マネックスメール　2011年07月08日（金）

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　マネックスメール＜第2926号　2011年7月8日（金）夕方発行＞

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　　目次
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　1　相場概況

　2　「投資のヒント」金山敏之が振り返る　今週の個別銘柄

　3　新規公開株（ＩＰＯ）／公募・売出(ＰＯ)のお知らせ

　4　スパークス・アセット・マネジメントの「SPARX Way」

　5　内藤忍の「資産設計への道」

　6　マネックス証券CEO　松本大のつぶやき

　7　マネックス証券からのお知らせ

　8　勉強会・セミナー情報

　9　思春期証券マンのマネックス日記

　10　リスクおよび手数料等の説明
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　1　相場概況
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日本株、反発　日経平均は震災後の高値ながら引け味悪い

日経平均　　　　　　　　　　　　10,137.73 （△66.59）

日経２２５先物　　　　　　　　　10,160 （△80 ）

ＴＯＰＩＸ　　　　　　　　　　　 874.34 （△ 3.86）

単純平均　　　　　　　　　　　　 240.33 （△ 0.71）

東証二部指数　　　　　　　　　　 2,358.23 （△ 7.42）

日経ジャスダック平均　　　　　　 1,279.39 （△ 3.43）

東証マザーズ指数　　　　　　 　　 477.61 （△ 6.4）

東証一部

値上がり銘柄数　　　　　　　　　 863銘柄

値下がり銘柄数　　　　　　　　　 601銘柄

変わらず　　　　　　　　　　　　 208銘柄

比較できず　　　　　　　　　　　 0銘柄

騰落レシオ　　　　　　　　　　 138.96％ 　△10.84％

売買高　　　　　　　　　　　 17億8477万株（概算）

売買代金　　　　　　　　1兆2604億2000万円（概算）

時価総額　　　　　　　　　　298兆6377億円（概算）

為替（15時）　　　　　　　　　 81.29円／米ドル

◆市況概況◆

昨日の米国市場は続伸。雇用関連の経済指標などが市場予想以上に改善し、買い先行で始まりました。ダウ平均は取引開始直後から12,700ドル台を回復すると終日高値圏での推移が続きました。ダウ平均は4月29日につけた年初来高値12,810ドル（終値ベース）まであと91ドルのところまで戻し、高値更新が射程距離に入ってきました。ナスダックは8日続伸して年初来高値まであと1ポイント未満。ほぼ高値面合わせの水準まで上昇しました。

本日の日本株は反発しました。米国株が雇用指標の改善を手掛かりに上げたことを好感し、幅広い銘柄が買われました。日経平均は前日比134円高の10,205円で寄り付きました。しかし、10,200円台は寄り付き後わずか一瞬だけしか維持できませんでした。その後は上げ幅を縮小すると今晩に控えた米国の雇用統計を見極めたいと小動きとなりました。また今日は株価指数オプション7月物の特別清算指数(SQ)算出日で、10,225円でした。

トヨタ（7203）、キヤノン（7751）など主力株が買われました。ファナック（6954）、ファーストリテイリング（9983）、ディー・エヌ・エー（2432）はザラ場で年初来高値を更新しました。特にディー・エヌ・エーは5％高と急伸。電通（4324）も4％程度上昇し、これらに牽引されたサービス業が業種別値上がり率のトップとなったほか、昨日売られた電力株がいっせいに反発。海運株、不動産株なども上昇しました。

日経平均の終値は10,137円。震災発生日(3月11日)以来の高値水準となりました。しかし、いわゆる「幻のSQ」となったこと、典型的な「寄り天」で、放れて陰線を引いていること、などから引け味は決してよいものとは言えません。今晩の米国次第というところはありますが、戻り待ちの売りや利益確定売りをこなしながら、震災後急落となった窓埋め（10,254円）を達成できるかが来週の焦点となります。

マネックス証券　チーフ・ストラテジスト 広木 隆

◆東証一部値上がり・値下がり・売買代金ランキング◆

⇒ http://www2.monex.co.jp/j/monex_asa_mail/rank.htm

◆世界の主要経済指標発表スケジュール◆

⇒ http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/invest/calendar.htm
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◆◆◆◆◆マネックス証券オリジナルの投資情報◆◆◆◆◆

