ゼロETFプログラムを拡大!新規取扱いETFも対象に

ゼロETFプログラムを拡大!新規取扱いETFも対象に

2017年2月にスタートした米国ETF売買手数料実質無料プログラム「ゼロETF」。

この度、2018年12月よりスケールアップして再始動いたします。

これまでのウィズダムツリーが提供する米国ETF27銘柄に加え、2018年7月以降にマネックス証券で新規取扱いを始めた米国ETFの取引手数料を、最大6ヶ月間、実質無料といたします。

プログラムの拡大後、最初に対象となる銘柄は、2018年7月から9月に取扱いを始めたSPDR®シリーズの19銘柄となります。今後、対象となる銘柄と、実質無料となる期間は、新規取扱いのご案内時やゼロETFの常設ページでご案内予定です。

"新"ゼロETFプログラムの内容

新ゼロETFプログラムの内容

※1再上場などの場合、当社は一部の新規取扱いETFを対象外とする場合がございます。対象銘柄については、取扱いの都度、案内を行います。お取引の際にはあらかじめゼロETF常設ページをご覧ください。

※2マネックス証券での米国ETF新規取扱い開始日から起算し、5ヶ月後の月の最終営業日(現地約定日ベース)までの取引手数料(税抜)が実質無料となります。

超低コスト・コアETFシリーズを中心に取引手数料が実質無料に!

期間限定でゼロETFの対象となる米国ETFと実質無料期間

2018年7月、9月に新規取扱いを開始した以下の各ETFについては、2018年12月3日(月)現地約定分から、取扱い開始日から起算し5ヶ月後にあたる各終了期間までの現地約定分の取引手数料(税抜)を実質無料といたします。(ティッカーをクリックすると、運用会社のウェブサイトにて各ETFの詳細をご確認いただくことができます。)

新規取扱い開始日:2018年9月25日(実質無料期間:約3ヶ月)
(ゼロETFプログラム対象期間:2018年12月3日(月)現地約定分~2019年2月28日(木)現地約定分)

ティッカー
シンボル
銘柄名(連動指数)
XLC コミュニケーション・サービス・セレクト・セクターSPDRファンド
(コミュニケーション・サービス・セレクト・セクター指数)

新規取扱い開始日:2018年7月12日(実質無料期間:約1ヶ月)
(ゼロETFプログラム対象期間:2018年12月3日(月)現地約定分~2018年12月31日(月)現地約定分)

ティッカー
シンボル
銘柄名(連動指数)
SPTM SPDR® ポートフォリオ米国トータル・ストック・マーケットETF
(SSGAトータル・ストック・マーケット指数)
SPLG SPDR® ポートフォリオ米国大型株式ETF
(SSGA大型株式指数)
SPMD SPDR® ポートフォリオ米国中型株式ETF
(S&P 1000® 指数)
SPSM SPDR® ポートフォリオ米国小型株式ETF
(SSGA小型株式指数)
SPYG SPDR® ポートフォリオS&P 500® グロース株式ETF
(S&P 500® グロース指数)
SPYV SPDR® ポートフォリオS&P 500® バリュー株式ETF
(S&P 500® バリュー指数)
SPYD SPDR® ポートフォリオS&P 500® 高配当株式ETF
(S&P 500® 高配当指数)
SPDW SPDR® ポートフォリオ先進国株式(除く米国)ETF
(S&P® 先進国(除く米国)BMI指数)
SPAB SPDR® ポートフォリオ米国総合債券ETF
(ブルームバーグ・バークレイズUSアグリゲート指数)
SPSB SPDR® ポートフォリオ米国短期社債ETF
(ブルームバーグ・バークレイズ米国社債1-3年指数)
SPIB SPDR® ポートフォリオ米国中期社債ETF
(ブルームバーグ・バークレイズ米国社債中期指数)
SPLB SPDR® ポートフォリオ米国長期社債ETF
(ブルームバーグ・バークレイズ米国社債長期指数)
SPTS SPDR® ポートフォリオ米国短期国債ETF
(ブルームバーグ・バークレイズ米国国債1-3年指数)
SPTL SPDR® ポートフォリオ米国長期国債ETF
(ブルームバーグ・バークレイズ米国国債長期指数)
FEZ SPDR® ユーロ・ストックス50 ETF
(ユーロ・ストックス50指数)
SJNK SPDR® ブルームバーグ・バークレイズ短期ハイ・イールド債券ETF
(ブルームバーグ・バークレイズ米国ハイ・イールド・350mnキャッシュペイ0-5年・2%キャップド指数)
BWX SPDR® ブルームバーグ・バークレイズ世界国債(除く米国)ETF
(ブルームバーグ・バークレイズ・グローバル国債(除く米国)キャップド指数)
TOTL SPDR® ダブルライン・トータル・リターン・タクティカルETF
(ブルームバーグ・バークレイズUSアグリゲート指数)

