マネックス証券「米国株」の4つの特典をわかりやすくご紹介します。
ご自身の投資に賢く役立てられてはいかがでしょうか。
※「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。当社は実質無料(対象手数料(税抜)のキャッシュバック)となります。2024年3月21日現在。マネックス証券調べ。
初回入金から20日間限定
外国株取引口座への初回入金日から、20日間にお取引された米国株取引手数料(税抜)を、最大3万円分まで米ドルでキャッシュバックいたします。(※)
※キャッシュバック金額が、初回入金月の月末時点の為替レート(仲値)にて日本円換算して3万円を超えた場合には、3万円分の米ドルをキャッシュバックいたします。
ご詳細はバナーまたは「米国株デビュー応援プログラム」よりご覧ください。
おトク
マネックス証券は、外国株取引口座における円を米ドルに交換する為替手数料(買付時)を0円(無料)としております。
米ドルを円に交換する際は、1米ドルあたり25銭の手数料が発生します。
※為替手数料については定期的に見直しを行い、次回は2024年12月を予定しています。
ご詳細はバナーまたは「米国株為替手数料(買付時)無料!」よりご覧ください。
いつでもおトク
対象銘柄の現物取引買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックする米国ETF買い放題プログラムを実施しています。対象銘柄数は業界最多※の21銘柄です。
※「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。当社は実質無料(対象手数料(税抜)のキャッシュバック)となります。2024年3月21日現在。マネックス証券調べ。
ご詳細はバナーまたは「米株ETF買い放題プログラム」よりご覧ください。
いつでもおトク
NISA口座における米国株の国内取引手数料(税込)を全額キャッシュバックし、実質0円(無料)としています。
NISAでの米国株取引までの流れは「米国株NISA 取引ガイド」よりご確認ください。
ご詳細はバナーまたは「NISA株式手数料実質無料!」よりご覧ください。
※日本株、米国株、中国株について新NISAで取引可能なのは現物取引です。また、米国株(国内取引手数料)、中国株の売買手数料、ワン株(単元未満株)の売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。IFAサービス(マネックスPBを含む)をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。
米国株取引をはじめるには
米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
米国株取引をはじめるには
外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
<口座開設および金融機関変更に関して>
NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。<お取引に関して>