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少数精鋭のテック企業へ投資!世界をリードする成長力と上昇トレンドに着目

「たわらノーロード フォーカス 米国超大型テクノロジー7(愛称:ギガテック7)」は、革新的なテクノロジーで世界をリードする米国の企業7社に投資するファンドです。
少数精鋭のテクノロジー関連企業の「成長力」に加え、株価の「上昇トレンド」にも着目することでパフォーマンスの向上を目指します。NISA成長投資枠にも対応しています。
本ページでは、当ファンドの3つの注目ポイントをご紹介します。

設定日:2026年3月25日(水)

当初募集期間※:2026年3月6日(金)~3月24日(火)

設定日前にお申込みが可能な期間であり、設定日後もお申込みは可能です。

3つの注目ポイント

  1. 【時価総額上位】のテクノロジー関連7社に投資
  2. 【上昇トレンド】の期待度が高い銘柄に集中投資
  3. 機動的なリバランスと銘柄の見直しでトレンドを逃がさない

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

ご参考 当ファンドのシミュレーションとテクノロジー関連の株価指数
  • 出所:アセットマネジメントOne提供資料(ブルームバーグ、FACTSETのデータをもとにアセットマネジメントOne作成)
  • 期間:2017年9月29日~2025年12月31日(日次)
  • 2017年9月29日を100として指数化
  • NASDAQ100は米国新興企業における時価総額上位銘柄の、NYSE FANG+指数とFactSet US Tech Top 20指数は大型テクノロジー企業の株価動向を示すために提示しており、各指数は、当ファンドのベンチマークおよび参考指標ではありません。

上記グラフは、当ファンドのイメージをつかんでいただくため、当ファンドの運用方針*に基づいて2025年12月31日時点で作成したものです。実際の当ファンドの運用実績ではありませんので、あくまでご参考としてお考えくたさい。当ファンドの将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。
*シミュレーションはナスダック市場に上場するテクノロジー関連銘柄を抽出、時価総額の観点で選定された銘柄に対する株価の相対的な上昇トレンドの期待度合に応じて組入れ比率を決定しポートフォリオを構築。月次リバランス、リバランスコスト控除後、運用管理費用(信託報酬)・その他費用・税金等控除前、円換算ベース。

Point1 【時価総額上位】のテクノロジー関連7社に投資

ナスダック市場に上場するテクノロジー関連企業の中から、時価総額上位7社に実質的に投資。
世界的をリードする超大型テクノロジー企業の成長力を捉えることを目指します。

ご参考 時価総額上位7社 2025年12月末時点現在のシミュレーションの組み入れ銘柄

出所:アセットマネジメントOne提供資料(ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成)

  • 業種は世界産業分類基準(GICS)によるものです。
  • 上記の個別銘柄は、当ファンドへの実質的な組入れや保有の継続を示唆・保証するものではありません。また、掲載した個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

Point2 【上昇トレンド】の期待度が高い銘柄に集中投資

投資を行う企業7社の上昇トレンドの期待度に着目。
シンプルな仕組みで分析し、期待度を算出してランク付けします。その順位に応じて組入比率(1銘柄当たり最大30%程度)を決定することで、7社を均等に保有する場合と比べて、上昇トレンドをより効率的に捉えることを目指します。

そもそも「トレンド」って何?

「トレンド」とは「相場の動きの方向性」のこと。上昇・下降・横ばいの3つに分類されます。当ファンドでは継続的に上昇が見込める銘柄の組入比率を高めることで、トレンドに乗ってより大きな利益を目指す手法を用います。
例えば、下図のような値動きをする株式おいて、赤枠で示した時期に株価上昇トレンドを形成する可能性が高いと判断した場合、組入比率を引き上げます。これによりその後の本格的な上昇トレンド(緑枠)をより効果的に捉えることを目指します。

イメージ:組入比率を上げたことにより株価上昇を享受できた場合

出所:アセットマネジメントOne提供資料

  • 月次目標組入比率は、上昇トレンドの期待度に応じて目標とする組入比率のことで、あくまでイメージとなります。実際のファンドにおける組入比率ではありません。
  • 上記は当ファンドのポートフォリオ構築における運用プロセスをご理解頂くためのイメージであり、すべてを表したものではありません。
  • 資金動向、市況動向によっては上記のような運用が出来ない場合があります。

