて算出しなければなりません。この機能をお使いいただくことで手間なくひと目でチェックでき、銘柄分析にかかる手間を大幅に軽減することが可能です。
2021年10月に提供を開始した新機能です。PER・PBR等の投資指標を統計処理したデータを元に、妥当と考えられる理論株価と想定される株価の上値目途・下値目途を表示します。また、アナリストの目標株価コンセンサスがある銘柄はあわせてご確認いただけます。
国内上場有価証券取引に関する重要事項
＜リスク＞
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。＜手数料等＞
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 
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