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積立投資にひと工夫！「投信つみたて」ボーナス月設定

キャンペーン実施中 資産形成を加速させる ボーナス月設定とは？

配信日：2020年6月16日
更新日：2023年12月8日

「投信つみたて」には年2回までつみたて額を増額できるボーナス月（増額月）設定がございます。サービスの内容とともに活用例などをご紹介しています。ご自身の収支バランスにあわせて活用をご検討いただき、一歩進んだ資産形成に取組んでみませんか。

目次

そもそもボーナス月（増額月）設定とは？

毎月のつみたて額とは別に年2回買付額を上乗せできるサービス（※）です。マネックス証券でボーナス月の増額を設定されているお客様の指定月は6月、7月、12月に集中しています。一般的に会社員や公務員の方々に賞与（ボーナス）が支給される時期と重なります。

  • ボーナス月（増額月）設定は、NISAの投信つみたてでも設定可能です。
  • 「毎日つみたて」の日額指定、マネックスカードによるクレジットカード決済の場合、ボーナス月設定はございません。

ボーナス月の内訳のグラフ

※2023年12月1日時点で、マネックス証券が提供する「投信つみたて」のボーナス月に設定された件数の割合を集計しています。なお、ボーナス月は2つまで選ぶことができます。

（ご参考）ボーナス月の増額シミュレーション

毎月1万円を年利率3%で20年間運用すると仮定して、年2回各3万円のボーナス月を設定する場合と設定しない場合を考えてみます。単純な試算ですが、増額した分も時間を味方につけることでより大きな成果を生み出しています。

ボーナス月の増額あり（年2回3万円ずつ）とボーナス月の増額なしの比較グラフ

  • 毎月1万円を年利率3%（1ヶ月複利で計算）で20年間運用すると仮定しています。また、ボーナス月を設定する場合は年に2回（12ヶ月周期のうち6ヶ月目と12ヶ月目）、それぞれ3万円を増額するものとしています。
  • 上図は、ボーナス月の設定の有無による違いをイメージしていただくための試算であり、投資結果がプラスになることを保証するものではありません。また、簡素化のために税金や手数料等を考慮しておりません。

ついつい失敗しがちなムダ遣いの解決策にも！

将来へ向けて毎月コツコツ投資すると決めていても、賞与（ボーナス）などの臨時収入は、その時の気分で余計な出費に使ってしまう方も多いのではないでしょうか。証券総合取引口座からの引落しを設定されているお客様は、ボーナス月を定期自動入金とあわせて設定すれば、ご指定の金融機関から資金を自動で引落してファンドを買付けることができます。上手に活用して必要以上の出費を減らしつつ、効率的に資産形成に取組んでみてはいかがでしょうか。

定期自動入金の詳細

余計な出費を控えて資産形成に！

【動画】ボーナス月の設定方法を解説！～操作方法のご案内～

ボーナス月を設定する操作方法を動画でご紹介します。

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

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マネックス証券における月間積立契約口座数の上位10ファンドをご紹介いたします。

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投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

■口座開設および金融機関変更に関して
  • NISA口座、ジュニアNISA口座（未成年者口座）および課税未成年者口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。NISA口座は金融機関変更が可能ですが、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座は不可となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
  • 2023年までのNISAにおいては、一般NISAもしくはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年に両方の適用を受けることはできません。
■お取引に関して
  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取または課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2023年までのNISAにおける年間の非課税投資枠は、NISAが120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円となります。売却しても非課税投資枠は再利用できません。また、非課税投資枠の残額（未使用分）は翌年以降に繰り越せません。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたてNISA信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
■その他
マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。

→ 2023年までのNISAにかかるご留意事項

→ 2024年からのNISAにかかるご留意事項