マネックス証券ではじめる一般信用売り取引の魅力

株価下落も取引チャンスにしてみませんか？
信用売建てを一般信用取引で行うと、「逆日歩が発生しない」「建玉の期限がない（一般信用無期の場合）」など様々なメリットがあります。逆日歩が発生するリスクがないため、株価下落時にコストを抑えながらの空売りが可能です。
以下では、一般信用売りのメリットをわかりやすくご説明します。

一般信用売りの種類とメリット

マネックス証券の一般信用売り取引では、一般信用無期限・短期・ワンデイ・スペシャル空売りとお客様の用途に応じて、様々な取引をご用意しております。

無期限（返済期限：なし）

マネックス証券での一般信用無期限売りは、建玉の返済期日が無いため、期日を気にすることなくお取引いただけます。
一般信用無期限売りでは、以下2つのメリットがあります。

「コストを抑えて取引したい！」

制度信用売りの貸株料（年利1.15％）よりも、一般信用無期限売りの貸株料（年利1.10％）の方が低く、一般信用であれば逆日歩もかからないためコストを抑えて取引できます。

信用取引にかかるコスト

「長期間建てたい！」

制度信用では最長半年までしか建てられませんが、一般信用無期限ではいつまででも建てることができます。

短期（返済期限：15営業日）

マネックス証券での一般信用短期売りは、以下2つのメリットがあります。

「安全に優待を取りたい！」

短期売りでは、最長15日の建て期間で、現物取引と組み合わせることで株価変動リスクを抑えた上で、優待の権利を取得することができます。

「逆日歩がかからないように取引したい！」

一般信用でお取引いただくと逆日歩のコストがかかりません。特に優待銘柄は権利月において逆日歩が発生しやすく、コストを抑えてお取引いただけます。

ワンデイ・SP空売り（返済期限：新規建当日）

マネックス証券での一般信用ワンデイ売り・SP空売りは、以下2つのメリットがあります。

「貸株料を無料にしたい！」

ワンデイ・SP空売りでは約定金額100万円以上のお取引において貸株料が無料になるので、コストを抑えることができます。

「ボラティリティの高い銘柄を建てたい！」

ワンデイ・SP空売りでは、ボラティリティの高い銘柄を1日だけ建てられるので、短期間で利益を狙うことができます。

無期限・短期・ワンデイ・SPの選び方

一般信用で売建てが可能な銘柄の検索方法と、注文時の無期限・短期・ワンデイ・SPの選び方をご説明いたします。

①一般信用で売建てが可能な銘柄を探す

以下の「銘柄を探す」ボタンから一般信用で売建てが可能な銘柄が検索できます。

銘柄を探す

検索結果で、以下のように「在庫多」・「在庫少」と表示されている銘柄については、一般信用で売建てが可能な銘柄です。

②注文したい銘柄があれば「信用新規」をクリック

①で注文したい銘柄を探し、在庫があることを確認したあとは、「信用新規」のボタンをクリックすると注文画面へ移動できます。

③注文画面の「取引区分」で売建ての種類を選ぶ

注文画面の「取引区分」で一般信用売建ての種類を選ぶことができます。また、その他注文画面内の必要事項を入力し「次へ（注文内容確認）」を押すと、ご注文いただけます。

マネックス証券の信用取引

手数料

信用取引手数料が最低90円（税込:99円）でお取引が可能です。

信用取引とは

取扱銘柄

無期限、短期、ワンデイ、SP空売りでは取扱銘柄が異なります。

一般信用売建銘柄一覧

取引ルール

マネックス証券で信用取引をご利用いただく際の取引ルールをご確認いただけます。

基本ルール

制度信用取引と一般信用取引の違い

決済期限や取扱銘柄等が異なります。

重要なポイント

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。