◆チーフ・エコノミスト　村上尚己の経済レポート

7月8日　米国の景気減速に歯止め

　　　　　　→ http://www.monex.co.jp/Etc/00000000/guest/G903/er/economic.htm

◆チーフ・ストラテジスト　広木隆のストラテジーレポート

7月8日 四半期パフォーマンス・レビュー(2011年/第2四半期)【後編】

　　　　　　→ http://www.monex.co.jp/Etc/00000000/guest/G903/strategy/index.htm

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なお返信をご希望される場合はご質問ボタンをご利用ください。

◆シニア・マーケットアナリスト　金山敏之の投資のヒント　～銘柄選択の実践アイデア～
7月8日　出遅れ修正期待の銘柄をピックアップ

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◇これらのレポートは、＜マーケットメール夕刊＞で、いち早くお届けしています。また＜マーケットメール　朝刊＞ではチーフ・ストラテジスト　広木隆が前日の米国市場・為替市場や先物市場などの動きを解説しています。

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◆個別銘柄◆　提供：（株）Ｔ＆Ｃフィナンシャルリサーチ

4566 ＬＴＴバイオ 4,010 -700

ストップ安　新規上場に準じた審査申請なく上場廃止。

9507 四国電 1,811 +21

小反発　伊方原子力発電所3号機の再稼働を見送りも。

4842 ＵＳＥＮ 63 +3

大幅高　金利削減により今期経常益を上方修正。

7516 コーナン商事 1,535 +72

7日続伸　震災後の需要増で上期予想を上方修正。

5851 リョービ 378 +23

後場一段高　自動車メーカーの早期回復により増益見通しに修正。

1812 鹿島 245 +7

堅調　ドイツ証券が「Buy」へ引き上げ。

3382 ７＆Ｉ－ＨＤ 2,247 +29

反発　好調な1Q業績を踏まえ今期計画を上方修正。

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　2　「投資のヒント」金山敏之が振り返る　今週の個別銘柄
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「ネット関連や代替エネルギー関連の一角に買い」

今週もネット関連の一角に買いを集めるものがみられました。1日に米ソーシャルゲーム最大手のジンガが新規株式公開（IPO）を申請したことに刺激され日本のソーシャルゲーム関連のディーエヌエー（2432）やグリー（3632）にも物色の矛先が向かいました。特にディーエヌエーは外資系証券のレポートを好感して週後半に上げ足を速め7日、8日と連日で年初来高値を更新しました。投資のヒントのコーナーで5月20日に取り上げてから30％余りの上昇となっています。また、衣料品通販サイト「ＺＯＺＯＴＯＷＮ」を運営するスタートトゥデイ（3092）が6月の月次商品売上高が前年同月比49％増だったと発表したことから買われ年初来高値を更新しました。

三菱自動車（7211）が東芝（6502）のリチウムイオン電池「SCiB（スーパーチャージイオンバッテリー）」を採用する電気自動車「i－MiEV」の低価格タイプを発売すると発表したことで、連想買いからチタン工業(4098)が急伸する場面がありました。i－MiEVの低価格タイプに採用される東芝のリチウムイオン電池SCiBは、リチウムイオン電池の負極材に一般に用いられるカーボン系の黒鉛でなく、独自の負極材を採用することで高い安全性を実現しているのが特徴で、その負極材として利用されるチタン酸リチウムを供給しているのがチタン工業です。したがって東芝のリチウムイオン電池SCiBが話題に上ると、チタン工業に物色の手が伸びるといった構図が出来上がっています。投資のヒントでは昨年の9月30日にチタン工業を紹介していますが、株価はそれからほぼ2倍になっています。

政府が全原子力発電所を対象にストレステスト（耐久性調査）を実施する方針を打ち出し、これにより運転停止中の原発の再稼働時期が遠のき、その結果、燃料費の負担増が業績の圧迫要因になるとの見方から7日には電力各社が大きく売られ、関西電力（9503）や九州電力（9508）が8％前後下落しました。一方で原発の再稼働に不透明感が強まるなか代替エネルギー関連に改めて物色が向かいました。太陽電池関連のウエストHD（1407）、フェローテック（6890）、三晃金属工業（1972）や風力発電関連の日本風力開発（2766）、さらにLNG関連の千代田化工建設（6366）、トーヨーカネツ（6369）などのお馴染みの銘柄に加え、新参者では太陽電池に使う多結晶シリコン製造装置向け合金を増産すると発表した日本冶金工業（5480）が買いを集める場面がみられました。

