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日本円だけで十分？米ドルを資産として持つメリット

配信日：

資産を日本円だけで持っていませんか？為替の変動（円安・円高）は、資産の価値に影響します。米ドルを資産として持つことでリスクを分散できるだけでなく、米国株などの金融商品に投資するチャンスも広がります。少しずつでも、米ドルを持つことからはじめてみませんか？

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マネックス証券では、米国株取引における日本円から米ドルの為替手数料を0銭としています（無料期間は定期的に見直されます）

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通貨を分散して持つと為替変動時の資産価値の変動を抑えられる

通貨を分散して持つことによる資産価値の変動を以下の2つのパターンで確認してみましょう。

  • （A）日本円のまま、100万円を持っている場合
  • （B）100万円のうち、あらかじめ50万円を150円/米ドルで両替する場合
通貨を分散して持つことによる資産価値の変動グラフ

出所：マネックス証券作成

  • （A）日本円のまま、100万円を持っている場合
  • （B）100万円のうち、あらかじめ50万円を150円/米ドルで両替する場合

※150円/米ドル時点の資産総額（米ドル換算）を100で指数化

グラフを見ると、資産の一部に米ドルを持つことで、為替による資産価値の変動幅が縮小され、円安時の資産の目減りを抑えられることがわかります。一方、日本円だけで資産を持っていると、為替による資産価値の変動幅が大きくなる結果となりました。

【参考】直近5年間の米ドル/円チャート

分析チャート

出所：マネックス証券

期間：2020年10月23日～2025年10月16日

米ドルを資産として持つ3つのメリット

  1. 投資機会の拡大

    米国株など、日本円では購入できない商品の取引に米ドルを利用できます。

  2. 為替リスクの分散

    金融資産の通貨をわけることで、為替に対する資産価値の変動をやわらげることができます。

  3. 世界中で信頼される米ドルで資産を守る

    米ドルは国際取引の基準となる基軸通貨として長期的に価値が安定しやすいため、安定した資産形成に役立ちます。

マネックス証券の外国株取引口座で日本円から米ドルに両替するには？

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、口座を開設いただく必要があります。

外国株取引口座開設後、米ドルに両替する方法は、

  • 米国株買付に要した金額の日本円を米ドルへ両替する「日本円から買付（円貨決済）サービス」
  • お客様のタイミングで行う両替

の2つがあります。

日本円から買付（円貨決済）サービスのメリット、事前の日本円から米ドルへの両替が不要。日本円から買付（円貨決済）サービスのデメリット、買付余力がやや少なく計算される、NISAではご利用いただけない。為替振替（お客様ご自身のタイミングで両替ができる）のメリット、お手元の資金が全て買付余力に反映される。日本円から買付（円貨決済）サービスのデメリット、買付余力がやや少なく計算される、NISAではご利用いただけない。為替振替（お客様ご自身のタイミングで両替ができる）のデメリット、事前に日本円から米ドルへの両替が必要、約定金額によって事前に両替した米ドルが余る可能性がある。日本円から買付（円貨決済）サービスのこんな人に向いている、米国株買付の都度米ドルを用意するのが面倒だという方、必要な金額のみを自動で日本円から米ドルへ両替したい方。為替振替（お客様ご自身のタイミングで両替ができる）のこんな人に向いている、すでに米ドルをお持ちの方、為替動向を見て、円高の時に米ドルをまとめて調達しておきたい方。

資金の移動方法等の詳細を見る

外国株取引口座での日本円から米ドルへの両替なら、「米ドルの買付時為替手数料0銭」の適用となります。米国株や米国ETFなら、そのままスムーズに取引可能です。あわせてご検討ください。

お手頃な手数料

現物手数料0米ドルから！約定代金の0.45％（税込:0.495％）〈下限0米ドル～上限20米ドル（税込:22米ドル）〉

現物手数料

現物取扱銘柄数は5,000超（※）

大型銘柄にくわえ、中小型銘柄も豊富！お客様のご要望に応じて随時、取扱銘柄を拡大！※個別株式・ADR・ETFの合計（含む売りのみ）。2025年10月21日時点。

現物取扱銘柄

NISA口座に対応！

マネックス証券ではNISA口座での売買時の国内手数料（税込）が実質無料！

米国株NISA 取引ガイド

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米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

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米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

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＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
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