つなぎ売りの3ステップ

つなぎ売りのスケジュールの一例

信用取引には制度信用取引・一般信用取引がありますが、つなぎ売りには逆日歩が発生せずにお取引ができる一般信用取引の「短期信用」がオススメです。
「短期信用」は、返済期間が15営業日の信用取引です。
以下では「短期信用」を利用したつなぎ売りのスケジュールの一例をご紹介します。（月末が権利確定日の銘柄の場合）

※権利確定日が月末とは異なる銘柄もございます。その場合、権利付最終日も異なりますのでご注意ください。

つなぎ売りのコスト

• 現物株式の取引手数料（買い）
• 信用取引の取引手数料（新規建てのみ。現渡の場合取引手数料は発生しません）
• 貸株料
• 逆日歩（一般信用の場合は発生しません）

※配当金が支払われる銘柄をつなぎ売りしている場合、配当金支払い時期に税金が源泉徴収された後の金額の授受が必要です。具体的には、現物買いは配当金を受取り、信用売りは配当相当額を支払います。
現物の配当金は源泉税（20.315％）が差し引かれた金額を受取り、一般信用売建玉については配当落ち調整金（配当金の100％）をお支払いいただくため、配当金の約20％の差額をお客様にご負担いただくことになります。

信用取引の費用について

逆日歩に注意しよう！

信用取引で新規売りをするときは、逆日歩に注意する必要があります。
逆日歩とは、制度信用取引において、貸株残高が増加し（信用売りが増える）、証券金融会社（証券会社が株や資金を調達する会社）において株不足となり、不足した株式等を機関投資家等から調達するために費用がかかった際に発生します。その時に発生した費用が品貸料（逆日歩）となります。
逆日歩の金額は、証券金融会社が株式を調達する際に行う入札によって後から決まります。そのため、事前には金額が分かりません。
せっかく、「つなぎ売り」で株価の下落による損失を相殺しても、逆日歩が発生することにより、思わぬコストがかかってしまう可能性があるのです。

短期信用なら逆日歩コストなしで売建てが可能

短期信用をはじめとする一般信用取引では、証券金融会社を利用せず株券を調達いたしますので、「逆日歩」のコストがかかりません。

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つなぎ売りは信用取引口座の開設が必要です

マネックス証券でつなぎ売りを行うには、信用取引口座の開設が必要です。マネックス証券では、最大10万円まで売買手数料をキャッシュバックする「信用取引デビュー応援プログラム」も用意しています。
ぜひ、信用取引口座の開設をご検討ください（スタート信用では売建て取引、および買建て取引含むワンデイ信用・スペシャル空売りはできません。）。