最大1,000ポイントがもらえる！マネックスカード投信積立開始記念キャンペーン

配信日：2022年2月17日

更新日：2022年4月1日

本キャンペーンは終了いたしました。

【お詫び】

キャンペーン終了日と4月買付分の申込締切日を「4月8日（金）」としておりましたが、正しくは「4月7日（木）」です。お詫びして訂正いたします。（2022年2月25日）

マネックスカードによる投資信託積立サービスの開始を記念して、マネックスカードによる初回（初月）積立金額に応じて、マネックスポイントを最大1,000ポイントプレゼントするキャンペーンを実施します。ぜひこれを機にマネックスカードで投信積立を始めてみませんか？

マネックスカード投信積立サービス開始！2月25日より

2022年2月25日（金）よりマネックスカードによる投資信託積立サービスを開始しました。本サービスを利用した投信積立によるポイント還元率は、通常1.0％のところ、0.1％上乗せして1.1%です。マネックスカードをお持ちでないお客様は、まずはマネックスカードをお申込みいただく必要があります。マネックスカードの詳細・お申込みは以下のボタンよりお願いいたします。

マネックスカードの詳細・お申込み

証券総合取引口座をお持ちでない方

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［口座開設・維持費は無料］

申込前にチェック！

18歳未満、および、高校生の方はお申込みいただけませんのであらかじめご了承ください。
お申込みには事前に、マネックス証券の証券総合取引口座が必要です。

初回（初月）積立金額に応じて最大1,000ポイントをプレゼント！

マネックスカードによる投資信託積立サービスにおける初回（初月）積立金額に応じて、マネックスポイントを最大1,000ポイントプレゼントいたします（要エントリー）。

初回（初月）積立金額とは、マネックスカードによる投信積立が初めて約定した月の合計積立金額を指します。
マネックスカードによる投信積立は1,000円から可能です。
マネックスカードで投信積立を行うことができる月額上限は（全ファンド合計で）5万円です。
現在、証券総合取引口座や銀行口座から引き落とし設定をされているお客様がマネックスカードによる投信積立に切り替えた場合も対象となります。

初回（初月）積立金額	マネックスポイント
50,000円	1,000
40,000円～49,999円	800
30,000円～39,999円	600
20,000円～29,999円	400
10,000円～19,999円	200

本キャンペーンは終了いたしました。

キャンペーン概要

キャンペーン期間	2022年2月25日（金）～2022年4月7日（木） ※キャンペーン期間中のマネックスカードによる投信積立の買付タイミングは2回です。ー 2022年3月24日（木）買付分の申込締切日は2022年3月9日（水）ー 2022年4月25日（月）買付分の申込締切日は2022年4月7日（木）
キャンペーン内容	キャンペーン期間中にマネックスカードによる投信積立サービスをご利用（約定）されたお客様に、初回（初月）の積立金額に応じてマネックスポイントをプレゼントいたします。【初回（初月）積立金額とプレゼントポイント】 50,000円　⇒　1,000マネックスポイント 40,000円～49,999円　⇒　800マネックスポイント 30,000円～39,999円　⇒　600マネックスポイント 20,000円～29,999円　⇒　400マネックスポイント 10,000円～19,999円　⇒　200マネックスポイントエントリーが必要です。条件達成とエントリーの順序は問いません。キャンペーン期間中の初回（初月）買付1回限りのプレゼントとなります。
対象ファンド（投資信託）	マネックス証券で取扱いのある積立が可能な全ファンド
ポイント付与時期	2022年5月下旬頃までにマネックス証券の証券総合取引口座に付与いたします。
ご注意事項	当キャンペーンは、エントリーが必要となります。毎日つみたてとボーナス月（増額月）は、マネックスカードによる投信積立ではご利用いただけません。証券総合取引口座（特定口座および一般口座）、NISA口座（つみたて、一般）でのマネックスカードによる「積立買付」が対象となり、その初回（初月）の合計積立金額で判定いたします。ジュニアNISAはマネックスカード投信積立の対象外です。現在、証券総合取引口座や銀行口座から引き落とし設定をされているお客様がマネックスカードによる投信積立に切り替えた場合も対象となります。以下のお客様は当キャンペーンの対象外です。（1）法人口座のお客様（法人のお客様はマネックスカードをご利用いただけません）（2） IFAを媒介した取引で買付のお客様（3）ポイント付与時に証券総合取引口座を解約されているお客様他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、当キャンペーンの対象外となることがあります。キャンペーンにエントリーをしたお客様には、別途当社サービスについてのご案内をメール等で行う場合がございます。キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

本キャンペーンは終了いたしました。

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投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

■口座開設および金融機関変更に関して

NISA口座、ジュニアNISA口座（未成年者口座）および課税未成年者口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります（ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています）。NISA口座は金融機関変更が可能ですが、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座は不可となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
2023年までのNISAにおいては、一般NISAもしくはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年に両方の適用を受けることはできません。

■お取引に関して

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取または課税口座での再投資となります（2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります）。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
2023年までのNISAにおける年間の非課税投資枠は、NISAが120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円となります。売却しても非課税投資枠は再利用できません。また、非課税投資枠の残額（未使用分）は翌年以降に繰り越せません。
2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座（未成年者口座）内上場株式等払出通知書、つみたてNISA信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

■その他

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。

→ 2023年までのNISAにかかるご留意事項

→ 2024年からのNISAにかかるご留意事項