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銘柄スカウター10度目の進化 業績の変動要因を追加!

銘柄スカウター10度目の進化 業績の変動要因を追加!

2017年10月に提供を開始してからすでに9度進化した、大好評の日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」が10度目の進化を遂げました。企業の業績や財務状況を詳細に分析いただけるよう通期業績推移と貸借対照表に「変動要因」の情報を追加したほか、「各種回転率」、「EV/EBITDA倍率」といった重要な項目を追加しました。また10年スクリーニングと銘柄比較の項目に「利益率等」や「財務指標」を追加しました。さらに便利になった銘柄スカウターをぜひご活用ください!

銘柄ごとの通期業績推移と貸借対照表に「変動要因」を追加

通期業績推移

企業の業績がなぜ変動したのかがひと目で分かるよう、通期業績推移に変動要因の情報を追加しました。項目ごとにグラフを表示しており、直感的に業績の変動要因を把握いただけます。表示する決算期はグラフ右上のプルダウンから選択いただけます。

トヨタ自動車(7203)の通期業績推移

トヨタ自動車(7203)の通期業績推移

貸借対照表

貸借対照表では「資産」と「負債・純資産」に分けて変動要因を把握いただけます。通期業績推移と同様にグラフ右上のプルダウンから表示する決算期を変更いただけます。

任天堂(7974)の貸借対照表

任天堂(7974)の貸借対照表

各種回転率を一覧表示

銘柄ごとの企業分析ページの最下部に「各種回転率」を追加しました。こちらでは総資産回転率・売上債権回転率・棚卸資産回転率・仕入債務回転率の推移をまとめてご覧いただけます。

資生堂(4911)の通期業績推移

資生堂(4911)の通期業績推移

株価指標に「EV/EBITDA倍率」を追加

銘柄ごとの株価指標ページの最下部に「EV/EBITDA倍率」を追加しました。EV/EBITDA倍率はEV(企業価値)がEBITDA(税引前利益に支払利息と減価償却費を加えた利益)の何倍になっているかを表す指標です。簡易買収倍率とも呼ばれ、世界規模で活動する企業同士を比較する指標として使われています。銘柄スカウターでは日本市場全体との比較も可能です。

ファーストリテイリング(9983)の通期業績推移

ファーストリテイリング(9983)の通期業績推移

「利益率等」や「財務指標」で銘柄を比較&検索

10年スクリーニング

通期業績と四半期業績について、売上総利益や粗利率でも絞り込みができるようになりました。また、EV/EBITDA倍率やROIC、各種回転率などでも絞り込みいただけます。10年スクリーニングで「新規作成」ボタンを押して進み、「条件を追加する」ボタンから各スクリーニング項目を設定いただけます。

10年スクリーニング

10年スクリーニング

10年スクリーニング

銘柄比較

銘柄比較に「利益率等(通期)」と「財務指標」の項目を追加しました。銘柄比較ページの上部で表示項目を選択いただくと、比較表に一覧で表示されます。

スマホでも便利に使える銘柄スカウター!

銘柄スカウターはスマートフォンにも最適化しています。スマートフォンのブラウザや「マネックス証券アプリ」からもぜひご活用ください。

スマートフォンで見た通期業績推移

マネックス証券アプリで見た銘柄スカウター

マネックス銘柄スカウターの進化の歴史

マネックス銘柄スカウターはお客様からいただいたご意見を積極的に取り入れながら、以下のように進化してまいりました。マネックス銘柄スカウターは個人投資家の皆様のお役に立てるよう今後も継続的に進化してまいりますので、ぜひご意見をお寄せください。

日付 できごと 搭載された主な機能
2017年10月26日

マネックス銘柄スカウター登場

マネックス銘柄スカウター登場

  • 最長過去10年の企業業績
  • 企業が決算短信等では発表しない3ヶ月に区切った業績
  • PERやPBR、配当利回りを最長5年間グラフ表示
  • 複数銘柄の株価指標などの比較機能
  • 過去の配当実績や配当性向など配当関連情報
  • 決算発表スケジュール
2018年1月24日

最初の機能拡充

最初の機能拡充

  • セグメント業績
  • アナリストリビジョン機能
  • 銘柄比較機能の改善
  • 1株あたり利益(EPS)や1株あたり純資産(BPS)
2018年4月16日

2度目の機能拡充

2度目の機能拡充

  • 企業情報
  • お気に入り銘柄の登録銘柄数拡充
2018年5月30日

3度目の機能拡充

3度目の機能拡充

  • 企業の業績予想修正履歴
  • 業績データの更新時間が23時から18時に早まる
2018年11月9日

4度目の機能拡充

4度目の機能拡充

  • 「企業情報」に各企業のウェブサイトへのリンクを追加
  • 決算速報ニュースを大幅に強化
2019年1月28日

5度目の機能拡充

5度目の機能拡充

  • 「業績修正を探す」機能
  • 通期業績推移・キャッシュフロー推移の表示期間を延長
2019年4月15日

6度目の機能拡充

6度目の機能拡充

  • 10年スクリーニング機能
2019年10月18日

7度目の機能拡充

7度目の機能拡充

  • スマートフォンの表示を最適化
  • 業績進捗率が4項目から選択可能に
2019年12月11日

8度目の機能拡充

8度目の機能拡充

  • 配当表示期間の延長
  • 株主優待を見られるリンクを追加
  • アナリスト予想の「最大値」と「最小値」を追加
2020年6月4日

9度目の機能拡充

9度目の機能拡充

  • バランスシート(貸借対照表)の情報
  • 設備投資・減価償却費・研究開発費
  • 有利子負債
  • 売上原価、売上総利益、販売管理費、EBITDA

をそれぞれ追加

2020年7月3日

10度目の機能拡充

10度目の機能拡充

  • 通期業績推移と貸借対照表に変動要因を追加
  • 各種回転率
  • EV/EBITDA倍率
  • 「10年スクリーニング」と「銘柄比較」に利益率等と財務指標の項目を追加

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。

<手数料等(税抜)>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,000円、指値で最大1,500円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の最大0.1%、指値で約定金額の最大0.15%を乗じた額がかかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が200万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大800円が、約定金額200万円超のときは、成行・指値の区分なく最大1,000円がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。