週末は株価指数オプションとミニ日経平均先物7月物の特別清算指数（ＳＱ）算出日だったこともあって値がさ株の一角に上昇する銘柄が目立ち、なかでもファナック（6954）とファーストリテイリング（9983）が年初来高値を更新しました。ファナックは1999年の上場来高値の14,900円にあと560円まで迫る場面もみられ、ファーストリテイリングは年初の大発会以来約6ヵ月ぶりの高値更新です。こうしたなか本日はファナックとファーストリテイリングの2銘柄で66円高となった日経平均を15円ほど押し上げています。

【各銘柄の7月8日終値】終値のカッコ内は単位株数

ディーエヌエー(2432） 3,785円　　(100株)

グリー(3632） 1,833円 　　(100株)

スタートトゥデイ(3092） 1,769円　　(100株)

チタン工業(4098） 483円　　　(1,000株)

関西電力(9503） 1,475円　　(100株)

九州電力(9508） 1,367円　　(100株)

ウエストHD(1407） 1,541円　　(100株)

フェローテック(6890） 1,774円 (100株)

三晃金属工業(1972） 391円 　　(1,000株)

日本風力開発(2766） 141,200円　(1株)

千代田化工建設(6366） 963円 　　(1,000株)

トーヨーカネツ(6369） 211円 　　(1,000株)

日本冶金工業(5480） 223円 　　(500株)

ファナック(6954） 14,200円 (100株

ファーストリテイリング(9983）13,290円 (100株)

毎日更新！金山敏之「投資のヒント」はこちら

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　3　新規公開株(ＩＰＯ)／公募・売出(ＰＯ)のお知らせ
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現在お申込み可能な新規公開株式（ＩＰＯ）／公募・売出(ＰＯ)はございません。

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　4　スパークス・アセット・マネジメントの「SPARX Way」
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「企業価値の指標としてのEV・EBITDA倍率を考える」

EV・EBITDA倍率とは、EV（Enterprise Value:企業価値）がEBITDA(Earnings Before Interest Taxes Depriciation and Amortization:利払い前・税引き前・償却前利益)の何倍になっているかを表す指標です。買収倍率とも呼ばれるように、実際の企業買収の現場における投資判断に使用され、この倍率が低いほど買収対象が割安であるということを意味します。

一方、私どもが身をおいている株式投資の世界においても、会計ルールの異なる国々の類似企業同士や、大型設備投資のタイミングが異なる類似企業同士の比較を行うときに同指標が使用されることがあります。例えば前者で言えば、買収によって発生した暖簾（のれん）の償却制度の有無や、減価償却ルールの違い、法人税率の違いなどがある場合には、前提条件を揃えて複数企業の比較が行われます。後者の場合、何年か毎に大規模改装工事を必要とするホテル業界などを分析する際に便利です。

またこの指標は、PER（Price-to-Earnings Ratio; 株価収益率）に比べて、よりバランスシートの質を反映する指標であるとも言えます。分母となるEV（Enterprise Value:企業価値）が、時価総額＋有利子負債－現預金によって求められるため、同業2社を比較するとき、より多くの余剰資金を抱える企業のほうが、より低いEV/EBITDA倍率となって算出されるからです。

このように複数企業間の相対比較を行う上で使用されることの多いEV・EBITDA倍率ですが、企業の本源的価値（実態価値）を計算するといったような、いわゆる絶対的価値を議論する際（例えば、「この会社の価値はズバリいくらか？」など）には、ふさわしい指標であるとは言えません。これは、EBITDAの計算においては減価償却費を足し戻すことになっていますが、企業にとって同費用項目は長い目でみれば現金の流出を伴う恒常的コスト（資本支出）と言えますし、自国において負担している法人税も当該国で事業を継続していくうえでかかってくる必要経費として見なすべきであるからです。

従って、私どもがPERを使った企業の本源的価値の議論に賛同しないように（＊）、予想されるEBITDAに適当なEV・EBITDA倍率を掛けて、企業価値を求めるというアプローチにも経済的な価値を測る意味合いはないと考えます。

