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【2026年】米国株取引サービス全面リニューアル!

マネックス証券は、2026年1月に米国株取引サービスの全面リニューアルを実施予定です。初心者から上級者まで、すべてのお客様にとって使いやすい米国株取引サービスを提供してまいります。今後もウェブサイトにてリニューアルの情報をご案内してまいりますので、どうぞご期待ください。

全面リニューアルの目的

今回の全面リニューアルは、お客様からお寄せいただいたご意見を反映し、資金移動や残高の反映処理などを早め、より使いやすい取引環境をご提供するために実施いたします。本ページでは、おもなポイントとして「アプリの全面刷新」「ブラウザ画面の利便性向上」「米国株信用取引サービスの機能拡充」について簡単にご案内いたします。

今回のリニューアルのポイント

アプリの全面刷新

SP資産状況修正版画面キャプチャ
SPスカウター業績推移画面キャプチャ
SP現物買注文画面キャプチャ

(画面は開発中のものです)

提供中の専用アプリ「マネックス証券 米国株」を全面刷新いたします。新アプリでは「銘柄スカウター米国株」の情報や分析機能を活用し、お取引だけでなく、PC同様に10年スクリーニングや決算速報サービス「米国株決算フラッシュ」など、銘柄探しやタイムリーな決算分析に使える機能を、スマートフォンで手軽に利用できるようにいたします。
さらに、日本株や投資信託の取引も可能な「マネックス証券アプリ」からの米国株取引画面もスマートフォンに最適化。より見やすく、スムーズな画面移動が行える改良を随所に加え、「マネックス証券アプリ」内での米国株取引が、より簡単に行えるようになります。スマートフォンから証券口座に日本円を入金すれば米国株の買付が行えるようになります。また、売却代金の資金移動や、残高反映処理も従来のシステムより早くなります。

ブラウザでも利便性向上

PC個別銘柄詳細画面キャプチャ

(画面は開発中のものです)

証券総合取引口座内の「米国株」メニューから直接お取引が可能となります。スマートフォン同様、証券口座に日本円を入金すれば米国株の買付が可能となり、売却代金の資金移動や残高の反映処理も早くなります。
また、PC画面の「米国株」メニュー内でも「銘柄スカウター米国株」を提供いたします。スマートフォン以上に情報量の充実した銘柄の業績・財務情報をご活用いただくことで、個人投資家の皆様の投資成績の向上に資することができると考えております。

米国株信用取引サービスで機能を大幅拡充

米国株信用取引サービスにおいて、米ドル保証金と米ドル預り金の振替なしで、資金管理がより行いやすくなります。さらに、注文機能を大幅に向上させます。成行・指値・逆指値注文に加え、連続注文、ツイン指値注文、リバース注文、リバース+ツイン指値注文、トレールストップ注文など、様々な条件付き注文に対応した上で、期間指定注文の期限を大幅に延長(最大90日間まで指定可能)。これらの機能拡充により、お客様のトレード手法の幅が広がります。なお、米国株信用取引でトレールストップ注文、連続注文、ツイン指値注文、リバース+ツイン注文の導入は主要ネット証券初(※)となります。

(※)2025年8月21日(木)現在マネックス証券調べ。主要ネット証券は、SBI 証券、松井証券、三菱UFJeスマート証券、楽天証券、マネックス証券を指します。うち、三菱UFJeスマート証券は米国株信用取引サービスの取扱いはございません。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。