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米ドル買付時の為替手数料が0銭!10月以降も継続!

このたび、2022年10月1日(土)以降も、外国株取引口座において米国株取引(※1)のための円から米ドルへの為替手数料(買付時)を0銭(無料)とすることといたしましたのでお知らせいたします。当社では、2019年7月8日より0銭(無料)を継続しておりますが、2022年10月以降も継続することといたしました(2019年7月8日から2020年1月7日はキャンペーンにより0銭)。円貨決済の場合も0銭(無料)となります。その他の為替取引については通常の手数料が適用されます。
この為替手数料につきましては、為替変動などを考慮し、当社として定期的に見直すこととしております。次回の見直しは2022年12月を予定しております。(次回の定期的な見直しの結果、有料になることもありますので、ご留意ください)
引き続き、ぜひマネックス証券の米国株サービスをご利用ください。

(※1) その他の証券総合取引口座内における円から米ドルへの為替手数料については、各商品・サービスによって異なりますので、それぞれのページにてご確認ください。

2022年10月以降も米ドル為替手数料(買付時)は無料!

為替手数料(2022年10月から適用)無料

為替手数料については定期的に見直しを行い、次回は2022年12月を予定しています。

円貨決済も無料!

マネックス証券では、米国株取引を円でお取引できる「円貨決済サービス」もご提供しております。円貨決済をご利用になる場合は、米ドルの事前準備は不要です。「円貨決済サービス」を利用した場合の為替手数料も無料となります。

詳細はこちら

マネックスの米国株サービス・特典について

マネックス証券「米国株」の4つの機能/サービス

マネックス証券「米国株」では、夜間の取引チャンスを逃さないためや、自分にあった銘柄を探すための、様々な機能やサービスがあります。

米国株 取引チャンスを逃さないための4つの機能/サービス 詳細はこちら

定期買付や米国株国内店頭取引サービスも!

米国株式・ETFへの定期的な買付を設定することができる「米国株定期買付サービス(配当金再投資・毎月買付)」や日本時間の日中(12:00~17:00)でも米国株取引が可能になる米国株国内店頭取引サービスもございます。
自分の取引方法に適したサービスをご利用いただくことで柔軟にお取引いただくことはマネックスの米国株サービスでは可能です。

米国株定期買付サービス(配当金再投資・毎月買付) 米国株・ETFへの定期的な投資が可能に! 詳細はこちら

日中でも米国株取引が可能!米国株国内店頭取引サービスの特長 詳細はこちら

マネックス証券「米国株」の4つの特典も忘れずにチェック!

米ドル為替手数料(買付時)が無料であることなど、マネックス証券「米国株」には4つの特典もございます。
お取引の前にチェックしておくと、おトクに米国株を始められるかも知れません。
ご自身の投資に賢く役立てられてはいかがでしょうか。

マネックス証券「米国株」の4つの特典 詳細はこちら

外国株取引口座開設後から米国株投資までの3ステップ

外国株口座を開設してから、米国株投資を始めるまでに必要な3つの手順を、わかりやすく動画で解説!

  1. 証券総合取引口座から外国株取引口座へ、円を資金振替する
  2. 外国株取引口座で、資金振替をした円を米ドルに為替振替する
  3. 用意した米ドルで、米国株投資を始める

口座開設の流れ

外国株取引をするためには、外国株取引口座の開設が必要です。

手続きはすべてウェブサイト上で完了!

最短で翌営業日から取引可能!

もちろん口座開設・維持費はかかりません!

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。