＊2011年5月13日付けSPARX Way「株式投資とPER」参照

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
スパークス・アセット・マネジメントは、日本株式投資に特化した独立系の資産運用会社として1989年7月に創業し、「世界で最も信頼、尊敬されるインベストメント・ カンパニーになる」というビジョンのもと、一貫した投資哲学と運用プロセスを背景にグローバルに展開している運用会社です。

http://www.sparx.co.jp/
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※リスク・手数料等に関しては、「　リスクおよび手数料等の説明　」の『スパークス・新・国際優良日本株ファンドの重要事項』をご覧ください。

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　5　内藤忍の「資産設計への道」
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その474　過熱する新興国、取り残される新興国

モーニングスター代表の朝倉智也さんと一緒に先週の金曜日に出版記念パーティを開催しました。会場には130人の方にお集まりいただき、とても楽しい時間を過ごさせていただきました。

朝倉さんが書かれた新刊「30代からはじめる投資信託選びでいちばん知りたいこと」では、新興国への投資を先進国と同じ比率で行う資産配分が提案されています。これは、過去の実績から考える配分ではなく、将来の世界経済を見通して考えた結果だと、朝倉さんご自身がおっしゃっていました。

確かに、新興国には大きな可能性があります。成長率も高く、先進国に比べ長期的には高い投資成果が期待できるのかもしれません。

しかし、現状を見ると同じ新興国というカテゴリーに入っている国でも経済状況にはかなり温度差があるようです。

■　過熱する経済をどのように捉えたら良いか

イギリスのビジネス誌「The Economist」は新興国経済の過熱リスクについて取り上げています。
（英語のコラムですが、図を見れば各国の過熱度がわかります。）

『Some like it hot』（お熱いのがお好き？）
http://www.economist.com/node/18895150

ここでは、インフレ率、経済成長率、失業率、銀行の信用供与、実質金利、経常収支バランスを使って指数化して比較しています。

その結果、アルゼンチン、ブラジル、香港、インド、インドネシア、トルコ、ベトナムの7カ国が経済が過熱している「Sizzling Seven」（シューシュー音がするように経済が過熱している7カ国という意味でしょうか？）として、警戒を呼びかけています。

一方で、ロシア、南アフリカ、メキシコ、台湾、マレーシアといった国では過熱の兆候は無く、経済が落ち着いているという結果になっています。

■　上昇と下落を繰り返す変動の大きな市場

この結果からわかることは2つあります。

1つは一部の国では経済が過熱気味になっており、投資には注意が必要な状況になっているということ。そしてもう1つは、国による差がかなりあり、一概に新興国というくくりでまとめて語ることが難しくなってきているということです。

しかし、経済が過熱しているからと言ってすぐにマーケットの調整につながるとは限らないところが、投資の難しさです。このまま経済の過熱がしばらく続き、さらにマーケットが上昇していく可能性もあるからです。そして、油断した頃に突然下落するのかもしれません。

いずれにしても、過去の例を見てもわかるように新興国においては、マーケットの相場変動が激しく、下落する時もかなり大きく調整することも想定しておいた方が良いと思います。

■　新興国の投資こそ、分散と積立に行きつく

新興国の中でも温度差があり、マーケットが調整するタイミングもなかなかわからない、とすると結局は投資対象の分散と投資タイミングの分散という「2つの分散」で対応するのがベスト、ということになります。

長期的には右肩上がりの上昇が期待できる、しかし短期的には大きな相場変動も覚悟しなければならない、というのであれば、積立を下がった時にやめないようにする工夫が必要になってきます。

個人投資家の多くの方は「お熱いのお好き」なようですが、有望な投資先として人気のある国は既に投資タイミングとしては危険エリアに入っているということを改めて認識しておきましょう。

新興国を含めた外貨投資の方法については、以前「資産設計塾 外貨投資編」という本にまとめましたが、その改訂版を来月下旬に出す予定です。こちらも参考にしていただければ幸いです。

今回の話のまとめ---------

■　新興国には今後も高い成長が期待できる

■　過熱した市場は、調整する可能性がある

■　時間の分散が新興国投資では特に重要

では、また来週・・・。

（本コラムは筆者の個人的意見をまとめたものであり、筆者の所属する組織の意見ではありません。）

内藤　忍

株式会社マネックス・ユニバーシティ　代表取締役社長

ツイッター： http://twitter.com/Shinoby7110

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マネックス証券特集サイト：新興国投資のベストな方法を探る
http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2011/news1106F.htm

