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NISAでインドへの投資ならiTrustインド株式

220年にわたり、世界の王侯貴族や富裕層の大切な資産を守り続けてきたピクテ。
その長い歴史の中で培われた経験と知恵は、現代の運用者たちにしっかりと受け継がれています。
「iTrustインド株式」は、そんなピクテ独自の視点と丁寧な銘柄選びによって運用されるファンドのひとつです。
「iTrustインド株式」でインドへの投資を始めてみませんか？

iTrustインド株式の3つのポイント

POINT1 長期で高成長が期待できるインド株式

POINT2 「真」のインドを知り尽くしたインド人マネージャーによるアクティブ運用

POINT3 インド株式ファンドの中で唯一の「NISAつみたて投資枠」対象ファンド※1

※12025年11月7日時点

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

長期で高成長が期待できるインド株式

インド株式は全世界株式を長期的に上回って上昇

インド株式は過去25年間で約19倍に成長し、全世界株式を上回って推移しました。

過去25年間のインド株式と全世界株式の株価推移

月次、円ベース、期間：2000年10月末～2025年10月末、2000年10月末＝100として指数化

インド株式は、過去25年間で約19倍に。全世界株式は、過去25年間で約7倍に。
  • インド株式：MSCIインド株価指数、全世界株式：MSCI全世界株価指数、すべて配当込み（ネット）
  • パフォーマンスは株価指数のものであり、特定のファンドの運用実績ではありません。したがってファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

出所：ピクテ・ジャパン作提供資料（ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成）

中国を上回り、伸び続けるインドの労働人口

若くて消費意欲が旺盛な労働人口の増加する国は、中長期で高い経済成長が期待されます。
インドの労働人口は2048年まで増加すると予想されており、中長期的なインドの経済発展の下支えとなることが期待されます。

インドと中国、日本の生産年齢人口の推移

年次、期間：1950年～2023年（推定）、2024年～2070年（予想）

インドと中国、日本の生産年齢人口の推移：日本1995年以降、減少。中国2016年に初めて減少。インド2048年まで増加予想。
  • 「労働人口」とは、15〜64歳の生産年齢人口を指します。
  • 推定・予想は国際連合（UN）による。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • 出所：ピクテ・ジャパン提供資料（UN World Population Prospects 2024のデータを基にピクテ・ジャパン作成）

日本やドイツを抜き、世界第三位の経済大国へ

インドのGDPは、日本やドイツを抜き、2027年に世界第三位となる見込みです。
経済成長と株価は中長期的には連動して推移する傾向にあることから、インド株式は中長期で魅力的なリターンの獲得が期待できるとも考えられます。

世界GDP予想ランキング

年次、期間：2024年～2028年

世界GDP予測ランキンググラフ
  • 上記GDPは名目、米ドルベース。
  • 予想はIMFによる。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • 出所：ピクテ・ジャパン提供資料（国際通貨基金（IMF）のデータを基にピクテ・ジャパン作成）

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リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

「真」のインドを知り尽くしたインド人マネージャーによるアクティブ運用

当ファンドは、インド出身で、20年以上の運用経験を持つ、まさにインドを知り尽くしたプラシャント・コタリ氏がリード・マネージャーを務めています。
当ファンドのポートフォリオは、インデックスに組入れられていない銘柄も含め、インド企業の成長性や収益性などの分析に基づいて厳選しています。
iTrustインド株式は、運用チームが中長期的な成長が期待できると判断した、「真」の優良企業で構成されています。

プラシャント・コタリ リード・ポートフォリオ・マネージャー（運用経験21年/ピクテ在籍12年）※

※2025年10月末時点

出所：ピクテ・ジャパン提供資料

構成銘柄1 エターナル ｜ 総合プラットフォーマーへ進化しつつあるフードデリバリー大手企業

傘下のフードデリバリー（ゾマト）と食料品宅配（ブリンキット）は注文量でトップシェアを誇っています。また、豊富な資金力を元にダークストア※を増設し、短時間で商品を届ける「クイック・コマース」を強化しています。このように事業を戦略的に拡大する一方で、収益性の改善も成し遂げています。

