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米国ETF買い放題プログラムにロボット・AI関連ETF[BOTZ]を追加!

業界最多(※)の銘柄数を誇る「米国ETF買い放題プログラム」では、対象銘柄の買付手数料を無料としています。
このたび対象銘柄の見直しを行い、4月1日(水)現地約定分より「グローバルX ロボット&AI・ETF[BOTZ]」を追加!本銘柄の魅力を詳しくご紹介します。

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。2026年4月1日現在。マネックス証券調べ。

米国ETF買い放題プログラム

自動化ロボットやAIの恩恵を受ける企業に投資をする[BOTZ]

シンボル 個別株名称 ベンチマーク(指数) 経費率
(年率%)
運用会社
BOTZ グローバルX ロボット&AI・ETF Indxx・グローバル・ロボティックス&アーティフィシャル・インテリジェンス・セマティック・インデックス 0.68% グローバルX

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投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

【ポイント①】高い成長の可能性がある市場に投資!

世界のロボット市場の市場規模は、2024年に940億米ドル以上と推定され、2034年には4倍以上の3,730億米ドルに達すると予測されています。

2024年の世界のロボット市場(推定)940億米ドル以上、2034年の世界のロボット市場(予測)3730億米ドル。4倍以上の成長予測。

出所:Global X Japan株式会社のウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。

BOTZの商品性を理解していただくイメージ図です。現時点の予測のため将来の市場規模を保証するものではありません。

【ポイント②】ロボット・AI関連企業を世界中から厳選投資!

グローバルX ロボット&AI・ETF[BOTZ]は、ロボット・AI関連の5つのサブテーマで、世界中の銘柄を分類し、各サブテーマの中で売上の比率が高い企業を選定、時価総額をもとに組入比率を決定しています。

BOTZが投資するロボット・AI関連のテーマ

  1. ① 産業用ロボット・自動化
  2. ② 非産業用ロボット
  3. ③ ヒューマノイド・テクノロジー(人型ロボット技術)
  4. ④ 人工知能
  5. ⑤ 自動運転・ドローン

⇒主に米国や日本の企業に投資し、その他スイスや韓国、中国等の世界中の企業も投資対象(2026年1月31時点)

出所:Global X Japan株式会社のウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。

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米国ETF買い放題プログラム対象銘柄なら現物買付手数料が無料!

今回ご紹介したグローバルX ロボット&AI・ETF[BOTZ]以外にも、米国ETF現物取引買付手数料を無料とする対象銘柄が多数あります。その他の対象銘柄はこちらからご確認いただけます。

米国ETF買い放題プログラム

【動画で解説】マネックス証券の米国株・米国ETF買付方法

マネックス証券は、初心者から上級者まですべてのお客様にとって使いやすい取引サービスを提供するため、米国株取引サービスを全面リニューアルしました。
新しくなった米国株・米国ETFの買付方法は以下の動画から確認できます。

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

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米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、外国株取引口座を開設いただくと、米国株取引が可能になります。

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。