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米国株 時間外取引

米国株 時間外取引

マネックス証券の米国株サービスでは、「プレ・マーケット」「アフター・マーケット」という立会時間外でのお取引も可能です。突然のニュースや決算発表により、立会時間外に株価が急変することがあり、このような場合にプレ・アフターマーケットの時間帯で取引できれば、利益を狙うチャンスが広がります。また、米国株国内店頭取引サービス取扱銘柄の場合、日本時間の日中（12:00～17:00）に取引ができるため、最大で17時間米国株のお取引が可能です。お客様の用途に合わせて使い分けしてみてはいかがでしょうか。

米国株の取引時間

米国株の取引時間は現地時間で、市場の取引時間（立会時間）9:30～16:00に加えて、8:00～9:30の「プレ・マーケット」、16:00～20:00の「アフター・マーケット」があります。立会時間は6時間半ですが、プレ・アフターマーケットの取引時間を加えると、最大12時間もお取引いただくことができます。また、米国株国内店頭取引サービス取扱銘柄の場合、日本時間の日中（12:00～17:00）に取引ができるため、最大で17時間米国株のお取引が可能です。

米国株の取引時間

① プレ/アフターマーケットを加えると最大12時間

エヌビディア好決算で株価急騰

2023年8月23日の立会時間終了後、米国の大手半導体メーカー「エヌビディア（NVDA）エヌビディア（NVDA）」が第2四半期の決算発表を行いました。業績は市場予想を上回り、今四半期の好調な売上高見通しが明らかになったことから、株価は時間外取引（アフターマーケット）で一時8％強上昇しました。
マネックス証券であれば、この時間外取引中にも取引が可能なため、利益を狙うチャンスがありました。

（出所：米国取引サイト トレードステーション）

ご説明の為、個別銘柄の表示をしておりますが、該当銘柄の勧誘・推奨をするものではありません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

時間外取引の注文方法は？ プラス（＋）のついた期間指定を選ぼう！

米国株ウェブ取引画面の注文画面において、期間指定の中から、以下の「+(プラス)」がついた期間（Day+、GTC+、GTD+のいずれか）を選択し発注していただくと、時間外取引時間での注文が有効となります。

※ただし、これら3つの注文方法は指値注文のみ有効であり、成行注文や逆指値注文には対応しておりません。
詳細はこちらでご確認ください。

米国株ウェブ取引画面の注文画面キャプチャ

② 米国株国内店頭取引サービスを加えると最大17時間

米国株国内店頭取引サービス取扱銘柄の場合、①でご説明した時間外取引の他に、日本時間の日中（12:00～17:00）でも米国株のお取引が可能になります。そのため、最大で17時間お取引ができます。

2023年7月の米国株国内店頭取引「人気ランキング」
1位AAPLAAPLアップル
2位MSFTMSFTマイクロソフト
3位JPMJPMジェイピー・モルガン・チェース
4位TSLATSLAテスラ
5位METAMETAメタ・プラットフォームズ
  • 期間：2023年7月1日～2023年7月31日（約定日ベース）。米国株国内店頭取引サービスにおける売買代金ランキング（米ドルベース）。
  • 個別銘柄を推奨するものではありません。

※2023年8月28日時点の取扱銘柄一覧

米国株国内店頭取引

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。