【動画】SPDR®超低コスト・コアETFシリーズを使ったETF投資法を知る

成毛眞氏スペシャルセミナー「amazon 世界最先端の戦略がわかる」

動画を視聴する

(収録日:2018年11月21日)

ゼロETFプログラムの概要

内容 対象ETFの米国株取引にかかる取引手数料(税抜)を、全額キャッシュバックいたします。
対象となるお客様 対象商品の取引(売買)を行ったお客様
対象商品 ゼロETF対象銘柄
(ウィズダムツリーETFと新規取扱いを開始した6ヶ月以内の米国ETF)
対象取引 現物買い取引・売り取引(非課税口座における取引は対象外)
キャッシュバック時期
および方法
対象商品の取引を行った日の翌月末までに、米ドルで外国株取引口座へ入金いたします。
ご留意事項
  • 新規取扱いの米国ETFについては、マネックス証券での米国ETF新規取扱い開始日から起算し、5ヶ月後の月の最終営業日(現地約定日ベース)までの取引手数料(税抜)が実質無料となります。
  • 新規取扱いの米国ETFについては、当社が定めたETFが対象となり、すべての新規取扱いのETFが対象になるわけではございません。お取引の際にはあらかじめゼロETF常設ページをご確認ください。
  • キャッシュバック時に外国株取引口座を閉鎖されている場合は対象外となります。
  • 売却時のみ発生する現地取引費用「SecFee」は、キャッシュバックの対象外です。
  • キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。
  • キャッシュバック対象期間の終了日が、営業日に当たらない場合(土日祝日など現地非取引日)は、直前の営業日をもって期間満了となります。
  • NISA用米国株口座でのお取引は、本プログラムの対象外となります。
  • 米国株デビュー応援キャンペーンの対象となるお客様は、本プログラムの対象外となります。
  • 既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。
  • プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

マネックス証券 米国株(アメリカ株)取引サービスの特長

  1. 最低手数料 5ドル(税抜)は業界最安水準。さらに「ゼロETF」対象銘柄なら手数料ゼロ!

    米国株の手数料

    ゼロETFとは

  2. 特定口座で、確定申告の手間を軽減できます

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  3. 個別株も、ETFも、充実の取扱銘柄数

    3,000銘柄以上、取扱銘柄一覧

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  7. 注文方法・注文期間が豊富!再発注の手間を減らせます

    注文方法

2018年9月30日現在

業界は米国株のオンライン取引が可能な証券会社(SBI証券・楽天証券・三菱UFJモルガンスタンレー証券・マネックス証券)をいいます。

※※主要オンライン証券はSBI証券・カブドットコム証券・松井証券・楽天証券・マネックス証券をいいます。(松井証券、カブドットコム証券は米国株の取扱いはありません)

米国株のお取引をするには

米国株を取引するためには、外国株取引口座の開設(無料)が必要です。
ウェブサイト上から簡単に、もちろん無料で開設いただけます。

米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、
①資金振替(円資金の移動)
②為替振替(円を米ドルへ交換)、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。

マネックス証券の米国株取引の仕組みはこちら

米国(アメリカ)株 円貨決済

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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[口座開設・維持費は無料]

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。

<手数料等(税抜)>

米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし最低手数料5米ドル、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。

<その他>

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