マネックス証券では、主要ネット証券で唯一（※）「プレ・マーケット」「アフター・マーケット」という立会時間（取引時間）外での米国株取引が可能です。
アメリカでは立会時間外に突然のニュースや決算発表によって株価が急変することがありますが、当社ではこのような場合に時間外取引が可能なため、お取引のチャンスが広がります。
※2024年9月20日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、au カブコム証券、SBI 証券、松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。
立会時間のみ売買可能な場合の取引時間
（日本時間：23：30～6：00）
マネックス証券での取引時間
（日本時間：20：00～10：00）
米国株の取引時間は、日本時間（標準時間）で23：30～6：00の市場の立会時間（取引時間）に加えて、20：00～23：30の「プレ・マーケット」、6：00～10：00の「アフター・マーケット」があります。
立会時間（取引時間）は6時間半ですが、当社ではプレ・マーケットとアフター・マーケットと呼ばれる時間外取引も可能なため、最大14時間お取引いただくことができます。
また、米国株国内店頭取引サービス取扱銘柄の場合、日本時間の日中（12：00～17：00）を加えた、最大19時間の米国株取引が可能です。
標準時間（11月第1日曜日の翌日～3月第2日曜日の前日）
立会時間：23：30～6：00
時間外取引：20：00～23：30/6：00～10：00
夏時間（3月第2日曜日～11月第1日曜日）
立会時間：22：30～5：00
時間外取引：19：00～22：30/5：00～9：00
立会時間：9：30～16：00
時間外取引：6：00～9：30/16：00～20：00
2024年5月23日の立会時間終了後、米国の大手半導体メーカー「エヌビディア（NVDA）」が四半期決算発表を行いました。業績は市場予想を上回り、1：10の株式分割も発表されたことから、株価は時間外取引（アフターマーケット）で一時7％ほど上昇しました。
当社であれば、この時間外取引中にもお取引が可能なため、利益を狙うチャンスがありました。
（出所：米国取引サイト トレードステーション）
ご注意
ご説明の為、個別銘柄の表示をしておりますが、該当銘柄の勧誘・推奨をするものではありません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。
米国株取引の注文画面において、指値を選択し、期間の中から、以下の「+（プラス）」がついた期間（Day+、GTC+、GTD+のいずれか）を選択し発注していただくと、時間外取引時間での注文が有効となります。
※ただし、これら3つの注文方法は指値注文のみ有効であり、成行注文や逆指値注文には対応しておりません。
詳細はこちらでご確認ください。
| 当日中 （DAY＋） |
当日のアフターマーケット（標準時間の場合は朝10時）まで有効 |
|---|---|
| 90日注文 （GTC＋） |
キャンセルするまで有効（時間外取引を含む/最大90日間） |
| 期間指定 （GTD＋） |
指定日まで有効（時間外取引を含む/最大90日間） |
時間外取引を活用すれば、お取引のチャンスが広がる可能性がございます。そのようなチャンスを見逃さずに取引するために、以下のページもあらかじめご覧いただくことをおすすめいたします。
お取引を始めるための手順を確認してチャンスに備えましょう。
時間外取引中に実施されることが多い決算発表。気になる銘柄の発表予定をチェックしておきましょう。
業績トレンドや配当金情報、銘柄比較機能等を活用してチャンスに備えましょう。時間外取引に発表される決算発表の結果も「決算フラッシュ」なら、発表から数分以内に結果を日本語で確認できます。
日本株と同様の画面で米国株が発注できる「米国株かんたん注文」を活用しましょう。
米国株取引をはじめるには
米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
米国株取引をはじめるには
外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
＜リスク＞
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。＜手数料等＞
＜その他＞
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