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独自の選別基準で市場越えを追求~ガバナンス改革の波を捉える「黒潮」~

当ファンドは、単なる「割安株」への投資にとどまらず、企業の「変化」を徹底的に見極めるファンドです。
独自に開発した選定基準とAIの活用、そしてファンドマネージャーによる経営陣への直接取材を組み合わせ、数字だけでは測れない真の企業価値を追求しています。「安かろう悪かろう」という落とし穴を避け、将来の収益改善が期待できる銘柄を厳選。「長期で大きく変化する企業」へ投資する確度を高め、日本株の新たな成長の波を捉えます。
投信保有ポイント最大付与率(年率0.26%)の対象でもある当ファンドの魅力を紹介します。

当ファンドのポイント3点

  1. TOPIXを上回るパフォーマンス
  2. 独自の選定基準で「安かろう、悪かろう」の見極め
  3. 「変化」する企業の見極め

TOPIXを上回るパフォーマンス

当ファンドは、日本企業のコーポレート・ガバナンス改革という追い風を捉え、独自のAI分析と徹底した企業リサーチにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)を中長期的に上回ってきました。

当ファンドとTOPIXの推移のグラフ
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を保証するものではありません。
  • 当ファンドの推移および騰落率は税引前分配⾦再投資基準価額ベース。税引前分配⾦再投資基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。税引前分配金再投資基準価額は分配⾦(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
  • 当ファンドのベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)です。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント提供資料

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

独自の選定基準で「安かろう、悪かろう」の見極め

インターネットの普及や分析ツールの充実等により、今や一般投資家の方も株価の割高・割安、企業の収益性の観点などから、個別銘柄を簡単に分析することができるようになりました。しかし、当ファンドの運用チームはそれだけでは測れない、独自に開発した銘柄選定基準を設けることで、バリュー・トラップ(※)を避け、「長期で大きく変化する企業」へ投資する確度を高めています。
具体的には、収益性と企業価値の関係に着目し、収益性の改善によって企業価値の見直しが期待される銘柄を選択します。
短期的な株価の上昇を狙うのではなく、長期的な観点で保有することで、収益面が大きく変化するときに株式市場の評価が大きく向上するのを捉えることができると考えます。

割安な銘柄が割安なまま、いつまでも株価が上がらないこと

企業の変化に伴う株価上昇のイメージ

当ファンドは、単に割安なだけでなくROE(自己資本利益率)の改善が見込まれる銘柄を厳選します。収益力や成長性の指標であるROEを考慮した「適正PBR評価モデル」で算出した適正PBRを基準に割安・割高を判断し、適正PBR未満の銘柄を主な投資対象とします。ROEの上昇余地が小さい銘柄は適正PBRも変化しにくく、大きなリターンは期待しづらい傾向があります。一方で、ROEの向上が期待される銘柄は、収益性の改善に伴い適正PBRが切り上がるため、市場評価の見直しを通じたリターンの向上が期待できます。当ファンドはこうしたROEの上昇ポテンシャルにも着目し、中長期的な運用の効率化を目指します。

イメージ図

上記はイメージであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント提供資料

単なるバリュー(割安)運用ではなく、長期的な業績の伸びも考慮したバリュー運用を実践

一般的なバリュー(割安)運用:株価の割安度を重視、当ファンドのバリュー運用:株価の割安度+成長性を総合的に評価、一般的なグロース(成長)運用:成長性を重視

上記はイメージであり、すべてのケースにあてはまるとは限りません。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント提供資料

「変化」する企業の見極め

企業の変化を見極めるために、徹底的なリサーチを実施しています。経営者との面談などの直接取材に加え、施設見学や工場視察、同業他社比較や業界環境の分析といった周辺取材を行うことで、変化に対する確度を確認し、組入れ・継続保有を判断しています。
さらに、AI(人工知能)を使って企業のIR(投資家向け広報)情報をデータとして読み込み、変化のある銘柄をピックアップするシステムを独自に開発、活用しています。AI導入によって、有望銘柄を見逃すことも少なくなってきています。

徹底した企業調査:企業の経営者層への取材、対話を通じて企業の変化を読み解く × 独自AIの活用:全上場企業の決算短信を分析し、スコアリング化

上記はイメージです。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント提供資料

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ファンドマネージャーからのメッセージ「企業の変化に着目し、独自のバリュー株投資を追求」

東京証券取引所によるコーポレート・ガバナンス改革等を受け、日本企業は株主還元の強化やROE(自己資本利益率)の改善に向けて各社多様な取組みを実践しています。"企業の変化"に着目する当ファンドにとって、追い風ともいえる環境です。
欧米と比べて低い水準にあるROEについては、日本企業がその引上げに成功した際、世界の株式市場の中でも相対的に高いリターンが期待されると考えています。
当ファンドでは、PBR(株価純資産倍率)の絶対的な水準のみで投資判断を行うのではなく、独自の視点をもったバリュー株投資を実践しています。具体的には、バリュー株の中からROEの改善期待が大きな銘柄へ投資することで、安定的に高いリターンの獲得を目指しています。

部奈 和洋 氏の写真

三井住友DSアセットマネジメント株式会社 運用部バリュー+αグループ シニアファンドマネージャー

部奈 和洋 氏

2006年大和住銀投信投資顧問(現 三井住友DSアセットマネジメント)入社。
国内株式の市場分析を行うストラテジストを経て、2011年より株式運用部バリュー+αグループのファンドマネージャー。三井住友DSアセットマネジメントが強みとするバリュー株運用に加え、PBR-ROEモデルを活用した独自の分析やAIを駆使したスクリーニング、企業との対話を重視した徹底的なリサーチに強み。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント提供資料

当ファンドは投信保有ポイント最大付与率(年率0.26%)の対象!

当ファンドを持っているだけで、毎月、dポイント(※)やマネックスポイントがたまります。
NISA口座での保有残高も対象です。

dアカウント連携をすることで、dポイントをためることが出来るようになります。

三井住友DS日本バリュー株ファンド(愛称:黒潮)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 日本バリュー株マザーファンドへの投資を通じて、わが国の株式を主要投資対象とします。
  • TOPIX(東証株価指数、配当込み)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項