9月優待銘柄も！一般信用売建銘柄を拡充

株主優待取得に効率的な「つなぎ売り」にも一般信用売建銘柄を拡充

配信日：2022年9月7日

更新日：2022年9月15日

この度、一般信用売建取引の取扱銘柄を大幅に拡充いたしました。
9月末に株主優待の権利が取得できる銘柄も取り揃えています。株主優待取得時の下落リスクをカバーする方法として用いられる「つなぎ売り」にもご活用いただけます。

9月優待銘柄も！一般信用売建銘柄（一部抜粋）

銘柄コード	銘柄名	権利確定月	主な優待内容
2681	ゲオホールディングス	3月/9月	リユース割引券
2815	アリアケジャパン	3月/9月	商品 ※優待獲得株数： 1,000株以上
3088	マツキヨココカラ&カンパニー	3月/9月	自社グループ商品券
3182	オイシックス・ラ・大地	9月	自社取扱商品
3397	トリドールホールディングス	3月/9月	飲食割引券
3563	ＦＯＯＤ & ＬＩＦＥＣＯＭＰＡＮＩＥＳ	9月/3月	飲食割引券
4680	ラウンドワン	3月/9月	施設等利用割引券等
4732	ユー・エス・エス	3月/9月	クオカード
7412	アトム	3月/9月	自社ポイント
7419	ノジマ	3月/9月	買物割引券等
7421	カッパ・クリエイト	3月/9月	自社ポイント
7616	コロワイド	3月/9月	自社ポイント ※優待獲得株数：500株以上
7979	松風	3月/9月	自社製品
8098	稲畑産業	9月	クオカード
8136	サンリオ	3月/9月	自社商品等
8153	モスフードサービス	3月/9月	飲食券
8160	木曽路	3月/9月	飲食券
9728	日本管財	3月/9月	商品
9831	ヤマダホールディングス	3月/9月	買物割引券
9873	日本KFCホールディングス	3月/9月	飲食券
9882	イエローハット	3月/9月	買物割引券
9936	王将フードサービス	3月/9月	飲食券

在庫状況によってはご注文いただけない場合がございますのでご注意ください。
株主優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては最新の株主優待情報を各上場会社のホームページ等にてご確認ください。

つなぎ売りに役立つ「短期信用」

短期信用のポイントとメリット

逆日歩コストが不要。返済期限が15営業日。売建のみ。株主優待取得に効率的な「つなぎ売り」にご活用いただけます。

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逆日歩コストなしで売建てが可能

制度信用取引では、株式の貸し手である証券金融会社で株式が不足すると、逆日歩（品貸料）が発生し、売建をしている投資家がコストを支払わなければなりません。
一方、短期信用をはじめとする一般信用取引では、証券金融会社を利用せず株券を調達いたしますので、「逆日歩」のコストがかかりません。

区分：逆日歩（品貸料）。制度信用：市場動向により支払う場合あり。短期信用：0円。

逆日歩とは

短期信用は株主優待取得時に役立つ「つなぎ売り」に最適

「つなぎ売り」とは、現物で保有している銘柄を、信用取引で空売りすることを言います。
権利付最終売買日までの保有期間や権利落ち日における現物株の株価下落リスクを抑えながら、効率的に株主優待を手に入れることができます。

現物株の保有で株主優待の権利を獲得。信用取引の空売りで株価の下落リスクを軽減。つなぎ売りのイメージ。権利付最終売買日までに現物買い。同一銘柄、同一株数を信用新規売建（つなぎ売り）。現渡による決済。短期信用なら逆日歩コストなし。

※現渡とは、建玉と同じ銘柄の現物株を持っている場合に、現物株を差し出すことで返済（決済）する方法です。

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信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

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国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

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＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
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＜その他＞

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