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50代から考える 老後に備える積立投資と出口戦略

カン・チュンド氏による「50代から考える、老後に備える積立投資と出口戦略」のセミナー動画を配信中です。老後や出口戦略を見据えたインデックス投資のやり方・ファンドの選び方、50代~60代の方が意識しておきたいリスク許容度の考え方等について、カンさんが分かりやすく解説しています。ぜひご視聴ください。

【動画】50代から考える、老後に備える積立投資と出口戦略

老後や出口戦略を見据えたインデックス投資のやり方・ファンドの選び方、50代~60代の方が意識しておきたいリスク許容度の考え方等について講演をしていただきました。
セミナー最後の質疑応答でもお客様のご質問にたっぷりと回答しています。ご興味のある方はぜひご視聴ください。

プログラム

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【講演】50代から考える、老後に備える積立投資と出口戦略
40:21
毎月・毎日つみたてシミュレーション(三菱UFJ国際投信)
45:39
eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)活用術(マネックス証券)
49:45
質疑応答
  • マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。(収録日:2022年10月12日)
  • 動画の内容は収録日時点のものであり、最新のリスク・手数料などの重要事項については、本コンテンツ末尾の「投資信託取引に関する重要事項」および「個別投資信託のご留意事項」をご参照いただきますようお願い申し上げます。

こんな方におすすめ

  • 50代~60代の資産運用について知りたい方
  • 老後資金の作り方・活用方法を見据えたインデックス投資に興味がある方
  • 積立投資をこれから始めたい方

講師紹介

カン・チュンド 氏の写真

投資信託クリニック代表、インデックス投資アドバイザー

カン・チュンド 氏

米国シトラスカレッジ中退。2000年に独立FPとして開業。
金融商品の販売には関わらず、時間ベースの有料カウンセリングに特化する。これまで1000名を超えるお客様に、グローバルに投資を行う低コストの投資信託の有用性を説いてきた。
著書に「ラクして増やそう!バラつみ投資」(電子書籍)「投資信託35の法則」(ソーテック社)「ETF投資入門」(日本経済新聞出版社)などがある。
近著は「つみたて投資の終わり方 100年生きても大丈夫!: 人生後半に向けた投資信託の取り崩しメソッドを解説!」(電子書籍)。お気に入りは日本酒、散歩、国立西洋美術館。

つみたて投資におすすめのファンド

セミナーで紹介したファンドです。ぜひ長期のつみたて投資にご活用ください。

全世界(日本を含む先進国・新興国)の株式へ投資

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

  • 主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国および新興国の株式等(DR(預託証書)を含みます。)への投資を行います。
  • 日本を含む先進国および新興国の株式市場の値動きに連動する投資成果をめざします。
  • MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

株式・債券や不動産投資信託(リート)など計8資産へ分散投資

eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)

  • 日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券市場の値動きに連動する投資成果をめざします。
  • 各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行います。
  • 各マザーファンド等を通じて、日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含みます。)、公社債および不動産投資信託証券(リート)に実質的な投資を行います。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。

つみたてシミュレーション(毎月1万円)

2007年9月末から2022年9月末までの直近15年間に、全世界株式(オール・カントリー)と8資産バランスに毎月つみたて投資をした場合のシミュレーションです。
以下のシミュレーションは、2022年10月12日(水)のライブ配信の際の資料からの抜粋です。ご参考としてご覧ください。

毎月1万円を15年間つみたて投資①(期間:2007年9月末~2022年9月末)投資元本180.0万円。つみたて投資(評価額):8資産バランス314.2万円。つみたて投資(評価額):全世界株式443.2万円。
  • 上記は指数(株式とリートは配当込み)を使用しています。指数については【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
  • 先進国債券、新興国債券、全世界株式、先進国株式、新興国株式、先進国リートは、米ドルベースの指数を使用しており、三菱UFJ国際投信が円換算しています。
  • 8資産バランスは、国内債券・先進国債券・新興国債券・国内株式・先進国株式・新興国株式・国内リート・先進国リートを1/8ずつ組み合わせたポートフォリオです。日次でリバランスしています。
  • 上記は毎月末1万円をつみたて投資(最終月末を除く)したと仮定して試算しています。表示桁未満は四捨五入して表示しています。
  • 上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

出所:三菱UFJ国際投信株式会社作成の情報提供資料(2022年9月末)

資産運用のポイント1:資産の分散

1つの資産だけに投資していると、その資産が下落したとき、投資資産すべてが値下がりしてしまいます。しかし、値動きの異なる複数の資産に分散投資することで、ある資産が下落しても他の資産でカバーできる可能性があり、リターンの平準化(大きな損失を回避する可能性)が期待されます。

各資産の年間リターンの推移(円換算ベース)の表
  • 上記は指数(株式とリートは配当込)を使用しています。指数についてはページ下部の【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
  • 先進国債券、新興国債券、先進国株式、新興国株式、先進国リートは、米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJ国際投信が円換算しています。
  • 8資産は、国内債券・先進国債券・新興国債券・国内株式・先進国株式・新興国株式・国内リート・先進国リートの年間リターンの平均値です。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

出所:三菱UFJ国際投信株式会社作成の情報提供資料(2023年3月末)

資産運用のポイント2:長期保有

相場は、短期間でみると一時的な要因により大きく下落することがありますが、長期投資することで、リターンの安定性(損失発生を回避する可能性)が高まることが期待されます。
以下の例では、保有期間10年間の損失発生回数はゼロという結果になりました。

4資産分散の保有期間別年率リターン(円換算ベース)
  • 上記は指数(株式は配当込)を使用しています。指数についてはページ下部の【本資料で使用している指数について】をご覧ください。
  • 先進国債券、先進国株式は、米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJ国際投信が円換算しています。
  • 4資産は、国内債券・先進国債券・国内株式・先進国株式を1/4ずつ組み合わせたポートフォリオです。月次でリバランスしています。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

出所:三菱UFJ国際投信株式会社作成の情報提供資料(2023年3月末)

【本資料で使用している指数について】

本資料中の指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページを合わせてご確認ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座、ジュニアNISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

口座開設および金融機関変更に関して
  • NISA口座、ジュニアNISA口座(未成年者口座)および課税未成年者口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります(ジュニアNISA口座の開設は制度上2023年9月をもって終了しています)。NISA口座は金融機関変更が可能ですが、ジュニアNISA口座および課税未成年者口座は不可となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。
  • 2023年までのNISAにおいては、一般NISAもしくはつみたてNISAのどちらかをご選択いただきます。同一年に両方の適用を受けることはできません。
お取引に関して
  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は分配金受取または課税口座での再投資となります(2023年までのNISAと2024年以降のNISAで取扱いが異なります)。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 2023年までのNISAにおける年間の非課税投資枠は、NISAが120万円、つみたてNISAは40万円、ジュニアNISAは80万円となります。売却しても非課税投資枠は再利用できません。また、非課税投資枠の残額(未使用分)は翌年以降に繰り越せません。
  • 2024年以降のNISAにおいては、年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座およびジュニアNISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座(未成年者口座)内上場株式等払出通知書、つみたてNISA信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。
その他
マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。

2023年までのNISAにかかるご留意事項

2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大計1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
投資対象:主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国および新興国の株式等(DR(預託証書)を含みます。)への投資を行います。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.05775%以内

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)
投資対象:各マザーファンド等を通じて、日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含みます。)、公社債および不動産投資信託証券(リート)に実質的な投資を行います。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.143%以内

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。