※ダークストア：一般客は入店できず、配達のみを目的とした店舗。消費者の生活圏に近い場所に設置することで「クイックコマース」を実現する。

エターナルとインド株式の株価推移

月次、現地通貨ベース、期間：2022年8月末～2025年10月末

メイクマイトリップ（米国上場）とインド株式の株価推移比較グラフ
  • インド株式：MSCIインド株価指数（配当込み）
  • グラフ中の当ファンドは、主要投資対象であるピクテ-インディアン･エクイティーズを指します。
  • エターナルは、配当実績がありません。
  • 当ファンドの主要投資対象（ピクテ-インディアン・エクイティーズ）における2025年10月末時点の組入構成比上位2位です。（1位はICICI銀行（ADR））
  • 当ページで言及した銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • 写真はイメージです。

出所：ピクテ・ジャパン提供資料（ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成）

構成銘柄2 トレント・ファーマシューティカルズ｜ ニーズの高い慢性疾患治療薬に強みを持つ大手企業

経済的に豊かになり、ライフスタイルが変化し、糖尿病をはじめとした慢性疾患の罹患者数は急増しています。こうした市場環境下、同社は慢性疾患治療薬の領域に強みを持ち、長年にわたって、売上・利益成長と高収益性を実現している優良企業であるとみています。

トレント・ファーマシューティカルズとインド株式の株価推移比較

月次、現地通貨ベース、配当込み、期間：2012年3月末～2025年10月末

トレント・ファーマシューティカルズとインド株式の株価推移比較のグラフ
  • インド株式：MSCIインド株価指数（配当込み）
  • グラフ中の当ファンドは、主要投資対象であるピクテ-インディアン･エクイティーズを指します。
  • 当ファンドの主要投資対象（ピクテ-インディアン・エクイティーズ）における2025年10月末時点のヘルスケアセクター組入構成比上位1位です。
  • 当ページで言及した銘柄は、特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変化や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
  • 写真はイメージです。

出所：ピクテ・ジャパン提供資料（ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成）

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

インド株式ファンドの中で唯一の「NISAつみたて投資枠」対象ファンド

NISAを活用した投資では、中長期で期待できるリターンが大きい投資対象であるほど非課税のメリットも大きいと言えます。
iTrustインド株式の設定以降、毎月10万円を2025年10月末までつみたて投資した場合のシミュレーションでは、NISAを活用した場合と課税口座の場合を比較すると、税引き後のリターンに約158万円の差が生じる結果となりました。
中長期での成長期待が大きい投資対象であるインド株式に主に投資する投資信託の中で、iTrustインド株式は唯一のNISAつみたて投資枠の対象ファンド※となっています。

※2025年11月7日時点

iTrustインド株式に
毎月10万円を
つみたて投資した場合の
シミュレーション

投資期間：2018年4月3日
（設定日）～2025年10月31日

実際に受け取れる
運用益は？

iTrustインド株式に毎月10万円をつみたて投資した場合のシミュレーションと実際に受け取れる運用益のグラフ
  • 税率は20.315％。
  • 2025年10月31日に全売却したと仮定した場合のシミュレーションです。
  • 2025年10月31日時点の情報をもとに記載しておりますが、最新の情報はご自身でもご確認をお願いいたします。また税務上の判断については、最寄りの税務署もしくは税理士にご確認ください。
  • iTrustインド株式の基準価額は実質的な信託報酬等控除後。また、ご購入時、ご換金時の手数料はかかりません。
  • 2018年4月3日の設定日に10万円投資、その後は各月末（2025年10月末まで）に10万円ずつ積立投資を行った場合（投資額累計920万円）のシミュレーションです。
  • データ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

出所：ピクテ・ジャパン提供資料

※ピクテ・ジャパン株式会社のYouTubeチャンネルに遷移します。

ｉＴｒｕｓｔインド株式

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠NISAつみたて枠
  • 主にインド企業（インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業）の株式に投資します。
  • 銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

投資信託を始めるならクレカ積立がおすすめ！

マネックス証券が提供するクレカ積立では、毎月の積立額に対してポイントが還元されるため、おトクに資産形成が行えます。さらに、毎月投資信託の保有残高に応じてポイントがたまります。

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投資信託の積立をdカードで行うことができます。

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※NTTドコモのウェブサイトに遷移します。

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マネックスカード積立

マネックスポイントが貯まる新たなスタイル マネックスカード 投信つみたてのカード決済で最大1.1％ポイント還元 カード発行：アプラス

投資信託の積立をマネックスカードで行うことができます。

  • ✓ 毎月の積立額に対して最大1.1％のマネックスポイントを還元（1.1％は5万円まで）
  • ✓ ショッピングのご利用金額に応じて1.0％のマネックスポイントを還元
  • ✓ 即時出金サービスが月5回まで実質無料（キャッシュバック）

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投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
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