【ご好評につき期間延長】中国株入庫キャンペーン

いまこそ、マネックス証券で中国株! 中国株入庫キャンペーン 移管完了後、最大3ヶ月間の国内取引手数料が実質無料に! 期間:2017年7月10日(月)~2017年10月6日(金)

ご好評につき10月31日(火)までキャンペーン期間を延長いたしました。

マネックス証券では、中国株の入庫キャンペーンを実施いたします。キャンペーン期間中にご入庫が完了した日から最大3ヶ月間は、中国株の国内取引手数料(税抜)が実質無料となります。この機会にぜひ、他の証券会社でお持ちの中国株を当社に入庫してみませんか?

7月31日(月)より中国株取引手数料を引き下げました

キャンペーン概要

キャンペーン期間 2017年7月10日(月)~2017年10月31日(火)
キャンペーン内容 期間中に中国株(ETF含む)をマネックス証券に入庫されたお客様を対象に、入庫完了日から、その翌々月末までの中国株の国内取引手数料(税抜)を実質無料といたします。
入庫完了のご連絡は、証券総合取引口座内のメッセージボードにてお知らせいたします。
キャンペーン対象 キャンペーン期間中に中国株(ETF含む)をマネックス証券に入庫されたお客様
キャッシュバック時期 国内取引手数料の実質無料が終了となった月の翌月末までに、キャッシュバック時の為替レートで円換算した金額を証券総合取引口座へ入金いたします。
注意事項
  • キャンペーン対象となる中国株は当社の取扱銘柄に限ります。
  • NISA口座からNISA口座への移管(入庫)はできません。
  • キャッシュバック 時に証券総合取引口座を解約されている場合は対象外となります。
  • 現地の税金やその他費用は、キャッシュバックの対象外です。
  • キャンペーン期間中に、入庫した中国株を出庫した場合は、キャンペーン適用の対象外となります。
  • キャンペーン期間中に、複数回に分けて入庫された場合には、最初の入庫完了分のみがキャンペーンの対象となります。
  • ご入庫いただいたお客様には、別途本キャンペーンについてのご案内をメール等で行う場合がございます。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。

キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

中国株の国内取引手数料が実質無料になる期間

中国株の入庫完了日から、その翌々月末までの中国株の国内手数料(税抜)を実質無料といたします。

移管完了日 国内取引手数料
実質無料期間
翌々月末 キャッシュバック時期
例) 7月14日(金) 9月29日(金) 2017年10月末
8月1日(火) 10月31日(火) 2017年11月末
9月22日(金) 11月30日(木) 2017年12月末
10月6日(金) 12月29日(金) 2018年1月末

入庫完了のご連絡は、証券総合取引口座内のメッセージボードにてお知らせいたします。

入庫キャンペーンの対象となる中国株銘柄について

当社が中国株取引で取扱う銘柄は、香港証券取引所(メインボード)上場株式、GEM(GrowthEnterpriseMarket/成長企業市場)上場株式ならびに上場投信(ETF)となります。中国本土の上海証券取引所、深セン証券取引所に上場しているA株、B株につきましては、お取扱いしておりませんので、ご注意ください。

香港上場銘柄 上海上場銘柄 深セン上場銘柄
取扱可否※ × ×
口座区分 特定口座または一般口座
(NISA口座からNISA口座への移管(入庫)はできません)

当社の取扱銘柄に限ります。取扱銘柄一覧よりご確認ください。

上場廃止銘柄の移管可否については、コールセンターまでお問合せください。

移管(入庫)のお手続きについて

国内の金融機関へお預けされている外国株(中国株・米国株)を、マネックス証券へ移管することができます。当社へ入庫するにあたり、手数料・費用はかかりません。

出庫手数料については、移管元金融機関へご確認ください。

中国株移管(入庫)の流れ

STEP1

移管手続きの前に、マネックス証券の外国株取引口座の開設(無料)が必要です。

STEP2

移管元金融機関に「外国証券移管依頼書」をご請求ください。

STEP3

移管元金融機関に「外国証券移管依頼書」をご提出ください。

STEP4

移管元金融機関と当社間で振替が行われます。

STEP5

入庫が完了します。

詳細は外国株(中国株・米国株)の移管についてをご覧ください。

米国株ならマネックス証券

マネックス証券の米国株取引サービスには5つの特長があります。

  1. 最低手数料、5ドル(税抜)から! 業界最安水準の手数料

    米国株、手数料革命
    さらに、「ゼロETF」の対象銘柄は手数料が実質無料

  2. 主要オンライン証券初!特定口座に対応

    特定口座について

  3. 米国個別株も、米国ETFも、充実の取扱銘柄数

    約3,000の取扱銘柄

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    取引機会が拡大、時間外取引

  5. 最先端テクノロジーが詰まったトレーディングツール

    最高水準のツール「トレードステーション」

ぜひ、米国株もマネックス証券でのお取引をご検討ください。

詳細は米国株取引サービスをご覧ください。

2017年6月30日現在。主要オンライン証券はSBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。(松井証券、カブドットコム証券は米国株の取扱いはありません)

マネックス証券に口座をお持ちでないお客様

口座開設・維持費は無料です。まずは口座を開いてみませんか?

口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

国外上場有価証券取引に関する重要事項(手数料等税抜)

  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。
  • 中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(最低手数料45香港ドル、上限手数料450香港ドル)の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
  • 米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。