米国株取引をはじめる手順や覚えておきたいポイントを徹底解説いたします。疑問を解消して、米国株デビューしてみませんか？
「はい」：次のSTEP2にお進みください。
「いいえ」：「外国株取引口座」を未開設のお客様は、ログイン後の MY PAGE ＞ 米国株 の「外国株取引口座を開設する」ボタンより、お手続きください。
以下の「外国株取引口座を開設する」ボタンからもお手続きいただけます。
「わからない」：ログイン後の MY PAGE ＞ 保有残高・口座管理 ＞ 各種口座開設状況 のページ中央付近「外国株取引口座」の米国株取引口座の欄よりご確認いただき、「未開設」の場合は「開設する」ボタンよりお手続きください。
以下の「外国株取引口座を開設する」ボタンからもお手続きいただけます。
証券総合取引口座自体を開設していない方は、以下の「証券総合取引口座を開設する」ボタンからお手続きください。
「はい」：準備は完了です。次は実際に買付してみましょう！
「いいえ」：ログイン後の MY PAGE ＞ 入出金 > マネックスに入金する の「即時入金指示（インターネットで入金）」より、入金指示の操作をお願いいたします。
以下の「即時入金指示」ボタンからもお手続きいただけます。
※金融機関選択に表示される金融機関の口座からご入金いただく場合、入金手数料は無料で入金指示は即座に反映されます。
「わからない」：ログイン後の MY PAGE 中央に表示されている買付可能額 または MY PAGE ＞ 保有残高・口座管理 の「国内株等」「米国株」タブの預り金をご確認ください。
いずれも0円の場合は、上記「いいえ」の内容に沿ってお手続きください。
はじめての米国株取引で、疑問や気になるポイントはありませんか？
お取引を始める前に、この質問コーナーでひとつずつ解決していきましょう。
米国株は日本株と異なり、1株からお取引が可能です。
お取引に必要なコストは、買付する際の株価や為替によって異なりますが、時価総額ランキング上位3銘柄（2025年6月16日時点）を「米ドルで取引」を選択して1株買付した場合を例にご説明させていただきます。
約定代金の0.45％（税込:0.495％）下限0米ドル～上限20米ドル（税込:22米ドル）
NISA口座でのお取引の場合、0円
米国株取引における日本円→米ドルへの為替手数料は0銭 日本円から買付する場合も0銭
海外の株式なので、日本株と比較して税金の仕組みが複雑そう、特別な手続きが必要なのではないかと懸念されている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
米国株取引における税金については、以下のコンテンツでご説明させていただいておりますので、この機会にぜひご確認ください。
銘柄を選ぶ基準として、「配当」や「値上がり益」、「知っている企業であるか」等が挙げられます。当社で提供してしている情報コンテンツを3つご紹介いたしますので、銘柄選びの際に活用してみてはいかがでしょうか。
マネックス証券内の「売買代金ランキング」（毎週第2営業日更新）および「配当利回りランキング」（毎月第5営業日更新）の情報をご提供しております。
マネックス証券で米国株を初めて買付されたお客様が選んだ米国株銘柄を、年代・投資方針別にランキング形式でご紹介しております。
日本語で企業概要やニュース、企業業績等をご確認いただける「銘柄スカウター米国株」を無料でご提供しております。業種や配当利回り、過去の成長率等での絞り込みや、気になる銘柄の一覧比較などさまざまな機能を搭載しております。
米国株に興味はあるものの、購入のタイミングがわからず、踏み出せていない方もいらっしゃるかと思います。
投資信託の積立同様に、米国株でも、指定した銘柄を毎月指定した金額を上限に自動で買付する「米国株積立」がございます。
ドルコスト平均法による投資タイミングを分散した米国投資からはじめてみてはいかがでしょうか。
銘柄検索や株価ボードなどで緑色の「NISA」アイコンが表示されている銘柄は、NISA口座での買付が可能です。
当社にNISA口座を開設いただいている場合、発注画面の「口座区分」で「NISA」を選択いただくと、NISA口座で買付いただけます。発注画面では、残りNISA枠を確認することが可能です。
米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
＜リスク＞
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。＜手数料等＞
＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項
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