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　6　マネックス証券ＣＥＯ　松本大のつぶやき
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7月8日　　　　＜古い思い出＞

古い思い出は、放っておいても風化しないものでしょうか？同類の記憶領域に、上書きされると段々原型が見えなくなっていき、その領域にアクセスがないと、記憶はそのままの形で残っているものなのでしょうか？或る類の人の営み、生活の或る一部分、思考の或る一部分、その類で新たな生があると、古い思い出は掻き消されていき、新たな生がないと、古い思い出はそのまま残る。

私の思い出の中には、つぅーっと一線、動くことのない明確な筋のようなストーリーが、ひとつあります。それが覚醒するタイミングは予め知ることはないのですが、ひとたび覚醒すると、その筋に沿ってまたなぞるので、思い出はさらに明確に再記憶されることになります。昨晩は七夕だったからでしょうか？古い思い出との再会はいつも突然やってくるものです。

ところで！明日は「マネックス全国投資セミナー in 札幌」です。札幌の皆様、お会いするのを楽しみにしております！

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　7　マネックス証券からのお知らせ
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■7月14日（木）より豪ドル建債券取扱い予定！
年率：4.40％（税引前） 期間：3年　発行体：アジア開発銀行申込単位：額面1,000豪ドル。詳細は14日、最新情報にてご案内します。お楽しみに！

■銀行・証券・カード・ポイントみんなまとめて一括管理！

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　→ http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2011/news1107c.htm

■【絶賛好評販売中】ネット証券専用ファンドシリーズ「新興国中小型株ファンド」

　→ http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2011/news1106D.htm

■ネット証券専用投信「新興市場日本株レアル型」販売開始！

　→ http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2011/news1107g.htm

■7月株主優待銘柄のご紹介

　→ http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2011/news1107f.htm

■いよいよ決算発表シーズン「決算＆業績予想」がバージョンUP

　→ http://www.monex.co.jp/AboutUs/00000000/guest/G800/new2011/news1107e.htm

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　8　勉強会・セミナー情報
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・8月20日（土）12：30開場　13：00開演　15：50終了 ｉｎ 長野

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・7月11日（月）19：30開場　20：00開始　20：45終了

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・7月25日（月）19：30開場　20：00開始　20：45終了

　　『為替・債券展望』 チャット駆け込み寺 【螺良】

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■＠オンデマンドセミナー　都合のいいときに見られる！動画サイトmonexTV

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400万部を売り上げた書籍の映画化作品。既存の経済学とは異なる視点で社会をよくする方法を考える「ヤバい経済学」を映画評論家の宿輪純一先生が解説します。

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・・・重要事項・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

※本案内に記載のセミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。これらの商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料をよくお読みください。

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　9　思春期証券マンのマネックス日記
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「予言」

こんばんは。二十四節季によると昨日7日は暑さが本格化するという「小暑」だったそうで、1年でもっとも暑いとされる「大暑」は今月23日（土）なんだとか。これから一段と暑くなると思うとげんなり、ぼすみんです。

さて、朝のテレビ番組に欠かせないのが天気予報。晴れるか雨かだけでなく、当日の最高気温・最低気温も予測してくれてとっても便利。忙しい朝、中には天気予報のためだけにテレビをつける・・・という方も少なからずいらっしゃる事と思われます。

各テレビ局、綺麗なお天気お姉さんが予報を伝えてくれますが、ここでテレビ局に提案したいのが「差別化」です。視聴率アップのため、あえて天気予報＝お天気お姉さんというお約束の図式から脱却、異色路線を目指すのです。では、どんな天気予報にすると視聴率がアップするのか？ズバリ、年配の気象予報士による「天気予言」。

見るからに長老というか賢者っぽい予報士に、「西の空より雲きたり・・・」ってな感じで、ノストラダムスの大予言のごとくパッと聞いただけではよく分からないような予言形式で天気予報をさせるのです。なんせ偉ぶった予言者が自信満々で喋りますから、視聴者はこの予言が当たるかどうか興味津々。毎朝チェックせずにはいられません！ところがこの予言、やはりノストラダムスの予言と同様、見る側の解釈の仕方によってはいかようにも解釈できる、つまりは晴れるとも雨が降るとも解釈できる代物で、賛否両論。これがまた話題を呼んで、視聴率はさらに上昇！・・・皆さま、こんな天気予報、否、「天気予言」があったらいいなと思いませんか？僕はたぶん見ませんけど。

