インド・ベトナム株投資の現在地現地視察から見えた今後の注目ポイントとは（オンデマンド配信中！）

配信日：2026年3月17日

高い成長を維持するインド市場と、市場区分の格上げ期待が高まるベトナム市場。アジア2ヶ国の投資環境について、オンラインセミナーを開催しました。

本セミナーでは、マネックス証券の岡元兵八郎（ハッチ）に加え、大和アセットマネジメントの金春愛氏が登壇。金氏が実際にインド現地を視察して得た最新状況を交えながら、投資環境と今後の注目ポイントを解説しています。ぜひご視聴ください。

【オンデマンド配信中】ハッチと読み解く！インド・ベトナム株投資の現在地

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。（収録日：2026年3月5日）

講師のご紹介

金春愛氏の写真

大和アセットマネジメント株式会社調査部シニア・エコノミスト兼シニア・ストラテジスト

金春愛氏

2008年大和証券投資信託委託（現大和アセットマネジメント）入社。ファンドマネージャーとして、新興国の国債・ハイイールド社債などの運用に7年間従事し、2016年より現職。現在は、新興国の株・債券の投資分析を総括し、特にアジアの経済・金利・株式・為替の調査を担当。新興国の調査・運用歴は約17年で、4ヶ国語（英語、日本語、中国語、韓国語）を駆使した、日本国内に伝わりにくい現地情報の収集に強みを持つ。

岡元兵八郎の写真

マネックス証券株式会社チーフ・外国株コンサルタント兼マネックス・ユニバーシティシニアフェロー

岡元兵八郎

上智大学を卒業後、ソロモン・ブラザーズ証券（現シティグループ証券）入社。東京、ニューヨーク本社勤務を含め26年間同社にて一貫して外国株式のマーケティング、外国株式関連商品業務に携わり、外国株式部の上級管理職として機関投資家相手の外国株式ビジネスの拡大に努める。新しい海外株式市場への投資への啓蒙活動を精力的に行い、日本の機関投資家が世界54ヶ国の株式市場へ投資を行うサポートを行ってきた。その後4年半はSMBC日興証券株式会社で、エクイティ部、投資情報部にて米国株式市場・企業情報の情報収集、分析、顧客向け資料作成業務の責任者として、個人投資家向けに米国株式投資の啓蒙活動を行うなどし米国株式仲介事業の拡大に貢献。北米滞在10年、世界80ヶ国を訪問、33ヶ国を超える北南米、アジア、欧州、アフリカの証券取引所、証券会社、上場企業のマネージメントへの訪問を行うなど、グローバルな金融サービス部門において確かな実績を築く。2019年10月より現職。

特別な1年？2025年インド株・ベトナム株の騰落率

2025年の主要な株式市場の騰落率を振り返ると、多くの国で株式市場が大きく上昇した特別な1年であったことが読み取れます。
なかでも、ベトナムのVN100指数は40%超という上昇を記録。一方、インドのNIFTY50指数は他国の勢いには及ばないものの10.5%と2桁台の堅調な上昇率となっています。

各国株式市場の2025年騰落率（2024年12月末～2025年12月末） — ブルームバーグより大和アセットマネジメント株式会社作成

出所：大和アセットマネジメント株式会社作成のセミナー用資料（2026年3月）

2025年のインド株市場の振り返り｜米国株投資と同等のパフォーマンス

インドのNIFTY50指数とアメリカのS&P500指数のパフォーマンスを比較すると、両者のパフォーマンスは概ね同程度となっており、特に2020年以降、株価は上昇基調となりました。その後、株価が急ピッチで上昇した反動と、2025年に景気が過熱局面から一時的に減速する局面に入ったことなどを受け、株価は軟調に推移していますが、中長期的に見た高い成長力から今後も上昇トレンドが継続されるのではないかと予想されています。

インド株指数（米ドル換算）と米国株指数（2005年1月初～2026年2月10日） — 2005年1月初を100として指数化

指数はいずれも米ドルベース

ブルームバーグより大和アセットマネジメント株式会社作成

出所：大和アセットマネジメント株式会社作成のセミナー用資料（2026年3月）

ベトナム株の今後の見通し｜格上げによる資金流入が期待

ベトナム株式市場は、2026年9月にFTSE Russell社の市場分類が「フロンティア市場」から「セカンダリー新興国市場」へ正式に格上げされることが見込まれています。ベトナムのVN100指数の予想EPSを見ると、2026年、2027年ともに大幅な拡大が予想され、予想PERで見たバリュエーションも、過去5年平均をやや上回る水準にとどまっています。

新興国市場に格上げがされると、外国人投資家が投資しやすい市場として評価され、海外からの資金流入が加速することが予想され、今後の株価の持続的な上昇が期待されます。

ベトナムの株価指数とEPS（1株当たり利益）の推移 — EPSは2016-2025年までは実績値。2026年以降はブルームバーグ予想値

VN100指数を参照、ベトナム・ドンベース

ブルームバーグのデータをもとに大和アセットマネジメント株式会社作成

ベトナム株式の予想PER（株価収益率）の推移 — 12ヶ月先予想PER平均は過去5年の平均値

VN100指数を参照、ベトナム・ドンベース

ブルームバーグのデータをもとに大和アセットマネジメント株式会社作成

※将来の成果を示唆・保証するものではありません。

出所：大和アセットマネジメント株式会社作成のセミナー用資料（2026年3月）

NISA対象！インド株・ベトナム株に投資する投資信託

	銘柄名
インド株に投資する投資信託	ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ　インド株インデックス	インデックスファンド
	一歩先いく　華麗なるインド・トップ１０＋インデックス	インデックスファンド
	ダイワ・ダイナミック・インド株ファンド	アクティブファンド
ベトナム株に投資する投資信託	ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ　ベトナム株インデックス	インデックスファンド
	ベトナム株ファンド	アクティブファンド

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

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情報提供に関するご留意事項

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