インド株式上昇のきっかけは？～2026年展望～

配信日：2026年1月23日

2025年、世界の株式市場が活況を呈した一方で、インド市場に対しては「勢いが物足りなかった」という見方もあります。「確かに勢いは日米に劣っていた」という印象が強いなか、プロの目にはどう映っていたのか。今回は、インド投資に強みを持つイーストスプリング・インベストメンツの面谷氏を迎え、昨年の検証と2026年の展望について、詳しく伺いました。

【動画で解説！】インド株上昇のきっかけは？～2026年展望～

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。（収録日：2026年1月15日）

2025年のインド株は「不調」だったのか？ 10年連続プラスという実績

実際、昨年インド株式のパフィーマンスは、日米の勢いに比べるとインパクトに欠けていました。しかし、インド株価指数（Nifty50）に目を向けると、実際には10％以上のプラスを記録しています。特筆すべきは、「10年連続で年間騰落率プラス」という成長を維持している点です。インド市場は着実に、そして力強く右肩上がりの成長を続けていることが見て取れます。

2025年、インド式のパフォーマンスは日米株式に劣後 — インド：Nifty50指数、米国：S&P500種指数、日本：TOPIX（東証株価指数）、全てトータル・リターン（グロス）、現地通貨ベース。

上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
出所：Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

インド株式は10年連続で上昇 — 現地通貨ベース、プライス・リターンで算出。 ※青ハイライトは年間騰落率がプラス、赤ハイライトは年間騰落率がマイナス。

上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
出所：Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

時価総額でも存在感を増すインド市場の実体

インドの経済的地位は、いまや無視できない規模にまで達しています。IMF（国際通貨基金）の予測によれば、昨年のインド名目GDPは世界第5位に浮上する見通しでした。昨年12月末時点では、時価総額ランキングで世界5位のポジションを確立しており、マーケットとしての厚みは増すばかりです。堅調な内需を軸とした経済成長が続くとの見通しもあり、分散先としてインド株の存在感が高まることが予想されます。

大きすぎて無視できないインド — 出所：IMF世界経済見通しデータベース（2025年10月）、Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

景気を下支えする、財政拡大と金融緩和の両輪

インド経済の強さを支えているのは、政府と中央銀行による足並みの揃った景気刺激策です。2025年4月には政府が所得税減税を施行、9月にはGST（物品・サービス税）を大幅に引き下げました。
一方、2025年2月にはインド準備銀行（中央銀行、RBI）が金融緩和の方向性を打ち出し、市場への資金供給を促す姿勢を見せています。
「財政による景気下支え」と「利下げを含めた金融刺激」という両輪が回ることで、国内経済が冷え込むリスクを最小限に抑える構造が整えられています。

2026年の株式市場、転換の鍵を握る「米国との交渉」と「好決算」

2026年のインド株式市場の重要ポイント — 出所：各種報道に基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。
お取引の際は、以下の投資信託説明書（目論見書）のリスク・費用等の箇所をあらかじめご確認ください。

投資信託説明書（目論見書）

イーストスプリング・インド・コア株式ファンド（愛称：+αインド）

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

主として、インドの内需成長を牽引する消費関連およびインフラ関連の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。
外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。
当ファンドの買付のご注文は、ウェブサイトでのみ承ります。

詳細・お申込みはこちらから

ファンドの詳細・お申込み

【動画で解説！】インド株上昇のきっかけは？～2026年展望～

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。（収録日：2026年1月15日）

投資信託を始めるならクレカ積立がおすすめ！

マネックス証券が提供するクレカ積立では、毎月の積立額に対してポイントが還元されるため、おトクに資産形成が行えます。また、毎月投資信託の保有残高に応じてポイントがたまります。

dカード積立

投資信託の積立をdカードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大3.1％のdポイントを還元
✓ キャンペーン期間中は最大10％のdポイントを還元
（キャンペーンの詳細はこちら）

dカード積立

マネックスカード積立

マネックスポイントが貯まる新たなスタイルマネックスカード投信つみたてのカード決済で最大1.1％ポイント還元カード発行：アプラス

投資信託の積立をマネックスカードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大1.1％のマネックスポイントを還元（1.1％は5万円まで）
✓ ショッピングのご利用金額に応じて1.0％のマネックスポイントを還元
✓ 即時出金サービスが月5回まで実質無料（キャッシュバック）

マネックスカード積立

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。