サイト内の現在位置を表示しています。

米ドル買付時為替手数料が0銭!日本円での米国株取引も

日本円→米ドルの為替手数料が0銭

マネックス証券では、2019年7月より定期的な見直しのもと、米国株取引における日本円→米ドルの為替手数料を0銭としているため、為替手数料を気にせず、米国株を買付いただけます。

日本円→米ドル 0銭(無料)
  • 米ドルから日本円への為替振替時は1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。
  • 為替変動などを考慮して為替手数料は定期的な見直しを行っており、次回の見直しは2025年12月を予定しております。見直しの結果、有料になる場合もございます。
  • 本ページで案内している日本円から米ドルへ両替を行う場合の手数料および手順は、すべて外国株管理サイト内で行う場合の内容です。

\米国株を実際に1株買付するにはいくら必要?/
(2025年9月16日時点の時価総額ランキング上位3銘柄を1株買付した場合の金額)

NISA口座でのお取引の場合全額キャッシュバックにより、実質0円に!
  • 1ドル145円、株価はそれぞれ2025年9月16日終値を用いて当社の米国株現物手数料の計算式で算出
  • 例として3銘柄を記載しておりますが、投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。
為替手数料0銭で買付するためにはなにか手続きは必要?

手続きは不要です!

外国株管理サイトで日本円から米ドルへ両替いただければ、為替手数料0銭の為替レートが自動で適用されるため、お客様ご自身でのお手続きは不要です。
両替の手順は以下をご確認ください。

証券アプリメニュー画面キャプチャ

<PCでの操作方法>

ログイン後のMY PAGE>米国株・中国株>外国株管理サイト

<スマートフォンブラウザでの操作方法>

ログイン後の右上ハンバーガーメニュー>米国株・中国株>米国株>外国株管理サイト

\こちらのボタンが目印/

外国株管理サイト

外国株管理サイト画面キャプチャ
下矢印
外国株管理サイト画面キャプチャ

主要ネット証券で唯一(※)日本円での米国株買付も為替手数料0銭の対象

外国株管理サイト(外国株取引口座)に日本円があれば、事前に日本円から米ドルへの両替をしなくても米国株が買付できることをご存じでしょうか?

日本円から買付」で米国株を買い付けた場合、買付に要した金額を、お客様の代わりにマネックス証券が翌営業日の為替レートで日本円から米ドルへ両替するため、お客様ご自身での両替は不要で米国株を買付いただけます。

「円から買付(円貨決済)」の為替手数料が0銭なのは主要ネット証券ではマネックス証券のみ!(※)

2025年9月16日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、SBI 証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券を指します。

日本円での取引と米ドルでの取引どっちが良いの?
それぞれの特徴を以下にまとめました。お客様ご自身に向いている方法をご選択ください! 日本円での取引(円貨決済)のメリットは、事前の日本円から米ドルへの両替が不要。デメリットは、買付余力がやや少なく計算される、NISAではご利用いただけない。こんな人に向いている、米国株買付の都度米ドルを用意するのが面倒だという方、必要な金額のみを自動で日本円から米ドルへ両替したい方。米ドルでの取引(日本円から米ドルへの両替)のメリットは、お手元の資金が全て買付余力に反映される。デメリットは、事前に日本円から米ドルへの両替が必要、約定金額によって事前に両替した米ドルが余る可能性がある。こんな人に向いている、すでに米ドルをお持ちの方、為替動向を見て、円高の時に米ドルをまとめて調達しておきたい方。
日本円で買付する方法は?
証券総合口座から外国株取引口座への資金振替と、発注前に外国株管理サイトで事前の設定(ワンクリックで完了)を行うだけです!設定方法は以下をご確認ください。

売却時とNISA口座でのお取引ではご利用いただけません。

証券総合口座

MY PAGE > 入出金 > 資金振替 より、米国株取引に充てたい資金を証券総合口座から外国株取引口座へ資金振替

下矢印

外国株取引口座(外国株管理サイト)

「米国株円貨決済 買付可能額への連携」の「自動連携する」にチェック(緑色の状態)

17時までに「自動連携する」にチェック(緑色の状態)すると、外国株取引口座内の円貨お預かり金額が18:35頃に米国株取引画面の買付可能額へ反映されます。

実際の画面を用いて解説!「米国株の買い方」

「日本円から買付」の設定または日本円→米ドルへの両替が完了したら、実際に米国株を買付してみましょう。
日本株の取引画面と似ていて、米国株初心者の方でも分かりやすいと好評の「米国株かんたん注文」の操作方法をご紹介します。

困ったときはこちらを参照!初心者コーナー 米国株 ~はじめての取引編~

ここまで読んでみたものの、そもそも外国株取引口座を開設したか覚えていない...米国株が気になっているけど取引する前に解決したい疑問がいろいろある...そんな方におすすめなのが「初心者コーナー 米国株 ~はじめての取引編~」です。

疑問をひとつずつ解決して、米国株運用への一歩を踏み出してみませんか?

初心者コーナー 米国株 ~はじめての取引編~

2026年に米国株取引サービスが全面リニューアル予定!

マネックス証券では、2026年1月に米国株取引サービスの全面リニューアルを予定しております。以下でポイントを紹介しておりますので、ぜひご確認ください。今後もウェブサイトにてリニューアルの情報を随時ご案内してまいります。

【2026年】米国株取引サービス全面リニューアル!

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座(未成年者口座)での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等(単元未満株を除く)のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での中国株式等のインターネット売買手数料は無料です。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(ただし、手数料上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。