（追伸）

こちらは予報でも予言でもなく、予想です。「決算＆業績予想」がバージョンアップ。

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　10　リスクおよび手数料等の説明
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・・・スパークス・新・国際優良日本株ファンドの重要事項・・・・・・・・

□リスク

当ファンドは、主にわが国の株式を投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。当ファンドの基準価額の変動の変動要因としては、主に組入株式の「価格変動リスク」、「集中投資リスク」等があります。※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク（5頁）」をご覧ください。

□手数料等

・ 申込手数料（税込）：かかりません。

・ 信託財産留保額：約定日の基準価額に0.3％の率を乗じた額

・ 信託報酬（年率）：純資産総額に対して年率1.722％（税抜1.64％）

※その他の費用・手数料として、下記の費用が当ファンドの信託財産から支払われます。
・・・・・・・マネックス証券でのお取引に関する重要事項・・・・・・・・・

○投資リスクについて

ご案内の商品・取引は、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、価格や基準価額が変動し、投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化やそれらに関する外部評価の変化等により、投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所株価指数証拠金取引のご利用の際には、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合があり、取引額が保証金・証拠金額を上回る可能性があります（取引額の証拠金額に対する比率は取引により異なります）。これらの取引では、価格変動、金利変動、為替変動等により、差し入れた保証金・証拠金（当初元本）の額を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあり、さらにその損失の額が、差し入れた保証金・証拠金（当初元本）の額を上回るおそれがあります。

○手数料その他費用等について
＜国内株式売買手数料＞

[インターネット]
取引毎手数料：約定金額50万円以下の場合最大472円、約定金額50万円超100万円以下の場合最大1,575円（パソコン、指値注文時）、約定金額100万円超の場合約定金額に対し最大0.1575％
※旧オリックス証券手数料をご選択のお客様が携帯電話から注文された場合、パソコン手数料が適用されます。
一日定額手数料：約定回数にかかわらず約定金額300万円ごとに最大2,625円

[コールセンター]

オペレーター注文：約定金額に対し最大0.42％（最低手数料2,625円）

自動音声注文：約定金額に対し最大0.1575％（最低手数料1,575円又は1,050円)

※夜間取引（マネックスナイター）は一約定につき500円

※単元未満株の売買手数料

インターネットの場合は、約定金額に対し0.525％（最低手数料50円）

コールセンターの場合は、約定金額に対し1.05％（最低手数料2,000円）

※新規公開株、公募・売出株、立会外分売は購入対価のみです。

※転換社債型新株予約権付社債（CB）は約定金額に対し0.42％（最低手数料2,625円）
※信用取引では、諸経費として、「信用金利」「信用取引貸株料」「品貸料（逆日歩）」「管理費」などがかかります。

＜中国上場有価証券等＞

取引手数料：約定金額に対し0.273％（最低手数料73.5香港ドル）

現地手数料：取引所手数料（約定金額×0.005％）、CCASS決済費用（約定金額×0.002％、最低2香港ドル）、税金などのその他諸費用がかかる場合があります。他の現地諸費用額はその時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、金額等をあらかじめ記載することはできません。

＜米国上場有価証券等＞

国内取引手数料：一約定につき25.2米ドル(上限)

その他、売却時のみ現地取引手数料がかかります。現地取引手数料は、市場状況、現地情勢等に応じて決定され、その金額等をあらかじめ記載することはできません。

＜債券＞

債券をお取引される場合には、購入対価のみをお支払いいただきます。取引手数料はかかりません。外貨建て外国債券を日本円で購入、または元利金を受領される場合には別途為替手数料がかかります。個人向け国債は中途換金に制約があり、中途換金される場合には調整額の負担が発生します。

＜投資信託＞

・申込手数料 ： 申込金額に対して最大3.675％（税込）を乗じた額

・信託財産留保額（購入時・換金時の直接的な負担費用） ：約定日、又はその翌営業日の基準価額に最大計3.2％を乗じた額

・信託報酬（保有期間中の間接的な負担費用） ：純資産総額に対して最大2.7125％（年率・税込）を乗じた額

・運用成績に応じた成功報酬やその他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。

その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

・手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

＜株価指数先物・オプション取引＞

取引手数料：日経225先物は346.5円、ミニ日経225先物は52.5円（ともに1枚あたり、1円未満切捨て）。なお、SQ決済時や日計り取引時にも前記手数料がかかります。株価指数オプション取引は売買代金の0.189％（最低手数料189円）。

