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決済から暗号資産まで!広範なフィンテック市場の成長を1本に凝縮

グローバル・フィンテック株式ファンド(以下、当ファンド)は、世界中のフィンテック関連企業に投資し、デジタル金融サービスの革新と成長から利益を得ることを目指すファンドです。決済からブロックチェーンまで、「広義のフィンテック」領域を投資対象としており、運用にあたっては、破壊的イノベーションへの投資で世界をリードする米ARK Invest(以下、ARK)※の助言を活用。
投信保有ポイント付与率0.26%(年率)の対象でもあるため、資産運用をよりおトクに始めていただくことができます。

アーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー

FinTech フィンテック/お金のデジタル化
出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

拡大・進展する「フィンテック」関連市場

フィンテック関連サービスを支える基盤的な技術・機能

当ファンドが決済や送金・資産運用などのフィンテックの各種サービスはデジタルウォレット上のアプリなどを通じ多くの人々に活用され始めており、フィンテック関連企業の数は世界的に増加しています。
各種のフィンテック関連サービスは、資産の保管や在庫・台帳の管理、データ処理の自動化など、様々な技術・機能に支えられており、当ファンドでは、こうした基盤的な技術などを提供する企業にも着目します。

世界のフィンテック関連企業の数

期間:2008年~2025年

CrunchBase、Statistaのデータをもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

AIの活用で進む、商取引の自動化・効率化

IoTやAIの進展を背景に商取引の自動化・効率化が加速しています。特に、データ分析や問題の解決をユーザーのニーズに応じて高度に対応する「AIエージェント」は、取引の簡略化や効率化を促進すると期待されており、AIを活用したオンライン上の消費額は急速に拡大すると見込まれています。

AIを活用した世界のオンライン消費額

期間:2024年~2030年予想

ARKのデータをもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成。上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

新たな選択肢として存在感を強めるデジタル資産

暗号資産をはじめとするデジタル資産が新たな注目を集めています。
ビットコインは価値保存を目的とした金融資産としての存在感も強めているほか、ステーブルコインは価格の安定性から送金や決済の効率化といった用途にとどまらず、次世代の金融インフラとしての期待も高まっています。また、今後はAIと暗号資産の融合による様々なアプリケーションやトークン化商品の登場も期待されています。

様々な特徴を有するデジタル資産が誕生
世界の上場企業のビットコイン保有残高

期間:2022年1月末~2025年12月末

ARKのデータをもとにアモーヴァ・アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

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リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

中長期的に高い成長が見込まれるフィンテック関連企業を見極め、厳選投資

当ファンドは、フィンテック関連企業を「決済イノベーション」「ブロックチェーン」「レンディング/資金調達」「リスク分析/セキュリティ管理」「フィンテックで新たなビジネスを創出」といったカテゴリーで捉えていきます。
技術の進展と市場に与えるインパクトを見極め、まだ実現していない製品やサービスの将来性なども含め、テクノロジーのリサーチに特化したARKの視点から銘柄選定を行います。

ARKからの助言をもとに、アモーヴァ・アセットマネジメント・アメリカズインクがポートフォリオを構築します。

当ファンドが着目するフィンテックカテゴリー

「フィンテックカテゴリー」はARKが考える分類です。将来、変更となる可能性があります。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

組入上位10銘柄

2026年1月末現在、銘柄数:41銘柄。上記はマザーファンドの状況であり、比率はマザーファンドの純資産総額比です。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

基準価格の推移

期間:2016年12月16日(設定日)~2026年2月27日

上記は「グローバル・フィンテック株式ファンド」の基準価額の推移です。
基準価額は信託報酬控除後の1万口当たりの値です。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

破壊的イノベーション専門運用集団 ARKの調査力を活用して運用

ARKは「破壊的イノベーション」に特化した2014年創業の米国の運用会社です。2017年8月にアモーヴァ・アセットマネジメント(旧 日興アセットマネジメント)はARKに一部出資を決定しました。以来、個人投資家の方に向けてはARKとコラボレーションした複数のイノベーション関連の投資信託を作り運用しています。

「ベンチャーキャピタル的な投資を上場株式市場で」という、明快なコンセプト

広範なインデックスへの投資ではイノベーションの大きな成長機会を捉えることができないと考えるARKは、ベンチマークを全く意識しない運用マネージャーです。よって、リサーチと銘柄選定においては、足もとの企業業績やバリュエーション等を評価する一般的な調査手法とは期待値や時間軸も大きく異なります。
ARKの投資コンセプトは、上場株式市場で「ベンチャーキャピタル(VC)※」的な視点で投資機会を捉えるということ。イノベーションによる将来の爆発的な成長を予測し、市場が無視または過小評価している3~5年先の成長機会に着目します。もちろん大企業であっても、まだ財務諸表に現れていない戦略に着目し将来の収益インパクトから成長機会があると判断すれば投資をしていきます。

イノベーション投資を専門とするARKの視点

ベンチャーキャピタルとは、未上場のベンチャー企業に出資し、上場時などに大きなリターンを狙う投資会社のこと。銀行融資が担保と返済能力を重視するのに対し、事業と企業の将来性を精査し、場合によってはコンサルティングなども行なう。

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

イノベーションこそが成長の源泉

S&P500や全世界株式指数などの上位企業を意識することなく、世の中で起こりつつある様々なイノベーションをリードする企業を探し出し、多くの人が真の価値に気付く前に投資することに専念するARK。創業者のキャシー・ウッド氏の信念は、ファンド設定当初から常に一貫しています。

長期の時間軸だからこそ、変化の正しい側へ

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

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イノベーション投資を「賢く」取り入れる

当ファンドはコンセプト上、相対的に値動きが大きくなる、いわゆる「ハイリスク・ハイリターン」投資となる傾向にあります。フィンテックの大きなポテンシャルやARKの投資コンセプトに共感し、将来の大きな成長の果実を得ようとするならば、そのリスクの大きさや長期の時間軸への納得と覚悟は重要です。

値動きが大きくなりがちなイノベーション投資を「賢く」取り入れる一つの案として提案したいのが、一般的な指数のインデックスファンド、あるいはそれをベンチマークとする株式ファンドをベース資産として保有しつつ、イノベーションファンドを上乗せするという考え方です。長期の資産形成に「イノベーション投資」をぜひ活用してみてください。

イノベーション投資を上乗せして「本気の投資/本気の積立」のかたちを構築

出所:アモーヴァ・アセットマネジメント株式会社提供資料

当ファンドは投信保有ポイント最大付与率(年率0.26%)の対象!

当ファンドを保有するだけで、毎月、dポイント(※)やマネックスポイントがたまります。NISA口座での保有残高も対象です。

dアカウント連携をすることで、dポイントをためることが出来るようになります。

グローバル・フィンテック株式ファンド

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 世界の株式の中から主に今後の成長が期待されるフィンテック関連企業の株式(預託証券を含みます。)を中心に投資を行ないます。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • 「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり・年2回決算型)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

アモーヴァロゴ

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項