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波乱相場に負けない!S&P500を活用する資産形成

8月8日(月)に開催した川田重信氏のセミナー動画を配信中です。
2022年は株式市場の乱高下が激しい一方で、円安・物価高騰などさまざまな要因が絡み不安を感じる方も多いのではないでしょうか。長期資産形成における川田流骨太方針と難局の乗り越え方について、解説していただきました。ぜひご視聴ください。

【動画】S&P500の魅力を解説!米国経済を味方につける資産形成術

~波乱の2022年。川田流骨太方針と難局の乗り越え方~

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。(収録日:2022年8月8日)

エグゼトラスト株式会社 代表取締役社長
「バロンズ・ダイジェスト」日曜版編集人

川田 重信 氏

大和証券時代にNY、香港、シンガポールで外国株式の営業活動に従事。
ペインウェバー(現UBS)証券を経てエグゼトラストを設立。
米国の代表的な投資週刊誌『Barron's』の日本語版「バロンズ・ダイジェスト」日曜版を編集する他、米国株式および資産運用に関連するコンサルティングなども行う。日本人の国際分散投資、および株式投資は米国株式のインデックス運用を基本に据えることを提唱し続けながら米国株式投資の魅力を啓蒙している。神戸大学経営学部卒業、米国ロチェスター大学MBA。

米国のS&P500指数に投資するには?

eMAXIS SlimでS&P500に投資する3つのメリット

「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」は、米国の主要株価指数「S&P500指数」に連動する投資成果を目指すインデックスファンドです。長期の資産形成にご活用ください。

業界最低水準の運用コストを目指す一環として、公正な比較の対象となる他社類似ファンドに係る信託報酬率が当社ファンドを下回る場合、ファンドの継続性に配慮した範囲で信託報酬率を引き下げることを基本とします。ただし、三菱UFJ国際投信の信託報酬率が業界最低水準となることを、保証等するものではありませんのでご留意ください。

コア・サテライト戦略の中核は「S&P500」で長期投資!

コア(中核)としての活用もおすすめです

コア部分長期投資<S&P500> サテライト部分 ニーズによって短期的な投資

コア・サテライト戦略とは、ポートフォリオのベース(基礎)資産となる「コア(中核)」と、攻めの資産となる「サテライト(非中核・衛星)」に大きく2つに分けて運用する方法です。
コア部分では、低コストで分散投資するインデックスファンドなどで長期かつ安定的な成長をめざす運用をします。サテライト部分では、積極的にリターンを狙うアクティブ型のファンドや個別銘柄やリート、その他商品を活用するイメージです。
コア部分とサテライト部分をバランスよく保有して、リスクやコストを抑えつつ、中長期的に安定した資産の成長をめざす考え方です。ただし、必ずしも両方持つ必要はなく、まずはコア部分でしっかりと長期投資に取り組むことが大切です。

米国株式(S&P500)の毎日つみたてシミュレーションをご紹介!

毎日1,000円を20年間つみたてた場合

米国株式(S&P500)に毎日1,000円を20年間つみたてた場合のシミュレーショングラフ

  • 上記は米ドルベースの指数(配当込)を、三菱UFJ国際投信が円換算しています。
  • 上記は一定期間・一定金額をつみたて投資(最終日を除く)したと仮定して試算しています。表示桁未満は四捨五入して表示しています。
  • 毎日とは、国内の非営業日を除く毎日をいいます。
  • 上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

出所:三菱UFJ国際投信株式会社のファンド情報ご提供資料

毎日3,000円を20年間つみたてた場合

米国株式(S&P500)に毎日3,000円を20年間つみたてた場合のシミュレーショングラフ

  • 上記は米ドルベースの指数(配当込)を、三菱UFJ国際投信が円換算しています。
  • 上記は一定期間・一定金額をつみたて投資(最終日を除く)したと仮定して試算しています。表示桁未満は四捨五入して表示しています。
  • 毎日とは、国内の非営業日を除く毎日をいいます。
  • 上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

出所:三菱UFJ国際投信株式会社のファンド情報ご提供資料

Check!

つみたてシミュレーションをもっと見たい方はこちらの資料もチェックもご覧ください。

eMAXIS Slim米国株式(S&P500)特徴のご紹介、つみたてシミュレーション(ファンド情報ご提供資料 データ基準日:2022年7月29日)

【NISA】2022年後半は「毎日つみたて」もおすすめ

つみたてNISAでおすすめ!S&P500への積立投資

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

口座開設および金融機関変更に関して
  • NISA口座、ジュニアNISA口座(未成年者口座)および課税未成年者口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。NISA口座は金融機関変更が可能ですが、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座は不可となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
  • 2023年までのNISAにおいては、一般NISAもしくはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年に両方の適用を受けることはできません。
お取引に関して
  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取または課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2023年までのNISAにおける年間の非課税投資枠は、NISAが120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円となります。売却しても非課税投資枠は再利用できません。また、非課税投資枠の残額(未使用分)は翌年以降に繰り越せません。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたてNISA信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
その他
マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。

2023年までのNISAにかかるご留意事項

2024年からのNISAにかかるご留意事項