※株価指数先物・オプション取引には「SPAN（R）に基づき当社が計算する証拠金額×当社が定めた掛け目（※）－ネットオプション価値の総額」の証拠金を担保として差入れまたは預託していただきます。指数の変動状況などを考慮の上、証拠金額に対する掛け目は2.0倍を上限に 当社の任意で変更することがあります。

※株価指数先物・オプション取引は取引額の当該証拠金に対する比率は証拠金の額がSPAN（R）により、先物・オプション取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算されることから、常に一定ではありません。

※株価指数オプションは期限商品であり、買方が期日までに転売または権利行使を行わない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。

＜外国為替証拠金取引＞

FXPLUS取引手数料：かかりません。FXPLUSは、取引通貨の為替レートに応じて取引額に対して一定の証拠金率（4％）の証拠金（必要証拠金）が必要です。大証FX取引手数料：片道1枚あたり147円（税込）

※FXPLUSでは、通貨ペアごとにオファー価格とビッド価格が同時に提示され、お客さまはオファー価格で買い付け、ビッド価格で売り付けることができます。オファー価格とビッド価格には差額（スプレッド）があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。

※売却している通貨と買い付けている通貨の金利差調整額（スワップポイント）の受払いが日々発生しており、スワップポイントを支払うことにより損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。

※損失を一定の範囲に抑えるための措置（ロスカットルール）を設けていますが、外国為替相場の急激な変動により、差し入れた証拠金を上回る損失が生じることがあります。

※FXPLUSでは、当社およびカバー取引先の業務または財産状況の変化により、元本欠損が生ずるおそれがあり、差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれがあります。

＜CFD取引（差金決済取引）＞

取引所CFD（くりっく株365）取引手数料：片道1枚あたり157円（税込）
くりっく株365で必要な1枚あたりの証拠金の額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額に、東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額の2倍を上限額として当社が定める金額を加算した額です。
証拠金の額は、東京金融取引所が算定する証拠金基準額及び取引対象である株価指数の価格に応じて変動しますので、取引所株価指数証拠金取引の取引金額に対する比率は、常に一定ではありません。
CFD PLUSにおいて、マネックス証券はお客さまのIGマーケッツ証券株式会社（以下IGマーケッツ証券）におけるCFD取引口座開設の媒介を行います。CFD取引口座開設後のお取引は、直接お客さまとIGマーケッツ証券との間で成立する相対取引となります。
以下は、IGマーケッツ証券におけるCFD PLUSに関する重要事項です。お取引の前には必ずCFD PLUS取引専用サイトにてご確認ください。
※CFDの取引手数料は無料です。
※お取引金額に必要となる証拠金額は、商品直物CFD取引では約定代金の5％（レバレッジ20倍）を、株価指数CFD及び株価指数先物CFDでは原則、約定代金に10 ％（レバレッジ10倍）を、債券先物CFDでは原則、約定代金に2％（レバレッジ50倍）を乗じた額となります。その他CFD、商品先物CFDでは銘柄ごとに固定の証拠金が定められております。未決オーダーに対しても維持証拠金額が発生します。
バイナリーオプションでは取引から発生しうる最大損失金額が維持証拠金額となります。銘柄ごとに維持証拠金額ならびにレバレッジ設定が異なります。
※取引価格の売値と買値には差（スプレッド）があります。口座通貨以外の通貨の確定損益には両替手数料がかかります。有料チャートなどのご利用には追加料金がかかります。その他調達コスト、配当金相当額などが発生します。
※株価指数先物CFD取引、債券先物・その他CFD取引、商品先物CFD取引、バイナリーオプションには取引最終期限があります。

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（1） 監査報酬、目論見書や運用報告書等の作成費用などの諸費用〔純資産総額に対し上限年率0.105％（税込）〕

（2） 有価証券売買時の売買委託手数料（ファンドの運用による取引量に応じて異なりますので、事前に料率や上限額等を表示することができません。）

　当ファンドに係る手数料（費用）の合計額については、基準となる条件が状況等により異なる場合があるため、あらかじめ当該費用（上限額等）を表示することができません。

※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）本文の「手数料等および税金」に関する項目をご覧ください。