相場が下落すると「このまま積立を続けていいのだろうか…」と不安になり、積立投資をやめようと思ったことはありませんか？実は下落局面こそ投資を継続することで、将来のより大きな利益につながる可能性があります。
本記事では下落局面で投資を続ける理由と過去のシミュレーションをご紹介します。
※本シミュレーションの積立期間は2005年7月1日～2025年5月31日です。2025年6月以降の期間は含まれておりません。
過去の相場下落局面で以下のパターンで積立を続けた場合と積立をやめてしまった場合のシミュレーションを見てみると、積立投資をやめてしまうよりもむしろ、下落局面でも積立投資を継続するほうがパフォーマンスが良く、将来の資産が増えるという結果になりました。
シミュレーション結果...
下落局面でも積立投資を継続することでパフォーマンスが良い！
※過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグのデータを基にマネックス証券作成
（出所）ブルームバーグのデータを基にマネックス証券作成
なぜ下落局面でも積立投資を継続したほうが良いのか、その理由は積立投資の基本である「ドルコスト平均法」にあります。
相場は日々値動きがあります。そのため、購入時期の分散・定時定額での投資がおすすめです。
投資信託の基準価額が高い時には購入口数が少なくなりますが、低い時には購入口数が多くなり、結果として平均購入単価を低く抑えることが期待できます。これが「ドルコスト平均法」と呼ばれる投資方法です。
定時定額の決まったルールのもと、長期で継続して積立投資することで、高い時に買い過ぎたり安い時に買い損ねることを避けられます。中長期で資産形成するのに向いている投資方法です。
追加投資で効率よく資産形成？
一時的な相場下落で、将来的に基準価額が上昇すると期待できる場合、相場下落時にあえて追加投資をすることも投資手法の1つです。
基準価額が低い時に追加投資をすることで、平均購入単価をさらに低く抑えることができます。すると将来的に基準価額が高くなった場合、投資効率が上がり、パフォーマンスがよくなることが期待できます。
過去のシミュレーションでも分かるように積立投資は「継続する」ことが大切です。
定時定額で積立をすることで、価格変動のリスクを抑え、軽減することができます。また、下落局面で追加投資を行うことで平均取得単価が抑えられ、結果として将来の大きな利益につながる可能性があります。
日々の値動きに一喜一憂せず、長い目で積立投資を継続してみてください。
マネックス証券が提供するクレカ積立では、毎月の積立額に対してポイントが還元されるため、おトクに資産形成が行えます。さらに、毎月投資信託の保有残高に応じてポイントがたまります。
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マネックスカード積立
投資信託の積立をマネックスカードで行うことができます。
※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスチャンネル」にリンクします。
投資信託取引に関する重要事項
＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。 
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