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円→米ドルの為替手数料0銭が継続!円から買付(円貨決済)も対象

マネックスでは米国株買付時の為替手数料が0銭

米国株取引に用いられる通貨は米ドルのため、買付には通常、日本円→米ドルへの両替が必要(「円から買付(円貨決済)」ご利用の場合は両替不要です。)です。
その際発生する為替コストが気になっている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

ところが、マネックス証券では2019年7月より定期的な見直しのもと、米国株取引における日本円→米ドルへの為替手数料を0銭としているため、コストを抑えて米国株をお取引いただけます。

日本円→米ドル 0銭(無料)
  • 米ドルから日本円への為替振替時は1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。
  • 為替変動などを考慮して為替手数料は定期的な見直しを行っており、次回の見直しは2025年6月を予定しております。見直しの結果、有料になる場合もございます。
  • 本ページで案内している日本円から米ドルへ両替を行う場合の手数料および手順は、すべて外国株管理サイト内で行う場合の内容です。

日本円を使用した買付「円から買付(円貨決済)」も対象

マネックス証券では、事前に米ドルへ両替をしなくても日本円を外国株取引口座(外国株管理サイト)にご準備いただくだけで、米国株をお買付いただける「円から買付(円貨決済)」サービスがご利用いただけます。
この場合も、日本円→米ドルへの為替手数料は0銭です。円から買付(円貨決済)の詳細はこちら

「円から買付(円貨決済)」の為替手数料が0銭なのは主要ネット証券ではマネックス証券のみ!(※)

2025年3月19日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、SBI 証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券を指します。

円から買付(円貨決済)にかかる為替手数料が0銭だと、実際のコストはどのくらい変わる?

アップル1株の買付を行った場合で、他の主要ネット証券(円貨決済時)同様、為替手数料が20銭または25銭かかる場合と、為替手数料0銭の場合で比較してみました。


アップルを1株買付する場合だと54円→0円に!(円貨決済時の為替手数料が25銭の場合)

「円から買付(円貨決済)」の為替手数料が0銭なのは主要ネット証券ではマネックス証券のみ!(※)
  • 1ドル150円、アップル1株214ドル、当社の米国株現物手数料の計算式で算出
  • 取引手数料と為替手数料の合計でどの程度コストが減るかは、お取引時の株価および為替レートの水準により異なります。

円から買付(円貨決済)を利用するには?

米国株取引で円から買付(円貨決済)をご利用いただく場合、発注前に外国株管理サイトにて事前の設定が必要です。
売却時とNISA口座でのお取引ではご利用いただけませんので、ご了承ください。

円から買付(円貨決済)の
設定方法を確認する

証券総合口座

MY PAGE > 入出金 > 資金振替 より、米国株取引に充てたい資金を証券総合口座から外国株取引口座へ資金振替

下矢印

外国株取引口座(外国株管理サイト)

「米国株円貨決済 買付可能額への連携」の「自動連携する」にチェック(緑色の状態)

17時までに「自動連携する」にチェック(緑色の状態)すると、外国株取引口座内の円貨お預かり金額が18:35頃に米国株取引画面の買付可能額へ反映されます。

米国株を初めて買付する際の疑問を解決

米国株取引には実際どれくらい資金が必要?何だか高そう

米国株は日本株と異なり、1株からお取引が可能です。
お取引に必要なコストは、買付する際の株価や為替によって異なりますが、時価総額ランキング上位3銘柄(3月14日時点)を1株買付した場合を例にご説明させていただきます。

NISA口座でのお取引の場合全額キャッシュバックにより、実質0円に!
  • 1ドル150円、株価はそれぞれ3月14日終値を用いて当社の米国株現物手数料の計算式で算出
  • 例として3銘柄を記載しておりますが、投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

米国株は情報収集が難しそうで手が出しにくい...

マネックス証券では、米国株投資がはじめての方でも米国企業の情報収集や分析がすぐに行える銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」をご提供しております。
当社で「証券総合取引口座」および「外国株取引口座」をご開設いただいている方であれば、無料でご利用いただけますので、この機会にご活用してみてはいかがでしょうか?

銘柄スカウター米国株から取得可能な情報を一部ご紹介

ランキング情報(値上がり率・値下がり率・配当利回り・時価総額)

ランキングページキャプチャ

配当情報(年間配当履歴・配当利回り・実績配当性向等)

銘柄スカウターページキャプチャ

閲覧中の銘柄に関連するニュース(日本語)

銘柄スカウターページキャプチャ

出所:銘柄スカウター米国株

実際に米国株を買ってみよう

買付する銘柄が決まったら、実際に米国株を買付してみましょう。

マネックス証券アプリで、米ドルのご準備が不要な「円から買付(円貨決済)」を活用した買付方法について、実際の画面を用いてご紹介いたします。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座(未成年者口座)での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(税込:0.275%)(最低手数料45香港ドル(税込:49.5香港ドル)、上限手数料450香港ドル(税込:495香港ドル))の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(ただし、手数料上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。