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銘柄スカウターがスマートフォンに最適化!

銘柄スカウターがスマートフォンに最適化!

2017年10月に提供を開始してからすでに6度進化した、大好評の日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」が7度目の進化を遂げました。今回追加されたのは「スマートフォンへの表示最適化」です。これまでも銘柄スカウターはスマートフォンで閲覧可能でしたが、パソコンで見た場合と同様に表示されていました。今後はスマートフォンに最適化された画面が表示されますので、外出先等でもスムーズに銘柄分析を行っていただけます。ぜひご活用ください。

全てのメニューをスマートフォンに最適化!

銘柄スカウターでご提供しておりますすべてのメニューをスマートフォンに最適化させました。フリック操作で画面遷移可能な箇所を随所に設けるなど、使い勝手に徹底的にこだわりました。

銘柄比較

銘柄比較

決算スケジュール

決算スケジュール

業績修正を探す

業績修正を探す

アナリストの予想変化

アナリストの予想変化

10年スクリーニング

10年スクリーニング

業績ニュース

業績ニュース

適時開示情報

適時開示情報

お気に入り銘柄

お気に入り銘柄

個別銘柄の画面ももちろん最適化!

個別銘柄の関連画面もすべてスマートフォンに最適化しました。

概要

概要

企業分析

企業分析

セグメント業績

セグメント業績

配当

配当

それ以外にもプチ進化!業績進捗率が4項目確認可能に

スマートフォンへの最適化以外にも機能が追加されました。これまで企業の通期業績予想に対する業績進捗率は「経常利益」のみご確認いただけていましたが、今後は「売上高」「営業利益」「経常利益」「当期利益」の4項目の業績進捗率をご確認いただけるようになりました。

これまでの業績進捗率の表示

これまでの業績進捗率の表示

今後の業績進捗率の表示

今後の業績進捗率の表示

マネックス銘柄スカウターの進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見をお寄せください。

日付 できごと 搭載された主な機能
2017年10月26日

マネックス銘柄スカウター登場

マネックス銘柄スカウター登場

  • 最長過去10年の企業業績
  • 企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績
  • PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示
  • 複数銘柄の株価指標などの比較機能
  • 過去の配当実績や配当性向など配当関連情報
  • 決算発表スケジュール
2018年1月24日

最初の機能拡充

最初の機能拡充

  • セグメント業績
  • アナリストリビジョン機能
  • 銘柄比較機能の改善
  • 1株あたり利益(EPS)や1株あたり純資産(BPS)
2018年4月16日

2度目の機能拡充

2度目の機能拡充

  • 企業情報
  • お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日

3度目の機能拡充

3度目の機能拡充

  • 企業の業績予想修正履歴
  • 業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日

4度目の機能拡充

4度目の機能拡充

  • 「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加
  • 決算速報ニュースを大幅に強化
2019年1月28日

5度目の機能拡充

5度目の機能拡充

  • 「業績修正を探す」機能
  • 通期業績推移・キャッシュフロー推移の表示期間を延長
2019年4月15日

6度目の機能拡充

6度目の機能拡充

  • 10年スクリーニング機能
2019年10月18日 7度目の機能拡充
  • スマートフォンの表示を最適化
  • 業績進捗率が4項目から選択可能に

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。