Point3 機動的なリバランスと銘柄の見直しでトレンドを逃がさない

投資対象7社の時価総額に加え、株価上昇トレンドの期待度も継続的に確認しながら、銘柄入替と組入比率のリバランスを行います。
月ごとのリバランスを目安とし、市場変動に応じて適時リバランスを行うことで、トレンドへの対応力を高め後追い期間の短縮を狙います。

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

【指数の著作権等】

■当ファンドは、Nasdaq, Inc.またはその関連会社(Nasdaq, Inc.およびその関連会社を「Nasdaq社」と総称します。)によって、資金提供、承認、販売または販売促進されるものではありません。Nasdaq社は、当ファンドの合法性または適合性、もしくは当ファンドに関する説明や開示の正確性または妥当性について認定するものではありません。Nasdaq社は、当ファンドの受益者または公衆一般に対して、一般的な証券投資または特に当ファンドへの投資の妥当性や、NASDAQ-100 Index®の一般的な株式市場への追随能力について、明示的あるいは黙示的を問わず、表明または保証するものではありません。Nasdaq社とアセットマネジメントOne株式会社(以下「ライセンシー」といいます。)の関係は、Nasdaq®およびNASDAQ-100 Index®、Nasdaq社の一定の商標の使用許諾、およびNasdaq社がライセンシーまたは当ファンドとは無関係に決定、構築および計算を行うNASDAQ-100 Index®の使用許諾に限定されます。Nasdaq社は、NASDAQ-100 Index®決定、構築および計算に関して、ライセンシーまたは当ファンドの受益者の要望を考慮する義務を負いません。Nasdaq社は、当ファンドの発行に関するタイミング、価格または数量の決定、もしくは当ファンドの換金に関する算式の決定または計算に関して責任を負わず、関与しません。Nasdaq社は、当ファンドの管理、マーケティングまたは取引について責任を負いません。Nasdaq社は、NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの正確性および/または中断のない計算を保証しません。Nasdaq社は、NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用によって、ライセンシー、当ファンドの受益者、またはその他のいかなる個人または組織に生じた結果について、明示的あるいは黙示的を問わず、保証するものではありません。Nasdaq社は、NASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータに関して、特定の目的または利用のための商品性もしくは適合性について、明示的あるいは黙示的を問わず保証するものではなく、一切の保証を明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合もNasdaq社は一切の逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派生的な損害に関して、当該損失の可能性について通知されていたとしても、何らの責任を負いません。

■ICE Data Indices, LLC(「ICE Data」)、その関係会社及びそれらの第三者サプライヤーは、明示又は黙示のいずれかを問わず、インデックス、インデックス・データ、及びそれらに含まれ、関連し、又は派生する一切のデータを含めて、商品性又は特定の目的若しくは使用への適合性の保証を含む一切の表明及び保証を否認します。ICE Data、その関係会社又はそれらの第三者サプライヤーは、インデックス、インデックス・データ若しくはそれらの構成要素の適切性、正確性、適時性又は完全性について、なんら損害賠償又は責任を負わず、インデックス、インデックス・データ及びそれらの全ての構成要素は、現状有姿において提供されるものであり、自らの責任において使用いただくものです。ICE Data、その関係会社及びそれらの第三者サプライヤーは、アセットマネジメントOne(株)又はその製品若しくはサービスを後援、推薦又は推奨するものではありません。
■FactSetは、FactSet US Tech Top 20 Indexの正確性および、または完全性を保証するものではありません。また、その中に含まれるデータおよびインデックス使用許諾者は、いかなる誤り、欠落または中断について責任を負うものではありません。FactSetは、インデックスの使用許諾者、当ファンドの所有者、または当インデックスまたはそれに含まれるすべてのデータの使用に起因する他の人物または組織によって得られる結果について、明示的または黙示的に保証されるものではありません。FactSetは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、当インデックスまたはそれに含まれるすべてのデータの商品性、特定の目的または使用への適合性について、一切の保証を明示的に否認します。これに限定されず、FactSetは、たとえそのような損害の可能性について知らされていたとしても、特別損害、懲罰的損害、間接的損害または派生的損害(逸失利益を含む)に対する責任を一切負うものではありません。

■世界産業分類基準(GICS)は、MSCI Inc.(MSCI)およびStandard & Poor's Financial Services LLC(S&P)により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントOne株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類(並びにこれらの使用から得られる結果)に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害(逸失利益を含みます。)につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項