マネックス証券「米国株」では、夜間の取引チャンスを逃さないためや、自分にあった銘柄を探すための、様々な機能やサービスがあります。お客様の考える取引チャンスを逃さないために、知っておくと役立つマネックス証券「米国株」の機能やサービスを分かりやすくご紹介いたします。
マネックス証券では、立会時間に加えて「プレ・マーケット」、「アフター・マーケット」でもお取引いただけます。
それにより、立会時間を含め、最大12時間取引が可能、突然のニュースや決算発表後の株価変動に対応可能になるので、取引チャンスを逃しません!
標準時間(原則11月第1月曜日~3月第2土曜日)
夏時間(原則3月第2日曜日~11月第1日曜日)
マネックス証券「米国株」では、「逆指値」「トレールストップ」「ツイン指値」など注文方法が様々あるので、立会時間外に大きく株価が動く際のチャンスを逃したくないお客様や、夜中でもスムーズに取引がしたいお客様にとって、有効に活用することができます!
夜間の米国株取引時間中に、操作方法やルールが分からず取引チャンスを逃しては困ります。そんなことの無いよう、マネックス証券なら米国市場取引時間中なら夜間も対応する米国株ダイヤルをご用意しています。ご不明な点がある時は、ぜひご利用ください。
マネックス証券の米国株は規模の大きい銘柄から小さい銘柄まで幅広く取扱いがございます。豊富な銘柄の中からお客様にぴったりの銘柄を見つけてください!また、お客様からの米国株の銘柄追加のご要望を「シンボル+(プラス)」と銘打って、 専用フォームより受付けています。ぜひ、銘柄追加のご要望をお寄せください。
銘柄スカウター米国株は米国上場企業の分析にご利用いただける無料サービスです。様々な機能を搭載しておりますのでぜひ米国株投資の銘柄選定にご活用ください。例えば「過去10期以上の企業業績をグラフ表示」「過去10年の業績をスクリーニングできる」などがカンタンに確認でき、投資のチャンスを増やすことができます!
マネックス証券では、「マネックス証券 米国株 スマートフォン」という米TradeStation社の開発した米国株取引専用のスマホアプリをご用意しております。レーダースクリーン・チャート分析・チャート発注等の機能を、スマートフォン(iPhone、Android搭載端末)でご利用いただけます。スマホで取引完結ができるので、いつでもどこでも気軽に米国株取引が楽しめるようになります!
その他、マネックス証券「米国株」には4つの特典もございます。
お取引の前にチェックしておくと、おトクに米国株を始められるかも知れません。
ご自身の投資に賢く役立てられてはいかがでしょうか。
米国株取引をはじめるには
米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
米国株取引をはじめるには
外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
<リスク>
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。<保証金の額または計算方法>
米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。<手数料等>
<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
<口座開設および金融機関変更に関して>
NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。<お取引に関して>