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成長性が期待されるクリプト(暗号資産)・デジタル決済事業を資産運用に!

「フィデリティ・クリプト・デジタル決済関連株ファンド(愛称:クリプト・フロンティア)」は、成長性が期待されるクリプト(暗号資産)およびデジタル決済分野の企業に着目するファンドです。
フィデリティ・インベスメンツが当領域で培ってきた緻密な選定能力と豊富な経験を活かし、投資テーマを選定。なお、「資産成長型」※はNISA成長投資枠に対応しています。
本ページでは、当ファンドの3つのポイントをご紹介いたします。

「毎月決算・予想分配金提示型」はNISA成長投資枠の対象外です。

当初申込期間※:2026年5月7日(木)~5月26日(火)
設定日:2026年5月27日(水)

設定日前にお申込みが可能な期間であり、設定日後もお申込みは可能です。

「クリプト・フロンティア」のファンドのポイント

  1. クリプト(暗号資産)やデジタル決済の市場拡大による企業収益の成長を獲得
  2. 企業調査力を活かして、フィデリティ・インベスメンツが投資テーマを選定
  3. クオンツスクリーニングによる規律ある銘柄選択

ファンドの実質的な主要投資対象は株式であり、クリプト(暗号資産)へ投資するものではありません。

毎月決算・予想分配金提示型

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

投資信託の収益分配金に関するご説明

Point1: クリプト(暗号資産)やデジタル決済の市場拡大による企業収益の成長を獲得

次世代の経済インフラとして、クリプト(暗号資産)とデジタル決済は相互に需要を押し上げる両輪として機能する中、それぞれの市場拡大に伴い恩恵を受ける企業に着目します。
クリプトやデジタル決済関連の企業は、今後経済インフラとして不可欠な役割を担うと見込まれるため、成長機会に恵まれていると考えられます。

クリプトとデジタル決済が成長の両輪

(注)フィデリティ投信作成。上記はイメージです。当資料作成時点の見方です。上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。

出所:フィデリティ投信株式会社提供

Point2:企業調査力を活かして、フィデリティ・インベスメンツが投資テーマを選定

フィデリティ・インベスメンツは、クリプトの領域において、緻密な選定能力、豊富な経験を有しています。
企業調査力を活かしたファンダメンタルズ分析※と体系化されたインデックス設計で、投資テーマに沿ったユニバースを選定します。

企業や経済の基本的な要因を分析し、株価や市場の価値を評価する手法です。

クリプト(暗号資産)関連におけるフィデリティ・インベスメンツの取り組み

(注)フィデリティ・インベスメンツ、公開資料よりフィデリティ投信作成。資料作成時点の情報を基に作成しています。Fidelity Crypto®およびFidelity Crypto® for Wealth Managersは、Fidelity Digital Assets®が提供するサービスです。デジタル資産のカストディおよび取引に関する口座は、ニューヨーク州金融サービス局(NMSL ID 1773897)により認可された有限責任信託会社であるFidelity Digital Asset Services, LLCによって提供されます。FBTCやFETHなどのスポット型暗号資産ETPは、1940年投資会社法(「1940年法」)に基づく登録投資会社ではなく、また1936年商品取引法(「CEA」)に基づくコモディティ・プールでもありません。その結果、スポット型暗号資産ETPの株主は、投資会社の株式保有に伴う保護を受けられず、またCEAにより規制された金融商品またはコモディティ・プールへの投資で得られる保護も適用されません。掲載されている個別の銘柄・企業名について、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨もしくはフィデリティの投資判断やファンドでの保有を示唆・保証するものではありません。上記はイメージです。当資料作成時点の見方です。上記は過去の実績であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。

カストディとは投資家向けの資産管理サービスのことを指します。

出所:フィデリティ投信株式会社提供

Point3:クオンツスクリーニングによる規律ある銘柄選択

フィデリティ・インベスメンツの調査力とクオンツ※分析の知見を融合した投資テーマに基づくインデックスに連動するポートフォリオ構築に取り組みます。

金融業界では、数学や統計学、コンピューターサイエンスなどの高度な知識を活用して、市場分析や投資戦略の構築を行う専門家のことを指します。クオンツは、大量のデータを分析し、複雑な数学モデルを使って市場の動きを予測したり、リスク管理を行ったりします。

  • この投資信託は、フィデリティ・クリプト・アンド・デジタルペイメンツ・インダストリー・日本円インデックス(税引後配当金込/円ベース)の値動きに連動する投資成果を目指します。
  • ファンドが投資成果の連動を目指すフィデリティ・クリプト・アンド・デジタルペイメンツ・インダストリー・日本円インデックス(税引後配当金込/円ベース)(Fidelity Crypto and Digital Payments Industry Japan Yen Index(Including After-Tax Dividends/Yen Basis))は、クリプト(暗号資産)、関連するブロックチェーン技術、およびデジタル決済処理に従事するグローバル企業のパフォーマンスを反映することを目的として設計された指数です。
  • ファンドの実質的な主要投資対象は株式であり、クリプト(暗号資産)へ投資するものではありません。
  • ファンドは、対象インデックスの値動きに連動する投資成果を目指して運用を行ないますが、基準価額と対象インデックスの値動きは乖離する場合があります。
  • 当インデックスは、フィデリティ・インベスメンツの一員であるFidelity Product Services LLC(以下「FPS」といいます。)に帰属します。FPSは、米国を本拠地とするFMR LLCの関連会社であり、FMR LLCおよびその関連会社を総称して「フィデリティ・インベスメンツ」といいます。

フィデリティ・クリプト・デジタル決済関連株ファンド(資産成長型)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として世界(日本を含みます。)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている企業の株式に投資を行ない、フィデリティ・クリプト・アンド・デジタルペイメンツ・インダストリー・日本円インデックス(税引後配当金込/円ベース)の値動きに連動する投資成果を目指します。
  • 次世代の経済インフラとして、クリプト(暗号資産)とデジタル決済は相互に需要を押し上げる両輪として機能する中、それぞれの市場拡大に伴い恩恵を受ける企業に着目します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行ないません。

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

フィデリティ・クリプト・デジタル決済関連株ファンド(毎月決算・予想分配金提示型)

ノーロードつみたて100円つみたて
  • 主として世界(日本を含みます。)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている企業の株式に投資を行ない、フィデリティ・クリプト・アンド・デジタルペイメンツ・インダストリー・日本円インデックス(税引後配当金込/円ベース)の値動きに連動する投資成果を目指します。
  • 次世代の経済インフラとして、クリプト(暗号資産)とデジタル決済は相互に需要を押し上げる両輪として機能する中、それぞれの市場拡大に伴い恩恵を受ける企業に着目します。
  • 毎月決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行ないません。

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

投資信託の収益分配金に関するご説明

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項