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米ドル資産組入れ応援!もれなくマネックスポイント200ポイントプレゼントキャンペーン

マネックス証券の外国株取引口座へ10米ドル以上を入金し、はじめて米ドルを外国株取引口座でお持ちになったお客様に、もれなくマネックスポイント200ポイントをプレゼントします(要エントリー。入金方法は、両替か資金移動どちらでも可)。

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キャンペーン概要

キャンペーン期間中にエントリーのうえ、以下のいずれかの方法により外国株取引口座へ10米ドル以上を入金し、はじめて外国株取引口座で米ドルをお持ちになったお客様全員にマネックスポイント200ポイントをプレゼントします。

  1. ① 外国株取引口座内の為替両替(日本円⇒米ドル)

    日本円から買付サービスを利用したお取引による両替も対象

  2. ② 証券総合取引口座から外国株取引口座への米ドルの口座間資金移動

マネックスポイントの詳細を見る

キャンペーン詳細

キャンペーン期間 2025年12月2日(火)~12月30日(火)
キャンペーン内容 キャンペーン期間中に、以下の条件を満たしたお客様全員が対象です。
  1. ① 本キャンペーンにエントリー
  2. ② 以下のいずれかの方法により、外国株取引口座へ10米ドル以上をはじめてご入金
    • 外国株取引口座内の為替両替(日本円⇒米ドル)

      日本円から買付サービスを利用したお取引による両替も対象

    • 証券総合取引口座から外国株取引口座への米ドルの口座間資金移動
      • キャンペーン期間中に米ドルの初回入金が完了している必要があります。
      • キャンペーン期間中に10米ドル以上の両替もしくは資金移動が1回以上必要です。
初回入金日の詳細
  1. ① 外国株取引口座内の為替両替(日本円⇒米ドル)

    外国株取引口座内に保有している日本円を、はじめて米ドルに為替振替をした日(約定日ベース)が、外国株取引口座への初回入金日です。
    外国株取引口座に円資金を振替えるのみでは初回入金日になりませんので、ご注意ください。

  2. ② 証券総合取引口座から外国株取引口座への米ドルの口座間資金移動

    証券総合取引口座で保有している米ドル(外貨お預り金)を、外国株取引口座へはじめて口座間振替をした日(約定日ベース)が、外国株取引口座への初回入金日です。

日本円から買付サービス

①・②の方法でなくとも、はじめての米国株取引に日本円から買付サービスを利用した場合も対象になります。
日本円から買付サービスでは、自動的に為替振替を行うため、お客様による日本円から米ドルへの為替振替操作が不要です。
自動為替振替は、米国株取引を行った翌国内営業日に行われます。そのため、日本円から買付サービスでお取引した翌国内営業日(自動為替振替が行われた日)が初回入金日となります。
そのため、本キャンペーンで基準とする初回入金日は日本円から買付サービスでお取引した翌国内営業日になるため、ご注意ください。

ポイント付与時期 2026年2月中旬ごろ
注意事項 本キャンペーン以前に既に外国株取引口座への米ドル入金実績があるお客様は、エントリーしていただいた場合でも、本キャンペーンの対象外となります。

ポイント付与時に以下のお客様は本キャンペーンの対象外となりますので、あらかじめご了承ください。

  • 証券総合取引口座を解約されているお客様
  • 外国株取引口座を解約されているお客様
  • IFAサービス(マネックスPBを含む)、SBI新生銀行仲介口座、イオン銀行仲介口座、ゴールドマン・サックス専用口座であるお客様

その他、当社が不適切と判断したお客様は本キャンペーンの対象外となります。

本キャンペーンへエントリーされた場合、「dカード PLATINUM 新規口座開設&積立キャンペーン」における2025年12月~2026年1月の米国株現物買付(課税口座) の購入はポイント付与の対象外となります。

dアカウント連携をされている方は、dポイントに自動で交換されます。
ポイントの付与はやむを得ない事情により遅れる場合があります。
本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

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日本円だけで十分?米ドルを資産として持つメリット

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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[口座開設・維持費は無料]

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外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

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<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

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米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

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<その他>

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